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March 27, 2017

食品スーパー、売上速報、2月度、青果堅調!

スーパーマーケット販売統計調査資料:3/21
・オール日本スーパーマーケット協会:http://www.ajs.gr.jp/
・日本スーパーマーケット協会:http://www.jsa-net.gr.jp/
・一般社団法人新日本スーパーマーケット協会:http://www.super.or.jp/?page_id=25

2017年2月実績 速報版(新パネル270):270社(7,745店舗)
・http://www.super.or.jp/wp-content/uploads/2017/03/tokei-20170321hkf.pdf
・景気判断 DI 現状判断、見通し判断共に 2 か月連続で悪化:
・2 月のスーパーマーケット中核店舗における景気判断 DI 現状判断は前月から-0.3 の 43.7、見通し判 断も前月から-1.3 の 42.0 となり、2 か月連続の悪化となった。
・経営動向調査では、前年がうるう年のため営業日が一日少なく、売上高 DI が-16.1、収益 DI は-13.1 と共に二桁のマイナスとなった。同様に来客数 DI は-18.1 と大きく下落した。高騰が続いていた生鮮品 仕入原価 DI は、4.7(前月比-5.4)と徐々に落ち着きをみせはじめているほか、食品仕入原価 DI が、 0.2(前月比-2.2)となったことで、販売価格 DI は-1.2(前月比-4.6)とマイナスを記録した。
・カテゴリー動向調査は、引き続き相場が安定化したものの、販売数量が伸びた青果 DI が 6.5 と唯一 プラスを記録したものの、他の DI は総じて大きくマイナスとなった。特に不漁による品不足や相場高 が続く水産 DI は、-23.9 まで低下している。
・景況感調査は、すべての DI が前月に比べ悪化しているものの、下げ幅は小幅なものにとどまった。 年明けからの動きにより長期傾向は、改善の勢いを失いつつあり、今後の動向に注意が必要となる。
・総じて景況感の動きが小さいことをふまえると、うるう年の影響はあったものの、業況自体は前月か ら大きく悪化していないとみられる。しかし、来客数 DI のマイナスを客単価 DI のプラスでカバーする 厳しい環境が続いていることに変化はない。生鮮品では、相場が安定化しつつあるなか、今後の客単価 維持に向けて、販売価格を下げ、買い上げ点数増加を図るか、付加価値訴求により単価上昇を図るか、 舵を切る方向に違いがみられた月となった。販売価格 DI がマイナスを記録したなかで、客単価 DI がど れだけプラスを維持できるか、次月以降の動向を注視したい。

総売上高:100.0%(構成比) 99.2% (全店)、97.5% (既存店)
・食品合計:90.0% 99.5% 97.6%
・生鮮3部門合計: 34.4% 99.4% 97.5%
  ⇒青果:14.2% 102.6% 100.6% 、水産:8.8% 95.9% 94.2% 、畜産:11.5% 98.3% 96.5%
・惣菜:10.1% 100.1% 97.9%、日配:19.0% 99.1% 97.2%、一般食品:26.4% 99.6% 97.9%、非食品:7.2% 97.7% 97.5%、その他:2.8% 93.0% 93.6%

地方分類別集計:
・北海道・東北地方:98.4% (全店) 97.4% (既存店)、関東地方:98.8% 97.9%、中部地方:101.4% 97.0%、近畿地方:99.6% 98.2%、中国・四国地方:100.0% 95.5%、九州・沖縄地方:96.4% 96.2%

保有店舗数別集計:
・1~3店舗:95.1%(全店) 95.1%(既存店)、4~10店舗:95.5% 95.4%、11~25店舗:98.1% 97.8%、26~50店舗:99.2% 96.7%、51店舗以上:99.6% 97.8%

PI研のコメント:
・3/21、一般社団法人新日本スーパーマーケット協会から、全国の食品スーパー7,745店舗の2月度の売上速報が公表されました。結果は、2月は「前年がうるう年のため営業日が一日少なく」との影響もあり、 99.2% (全店)、97.5% (既存店)と、やや厳しい結果となりました。青果を除く、全部門が昨対割れとなり、全地域も昨対割れ、規模別でも全規模が昨対割れですので、うるう年の影響もありますが、今後の動向を注視する必要があるといえます。このような中で青果は安定した数値を残しており、102.6%(全体)、100.6%(既存店)ですので、全体へ大きく貢献した部門といえます。コメントでも、「引き続き相場が安定化したものの、販売数量が伸びた青果 DI が 6.5 と唯一 プラスを記録」とのことですので、相場の安定が大きかったといえます。これを踏まえ、「販売価格を下げ、買い上げ点数増加を図るか、付加価値訴求により単価上昇を図るか」と、金額PI値=PI値×平均単価ですので、どちらを優先するか、判断が分かれるところといえます。ただ、ID-POSの視点に立つと、これにF(頻度)を掛けた、ID金額PI値(ARPU)を引き上げることがより重要ですので、どちらを選択するにせよ、まずはF(頻度)に専念し、顧客一人一人の来店頻度を引き上げることを最優先した方が良いと思います。ちなみに、その場合はZ顧客優先か、S顧客優先かが選択枝となります。いずれにせよ、通常の営業日数にもどる、次回、3月、どのように数値が変化するか注目です。

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March 27, 2017 |

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