Genky DrugStores、6月本決算、大幅、増収増益！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・Genky Drug Storesが7/27、2021年6月期の本決算を公表しました。これで、食品スーパーを含め、ドラックストアも2021年度の本決算の公表は終了といえます。その結果ですが、売上高が15.2%増、営業利益が45.0%増と、大幅、増収増益の好決算となりました。コメントでも「地域シェアを高める ためドミナントエリア構築に邁進」と新規出店を積極的に行ったことに加え、Genky Drug Storesの強み、「青果や精肉などの生鮮食品 の品揃えを強化」したことが功を奏したといえます。Genky Drug Storesは、業界屈指の食品の強さを誇っており、今期もその構成比は65.4％と食品スーパー並みの強さであり、食品の強さで定評のあるコスモス薬品の57.9％を大きく超え、業界随一となっています。特に、経費比率も16.9％と極めて低く、これがEDLPの原動力ともなっています。一方、CF、BSですが、この好決算を踏まえ、営業CFが162.9％と大きく上昇、そのキャッシュを投資CFを抑え、財務CFに重点的に配分し、財務の安定化を図っています。結果、BSでも有利子負債が削減され、自己資本比率が改善されています。ただ、数字は35.4％ですので、今後、成長戦略を推し進めるには、さらに改善が必要といえそうです。Genky Drug Stores、「第５期（2022年６月期）は60店舗の新規出店を計画」とのことですので、来期も成長戦略を推し進めてゆくとのことです。これを受けて投資家はどうこの決算を見たかですが、決算翌日は、株価が下がっていることが気になりますが、これまでの数週間株価は上昇基調で推移しており、投資家の期待は高いといえます。現状株価は4,320円、PERは14.57倍、PBRは2.13倍、特に、PBRが高く、株価は割り高感がある水準です。Genky Drug Stores、来期、どこまで食品を強化し、ドミナントエリアを拡大してゆくのか、その成長戦略に注目です。

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エコス、2022年第1四半期決算、減収、大幅減益！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・エコスが7/13、2022年2月度、第１四半期決算を公表しました。結果は営業収益が-0.1％、営業利益が-12.0％と、減収、大幅減益の厳しい決算となりました。エコスに限らず、食品スーパーの第1四半期決算は昨年の新型コロナウイルス感染症による巣ごもり特需による反動により、大きく減益になる企業がほとんどといえます。ただ、一昨年と比べると、増収増益となる企業が多いといえます、エコスもコメントで、「前々年同四半期と比較すれば、営業収益は11.4％増であり、各段階利益においても、営業利益は58.8％増」と、大幅な増収増益です。これを受けて通期予想ですが、営業収益は0.7%増、営業利益は-16.4％減と、厳しい予想です。新型コロナウイルス感染症の状況が読めないことが響いているといえそうです。一方、BS、貸借対照表ですが、有利子負債が増加、結果、現金は増加していますが、買掛金も増加、自己資本比率は減少しましたが、現金は増加していますので、ここはキャッシュの確保を優先したといえそうです。これを受けて、投資家はこの決算をどう見たかですが、決算後、株価は一旦下がりましたが、その後上昇、今後の動向を見極めているといえます。現状、株価は1,915円、PERは6.85倍、PBRは1.26倍ですので、どちらも業界平均よりも低く、株価は割安感のある水準といえます。エコス、通期予想は厳しい数字ですが、一昨年対比は好調ですので、どこまで数字を改善できるか、今後の動向に注目です。

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寄与度に見るCPI、2021年6月、携帯通信料 0.54%!

