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March 19, 2007

食品スーパーマーケット売上速報、2007年2月期、106.7%!

  食品スーパーマーケットの2007年2月期の売上速報をまとめた。上場約60社の内、20数社が月次での売上を公表しているが、まだ、数社、この時点では公表されていないが、ちょうど20社の集計結果である。九九プラスの約850店舗を加え、全体では2,000店舗強となるので、食品スーパーマーケット業界全体の先行指標として見なすことができよう。全体では106.7%であり、1月度が106.8%、12月度が105.9%、11月度が106.8%であるので、ここ数ケ月横ばいであり、堅調な数字であるといえよう。既存店は99.3%であり、わずかに昨対を下回ったが、客数が全体112.4%、既存店101.4%とともに100%を越えており、客数の伸びが堅調であったといえる。

  この2月度No.1の売上伸び率の食品スーパーマーケットは大黒天物産であり、121.3%であった。順調に新店がオープンしており、今後とも120%台の高い伸びが続いてゆくものといえよう。ただし、既存店は95.4%と厳しい状況であり、既存店の客数99.1%、客単価96.3%と客数、客単価ともに昨対を下回っている。特に平均単価は100.9%と昨対を超えているが、PI値が95.4%と下がっており、PI値の改善が急務の状況といえよう。

  No.2はアークランドサカモトであり、118.6%、既存店も110.1%と絶好調である。アークランドサカモトは純粋には食品スーパーマーケット業態ではないが、食品に強い巨大ホームセンターということで、ここに含めている。それにしても既存店110.1%は断トツの伸び率であり、売上の伸び率では小売業全体の中でも顕著な数字といえよう。No.3はバローであり、113.4%であり、既存店も101.3%と順調に売上を伸ばしている。M&Aも積極的であり、岐阜を主力ドミナントに静岡方面と北陸方面、そして、今後は上信越へもドミナントを拡大するとのことで、今後とも高い売上の伸びが期待できよう。No.4はPLANTであり、111.3%、既存店は98.6%とやや昨対を下回ったが、昨年出店した新店が寄与し、全体では2桁の伸びを維持している。ただ、経営的には厳しい状況であり、今後、新規出店が厳しくなり、今後の数字がどう推移するかが予想しにくい状況といえよう。

  以上が110%以上の売上伸び率の高い食品スーパーマーケットであるが、これについで、No.5は109.4%のマックスバリュ東海である。既存店も103.1%と既存店も好調であり、特に客数が103.6%と堅調な伸びである。また、No.6にマックスバリュ中部が入っているが、マックスバリュ東海の数字とほぼ同じ、全体109.1%、既存店102.5%であり、既存店の客数も103.3%と数字だけを見ていると見分けがつかない状況である。マックスバリュ東海、中部、どちらも食品スーパーマーケット業界の中では全体、既存店の売上を最もバランスよく伸ばしている企業といえよう。

  No.7はカスミであり、108.2%である。カスミもここへ来て新店が増加しており、すでに全体では100店舗を越え、今後とも伸びが期待できよう。No.8はハローズであり、107.4%、既存店が96.3%と気になるところだが、全体は新店の効果で順調な伸びである。以下、No.9は成城石井107.0%、No.10はヤオコー106.7%、No.11はオオゼキ106.6%、No.12はエコス105.5%、No.13はマックスバリュ西日本105.3%と、以上13社が105%以上の全体の売上が伸びた食品スーパーマーケットである。

  上記の中にこの1月まで、常に上位にいた九九プラスであるが、この2月度はNo.15の103.5%、既存店は98.2%となった。現在、不振店の大量閉鎖、新規出店の抑制に入っており、その結果が大きく反映された数字となった。今後、ローソンとの業務・資本提携がどのように進んでゆくかによるが、今後の動向が注目される。

  一方、この2月度残念ながら、昨対100%下回った食品スーパーマーケットはマックスバリュ北海道98.0%、いなげや97.4%、トーホー95.7%であった。今月はこの時点でマルエツ、OLMPIC、イズミの数字が公表されていないが、イズミは1月度107.5%で推移しているが、マルエツは100.0%、PLMPICは97.0%であるので、この2社がどのような数字となるかによるが、昨対100%を下回る食品スーパーマーケットが数社であり、全体としては食品スーパーマーケット業界は順調な売上の伸びといえよう。

  このように、2007年2月度は各食品スーパーマーケットの売上は好調に推移しており、今月、来月の決算企業が大半をしめ、すでに2月期決算企業は新年度に入っているが、来期も食品スーパーマーケット業界の売上は順調に推移してゆくものといえよう。ちなみに、本ブログでも触れたウォールマートの2月度は108.1%、既存店は100.9%であり、日本の食品スーパーマーケット業界の平均値とほぼ同じ売上の伸び率であった。

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March 19, 2007 in 経済・政治・国際食品スーパーマーケット売上速報 |

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Tracked on Mar 21, 2007, 7:49:08 PM

Comments

  スーパーの変遷という趣旨からすると、都内の激戦区の調査はあまり適していないように思います。都内は地代家賃が高く、充分な売場面積、駐車場等が確保できず、最新の食品スーパーマーケットのノウハウを充分に発揮できる場所がほとんどないのが実態です。
  スーパーの変遷の趣旨を最も具現化した激戦区の地域は北海道かと思います。本ブログでも何回か取り上げていますので、理由はそちらでご確認いただければわかるように、日本有数の食品スーパーマーケット3つ巴の超激戦区です。しかも、地元食品スーパーマーケットのアークス、生協のコープさっぽろ、マックスバリュ北海道を中心としたイオングループとまさにスーパーの変遷をたどるには最適かと思います。
  北海道は日本の食品スーパーマーケットの変遷を先取する形で状況が進んでいると思いますし、食品スーパーマーケットの新業態開発、SSM、NSC、SC、そして都市型食品スーパーマーケットとあらゆる業態での激戦となっており、趣旨に合致すると思います。
  都内ではなく、首都圏郊外であれば、比較的趣旨に沿った激戦区も埼玉、茨城、千葉、神奈川等にあると思いますが、北海道の現状以上に趣旨にあった状況ではないと思います。

 ということで、北海道を調査対象にされたらいかがでしょうか。

  

  

Posted by: PI研 | Apr 11, 2007, 4:45:05 PM

はじめまして。

私、スーパーの変遷を卒業研究の題材にしようと考え、特に都内でスーパーマーケットの激戦区と呼ばれる地域をいくつか絞って調査していきたいと考えている者です。

スーパーマーケットの事情に詳しい鈴木さんに、都内のどの地域を調査すればいいのかアドバイスをいただければと思いコメントさせていただきました。
都内で調査を行うのに候補となるいくつかの地域とその理由を教えていただければ有難いのですが…

宜しくお願いします。

Posted by: しほこ | Apr 11, 2007, 3:34:03 PM

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