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October 26, 2009

売上速報、食品スーパーマーケット2009年9月、102.2%!

   食品スーパーマーケット、月次売上公開企業24社の2009年9月度の数字を集計した。ここ数ケ月、厳しい状況が続いているが、9月度の結果は102.2%(既存店97.1%)と、全体は新店が寄与し、堅調な売上げとなった。既存店も依然として昨対は割っているが、ここ数ケ月の中では良い結果である。ここ数ケ月の売上高の推移であるが、8月度101.2%(既存店96.1%)、7月度100.4%(既存店96.0%)、6月度101.3%(既存店96.5%)、5月度104.9%(既存店99.0%)、4月度102.2%(既存店96.9%)、3月度101.5%(既存店96.4%)という結果である。こう見ると、5月度を除けば、この9月度はやや上向いた感もあり、既存店も約1.0ポイント上昇している。特に、この3ケ月の中では最も数字が良いといえ、9月度は全体としては、堅調な伸びであったといえよう。

   そこで、この堅調な伸びを支えた貢献度の高い食品スーパーマーケットを見てみると、スーパーバリュー121.1%(既存店102.8%)、マックスバリュ東海 119.%(既存店95.1%)、 ハローズ107.7%(既存店94.8%)、ダイイチ106.1%(既存店98.2%)、オオゼキ105.7%(既存店102.4%)、カスミ105.1%の6社が、昨対105%以上の売上が比較的好調な食品スーパーマーケットである。ただ、この好調な食品スーパーマーケットを含め、集計企業の中でも既存店が昨対を超えたのは、スーパーバリュー102.8%、オオゼキ102.4%、アークランドサカモト100.6%の3社のみであり、全体としては、消費環境、競合状況の厳しさを反映した厳しい状況が続いているといえよう。

   この中で、No.1のスーパーバリュー、No.2のマックスバリュ東海であるが、スーバーバリューは新店、マックスバリュ東海はM&Aが寄与し、店舗数が増加し、売上げを大きく伸ばしているのが特徴である。この9月度は、この2社がほぼ120%での高成長であり、No.3のハローズが107.7%であるので、断トツの成長力であることがわかる。特に、スーパーバリューは既存店も102.8%と、全集計企業の中でも既存店の伸びが最高数字であり、理想的な売上げ構造となっており、絶好調といえよう。一方、マックスバリュ東海は全体に関しては絶好調であるが、既存店が95.1%と伸び悩んでおり、特に、客数98.3%、客単価96.7%と双方が下がっており、気になるところである。

   このマックスバリュ東海の客数、客単価ダウンは全体の状況とも一致しており、この9月度では、約半数の食品スーパーマーケットが客数、客単価まで公開しているが、これを見ると、既存店の客数99.1%、客単価97.8%であり、客単価の中でも、PI値101.0%、平均単価96.5%と、平均単価が下落していることが大きい。やはり、競合の厳しさが売価にも反映されているといえ、平均単価ダウン、PI値アップ、客単価ダウンの厳しい状況に食品スーパーマーケット全体が置かれているようである。

   ついで、105%以下、100%を超えた食品スーパーマーケットを見てみると、バロー104.9%(既存店98.7%)、ユニバース103.3%(既存店97.8%)、マックスバリュ中部102.7%(97.3%)、マックスバリュ西日本101.8%(既存店95.8%)、ヤマザワ101.2%(96.5%)、九九プラス100.6%(既存店98.2%)、ヤオコー100.1%(既存店98.2%)、イズミ100.0%(既存店96.2%)という結果である。いずれも、既存店が厳しい状況にあり、昨対100%を超えた食品スーパーマーケットは1社もない状況である。この中でも店舗数が148店舗のマックスバリュ西日本であるが、既存店の客数、客単価ともに97.9%と、双方がダウンし、結果、既存店の売上高が95.8%となり、この中では最も既存店の売上高が厳しかった食品スーパーマーケットである。

   これに対して、昨対を切った食品スーパーマーケットであるが、PLANT99.1%(既存店99.1%)、マルエツ99.0%(既存店97.3%)、CFSコーポレーションSM99.0%(既存店93.7%)、トーホー98.6%(既存店99.2%)、アークランドサカモト98.5%(既存店100.6%)、マックスバリュ東北97.4%(既存店96.8%)、 いなげや97.1%(既存店94.1%)、マックスバリュ北海道96.3%(既存店91.7%)、エコス94.7%(既存店95.7%)、Olympic:フード94.2%(既存店93.5%)という状況である。特に、エコスとOlympicは、95%を割っており、厳しい状況である。また、既存店を見ると、マックバリュ北海道91.7%、CFSコーポレーションSM93.7%と、この2社が90%強と厳しい状況にあるといえよう。

   このように、この9月度の売上速報を見ると、先月の8月、先々月の7月度と比べると、やや売上高は上昇しつつあるように見えるが、上位2社、スーパーバリュー121.1%、マックスバリュ東海119.6%の異常値を除くと、全体的には厳しい状況といえ、特に、既存店がやや回復基調にあるようにも思われるが、依然として伸び悩んでいる状況といえよう。ここ最近公表された各社の中間決算の数字を見ても、増収とはなっても減益となる食品スーパーマーケットがあいついでおり、競争激化による売価ダウンが利益をさげている要因といえる。今後、この状況は当面続くものと予想され、今後は、各食品スーパーマーケットとも、新店による売上高アップから、既存店の活性化による、全体の底上げ、結果としての収益改善が当面の最優先での経営課題といえよう。後半に向けて、各社がどのような既存店の活性化策を打ち出すかに注目したい。

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October 26, 2009 in 経済・政治・国際食品スーパーマーケット売上速報 |

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