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・2021年6月度のCPI、消費者物価指数の結果を寄与度という視点で分析するとどのような状況かを改めて確認しました。寄与度はその項目が全体にプラス、マイナス、どのくらい影響を与えているかを指標化したものです。一般にどのくらいが寄与度としては高いのか、低いのかですが、実際に分析してみると、0.01％がひとつの水準といえます。消費者物価指数は食料で約300項目、食料以外で約300項目、合計約600項目くらいありますが、プラスでもマイナスでも寄与度が0.01％超えれば全体への影響が大きいと見てよいといえます。ここでは、マイナス0.01%以上、プラス0.01％以上を算出しましたが、マイナス項目で食料12、食料以外で15です。一方、プラス項目では、食料20、食料以外で27です。この中で影響度の高い項目を見ると、何といってもマイナス項目の通信料（携帯電話）の-0.54％がダントツです。この1項目で全体の消費者物価指数が0.54ポイント押し下げてしまうわけですから、いかに、今回の各社の値下げが社会全体に大きな影響を与えたかがわかります。もちろん、全項目の中で圧倒的な1番です。一方、プラス項目ではガソリンの0.34％が1番であり、これも、いかにエネルギー、石油の価格が上昇すると全体の消費者物価を押し上げてしまうかがわかります。消費者物価指数、昨対を見るだけでなく、寄与度も合わせて見ると、より、物価の本質が見えてくるといえます。来月以降も、通信料、ガソリン、そして、これ以外に何が消費者物価指数に影響をもたらすのか、注目です。

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CPI、消費者物価指数、2021年6月度､コア指数0 2%！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・CPI、消費者物価指数、2021年6月度が総務省から7/20、公表されました。ここでは食料に絞って、全約300項目すべてを取り上げます。まずは、全体ですが、相場変動が激しい生鮮食品を除くコア指数が0.2％と微増です。先月が0.1％でしたので、やや上昇基調に入ったようです。ただし、政府、日銀が目指す2.0％までにはかなりの差があり、物価事態は落ち着いた状況といえます。さて、食料ですが、大分類で見ると、大きくプラスになったのは0.8％の菓子類、0.7％の魚介類です。一方、大きくマイナスになったのは-1.4％穀類、果物、-1.0％の油脂・調味料です。では、それぞれ部門ごとにCPIの特徴を見てみると、穀類ではスパゲティ、小麦粉、うるち米が大きく下がり、全体的にマイナスが目立ちます。魚介類はプラス、マイナス混在、プラスではさば、ぶり、いか、あさり、シシャモ等、マイナスではあじ、いわし、たい等です。肉類は-2.0%以下はなく、鶏肉の2.4％がプラスで、他は安定しています。乳卵類では鶏卵が大きく上昇しているのが気になります。一方、チーズは大きくダウンです。野菜・海草、これもプラス、マイナス混在しています。レタス、さつまいも、じゃがいも、さといも、ごぼう、きゅうり等が大きく上昇する一方、キャベツ、ねぎ、だいこん等が大きく下げています。果物はりんごが-22.3とマイナスですが、グレープフルーツ、ぶどう、バナナ等は上昇しています。油脂・調味料ですが、食用油が大きく上昇していますが、それ以外は大半が下げています。一方、菓子類は0.8％の上昇、まんじゅう、だいふく餅、シュークリーム、ケーキ等が上昇しています。調理食品、惣菜ですが、全体は0.0％ですが、プラス、マイナス混在です。すし、からあげ、焼き魚は大きくプラスですが、冷凍ピラフ、パスタ、冷凍コロッケ等は大きくマイナスです。飲料は炭酸飲料が大きくプラスですが、マイナス項目が多いといえます。酒類ですが、ビール風アルコール飲料が大きくプラスですが、他はマイナスが多いといえます。そして、外食ですが、2.0%以上、以下はひとつもなく、全体的に微増といえます。以上、6月度のＣＰＩは食料は全体的には微増といえ、安定した物価ともいえます。来月以降のＣＰＩが気になるところです。

