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March 24, 2008

食品スーパーマーケット、売上速報200802、好調107.5%!

   食品スーパーマーケット上場企業で売上速報を公表している企業約20社のデータを集計した。2月度は中国毒入り餃子問題の影響、原料高騰による値上げ問題の影響等があり、食品スーパーマーケット各社の売上にどう響くかが問われる月であるが、集計結果を見る限り、好調な売上となっており、全店、既存店ともに数字が伸びているのが実態といえる。全体の単純平均は107.5%、既存店も102.4%と昨対を上回り、先月、1月度の104.8%、99.7%と比べても伸び率は上がっている。さらに、昨年の2月度が106.2%、99.6%であるので、昨年以上に伸び率が上がっており、2月度の食品スーパーマーケット業界は好調な売上の伸びであったといえよう。

   その中でも絶好調ともいうべき、ダントツのNo.1となったがマックスバリュ中部であり、129.5%という驚異的な数字である。既存店も103.1%であり、既存店も好調に推移している。これはもちろん、新規出店による効果だけではなく、マックスバリュ名古屋のM&A効果もあり、このような大きな伸びにつながったといえる。今後、食品スーパーマーケット業界は様々なM&Aが増えることが予想され、昨対で見ると売上は、120%、130%の企業が増えてくるものといえよう。

   今回No.1のマックスバリュ中部に加え、イオングループの食品スーパーマーケットはどこも好調な数字であり、No.3にマックスバリュ東海が全体116.6%、既存店105.0%、No.7にマックバリュ北海道が全体111.6%、既存店103.1%、No.10にマックスバリュ西日本が全体108.7%、既存店103.3%と上位にランクインしており、イオングループの食品スーパーマーケットは好調な売上である。マックスバリュ東海も、マックスバリュ北海道もM&Aに積極的であり、今後、独自の新店に加え、M&Aによる売上のドライブがさらにかかってゆくといえよう。

   No.2は昨年後半までは、不動のNo.1を維持していた大黒天物産であるが、今月は全体は依然として119.8%と新店効果により、高い伸びを示しているが、既存店は98.8%と昨対を割っており、厳しい状況である。特に、新店が昨年の11/29のラ・ムー明石南店以降なく、当面既存店重視ということで、今後は落ち着いた数字で推移してゆくものと予想される。食品スーパーマーケットの急成長は積極的な新店開発か、M&Aのどちらかであるが、今月度はNo.1がM&A重視、No.2が新店重視という戦略であり、どちらも高い成長率である。

   No.4からNo.6はここ最近極めて好調な注目の食品スーパーマーケットである。No.4はヤオコーであり、全体が116.1%、既存店が106.4%、No.5はハローズであり、全体が113.3%、既存店が106.5%、そして、No.6がマルエツであり、全体が112.7%、既存店が107.5%と全体はもちろん、特に既存店が105%以上という堅調な伸びである。この中でもヤオコーは売上をPI値まで分解し、その状況を公開しているが、それを見ると、客数が112.8%(既存店103.4%)、客単価102.9%(103.0%)と客数だけでなく、客単価も伸びている。さらに、客単価の中身を見ると、PI値103.8%(103.5%)、平均単価99.1%(99.3%)とPI値がよく伸びているのが特徴である。この数字を見る限り、平均単価の上昇による客単価アップではなく、PI値の上昇による客単価アップであり、消費者が値上げにより買い控えている状況とはいえず、むしろ、購入点数であるPI値があがっており、消費者の支持を得ているマーチャンダイジングが実践されているといえよう。平均単価が上昇していないことからも、食品スーパーマーケットが値上げに対し、できるだけ消費者の購入単価がアップしないような努力をし、それが消費者から支持を得、PI値のアップにつながっているようである。ただ、今後、さらに値上げが控えており、どこまで平均単価を低く抑えられるか否かがポイントであろう。

   一方、昨対が厳しかった食品スーパーマーケットは、PLANT90.1%(既存店96.6%)、アークランドサカモト91.0%(90.3%)、CFSコーポレーションの食品スーパーマーケット部門96.6%(101.5%)の3社のみが昨対を割ってしまった。特にPLANT、アークランドサカモトは食品スーパーマーケットというよりもホームセンター型スーパーセンターといえ、食品よりも非食品の構成比が高いのが特徴である。ちょうど1年前の2月度はPLANTがNo.4で111.3%(98.6%)、アークランドサカモトはNo.2で118.6%(110.1%)と絶好調であったので、この1年でがらっと変わり、一転、厳しい状況となった。今後、既存店の活性化に加え、いかに新店を開発してゆけるかがポイントとなろう。

   これ以外では、全体的には好調な食品スーパーマーケット各社であるが、やや伸び悩んだ企業がヤマザワ100.6%(100.4%)、ユニバース101.4%(98.9%)、九九プラス102.3%(99.0%)、ダイイチ103.7%(103.7%)、エコス104.4%(100.7%)と以上が105%以下の食品スーパーマーケットである。逆に見れば、この8社以外はすべて105%以上の食品スーパーマーケットであり、約15社近くあり、いかにこの2月度は好調な数字であったかがわかる。

   このように、この2月度は中国毒入り餃子の問題、原料高騰による値上げの問題がダイレクトに表れる月であったが、1月度と比べても、昨年の2月度と比べても、一部の食品スーパーマーケットを除き、全体的に好調な売上の伸びとなっており、これらの問題をひとまずは乗り切ったといえよう。ただ、値上げに関しては来月以降もさらに続き、今後厳しい状況が予想されるので、しばらくは警戒が必要であり、注意深く、消費動向を見てゆく必要があろう。来月の食品スーパーマーケット各社の売上速報にも注目したい。

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March 24, 2008 in 経済・政治・国際食品スーパーマーケット売上速報 |

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