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食品スーパー、株価速報、2021年7月21日、堅調！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・食品スーパー、株価速報です。今週はオリンピック休日が重なり、7/21、水曜日時点の株価となります。全33社を集計していますが、この日の平均は2,344円、24.06円（1.01%）増で、堅調な伸びです。日経平均が0.58％のプラスでしたので、食品スーパーの方が伸び率が大きかったといえます。実際、33社中、29社までがプラスと、ほぼすべての株価が上昇しています。この日、ベスト5がバローH3.1％、いなげや2.6％、ハローズ2.2％、ライフコーポレーション2.1％、そして、オークワ1.9％と、いずれも高い伸び率であり、先週と比べても大きな伸びです。ちなみに、6番目以降ですが、ヤオコー、アクシアルリテイリング、オリンピック、リテールパートナーズ、関西スーパーマーケットとなります。先週と個々の企業を比べると、大半がプラスであり、中でも、ヤオコー、大黒天物産、神戸物産、そして、バローＨの伸びが著しいです。そこで、今週はバローＨの株価を掘り下げてみます。過去9ケ月間の日別動向を見ると、これまで数ケ月間、下がり気味であった株価ですが、先週から上昇、現在、横ばいとなっています。バローＨの第1四半期決算の公表が来週以降となりますので、それを見越してか、投資家は買いと判断しているようです。現状株価は2,302円、ＰＥＲは10.30倍、ＰＢＲは0.87倍、いずれも食品スーパー平均よりも低く、割安感のある株価となっています。食品スーパー、今週は好調でしたが、来週から3月度の食品スーパーの第1四半期決算の公表が始まりますが、その結果を投資家がどう判断するか注目です。

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イズミ、第１四半期決算、大幅増収、大幅増益！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・イズミが7/13、2022年2月度の第1四半期決算を公表しました。ここへ来て、ほぼ2月度決算の食品スーパーの第1四半期決算が出揃いましたが、大きく２つに分かれています。食品スーパー系は減収と厳しい結果ですが、GMS系は増益と好調です。昨年の新型コロナウイルス感染症の明暗が逆になったといえます。そのイズミですが、イズミは食品スーパーに加え、GMS、SC等の比重が高く、結果は大幅、増収、増益という好決算となりました。P/Lを見ると、原価は若干上昇しましたが、経費が90.6％と大きく改善、これが利益を押し上げたといえます。通期予想ですが、営業収益6.1％、営業利益2.6％と、この第1四半期決算の結果と比べると、失速感が否めず、気になる予想です。一方、ＣＦ、キャッシュフロ―とＢＳ、貸借対照表ですが、前期が銀行の休業日であったため、昨年対比が大きく変わっています。ＣＦでは仕入債務関係に異変があり、営業ＣＦが異常値です。また、ＢＳでは買掛金、現預金が異常値となっています。これらを相殺すると、ほぼ昨年と大きな変動はないといえ、財務は比較的安定しているといえます。イズミは、今期、ＤＸに力を入れたとのことで、その柱となるアプリに投資をしています。「新「ゆめアプリ」には、バーコード決済やデジタルクーポン等の新機能を付加し、今後、個別販促の主なツールとして活用」してゆくとのことです。では、この決算結果を投資家はどう見たかですが、決算発表後、株価は大きく下げており、投資家は売りと判断しています。通期予想が厳しいこともあり、新型コロナウイルス感染症の今後の影響が読めないことによると思われます。現状、株価は3,810円、ＰＥＲは11.61倍、ＰＢＲは1.17倍と、業界平均と比べるとやや低い水準であり、割安感のある株といえます。イズミ、第1四半期決算は好調ですが、この好調さを第2四半期以降も継続できるか、今後のＤＸの行くヘも含め、その動向に注目です。

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スーパーマーケット販売統計調査、６月度、98 9%！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・7/21、全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会の食品スーパーマーケット業界3団体が2021年6月度のスーパーマーケット販売統計調査を公表しました。加盟企業270社、8,200店舗の食品スーパーマーケットの統計数字であり、食品スーパーマーケットとしては最大規模となります。その結果ですが、既存店が98.9％となり、やや厳しい結果となりました。5月度が96.9％でしたので、若干、上昇しています。また、一昨年と比較すると103.7％ですので、昨年の新型コロナウイルス感染症による巣ごもり需要の特需の反動を考慮すると、堅調な結果ともいえます。この6月度のキーワードですが、1.前年からの反動やや縮小、2.外食の時短営業、酒類提供抑制による影響、3.梅雨入り時期の変化です。特に、1の反動やや縮小と、新状態から状態、もとの消費にもどりつつあるとのことです。部門別に見ると、青果、水産、畜産、いずれのDI、ディフュージョンインデックスも不調と、生鮮3品は昨対を割り、厳しい状況ですが、これも、一昨年と比較すると105％前後と、安定した結果となっています。この6月度、好調なのは昨年厳しい数字だった惣菜であり、DIは好調、105.9％と全部門の中で最も伸び率が高い結果となりました。ただし、一昨年と比べると、105.8％でしたので、生鮮3品とほぼ同じ結果です。日配、一般食品、非食品はいずれも厳しい状況であり、DIはやや不調か、不調です。日配、一般食品は一昨年と比べると、105％を若干下回り、堅調ともいえますが、非食品は一作昨年対比では唯一、97.3％とマイナスとなり、この6月度、最も厳しい部門となりました。ちなみに、地方別では関東、中国・四国地方が伸び率が高く、保有店舗数別では11店舗以上が堅調で、10店舗以下は厳しい結果でした。食品スーパーマーケット、昨対は依然として厳しい結果が続いていますが、一昨年対比では堅調な結果となり、もとの消費にもどりつつあるといえそうです。来月、7月度、新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言が東京、沖縄に発っせられましたでの、結果がどうなるか、気になるところです。

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コンビニ、売上速報、2021年6月度、既存店0 8%！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・日本フランチャイズチェーン協会が7/20に公表した2021年6月度の全国のコンビニ、55,890店舗の売上速報です。結果ですが、既存店が0.8％と微増、5月度は4.2%増でしたので、失速、厳しい数字といえます。ただ、売上高は4ケ月連続のプラスとのことです。客数、客単価の状況ですが、客数が0.2％増、客単価が0.7％増ですので、どちらも微増ですが、客数は3ケ月連続のプラス、客単価は3ケ月ぶりのプラスですので、客数が牽引しているといえます。また、部門別に見ると、主力部門の日配食品が-0.04％と伸び悩んだことが影響しています。比較的好調な部門は非食品の2.0％ですので、非食品が全体を押し上げたといえます。参考に、セブン-イレブン・ジャパン、ファミリマート、ローソンをさらに掘り下げて見ると、3社合計の6月度の売上高は100.5％ですので、ほぼ全体の動向に近いといえます。ただ、個々に見ると明暗が分かれており、ファミリマートが103.3％、セブンｰイレブン・ジャパンが99.7％、ローソンが98.6％です。また、客数、客単価ですが、3社合計では客数が100.0％、客単価が100.6％ですので、ほぼ同じ伸びといえます。昨年の6月度と比較すると、客数増、客単価減と反転しており、これまでの客単価アップから客数アップへと大きく流れが変わっているといえます。したがって、客数アップが今後の売上高の鍵を握っているといえます。コンビニ、この6月度は厳しい伸び率であり、再び、東京、沖縄では新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言に入り、当面厳しい経営環境が続きます。次回、7月度、客単価から客数アップへと流れが変わる中、客数の回復をどこまではかれるか、各社の取り組みに注目です。

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売上速報、DgS、HC、コンビニ、百貨店、6月度、低調！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・売上速報、2021年6月度の食品スーパーを除く、ドラックストア、ホームセンター、コンビニ、百貨店の集計です。その結果ですが、ドラックストア98.7％、ホームセンター90.1％、コンビニ100.5％、百貨店102.3％と、いずれも低調と厳しい結果です。特に、百貨店は昨年の6月は3月、4月の新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言の解除後であり、81.2％でしたので、いきなり失速、微増にとどまっています。4月が373.0％、5月が214.6％でしたので、急激に数字が下がっています。ただ、一昨年と比べると、約80％ですので、昨対では102.3％ですが、依然として厳しい状況が続いているともいえます。この6月度、最も気になる業態はホームセンターです。4月、5月、6月と徐々に数字が下がっており、しかも、客数、客単価、双方が下がっていますので、右下がりの数ケ月であることです。しかも、集計企業11社の中で1社も昨対を越えた企業がなく、全体的に厳しい数字といえます。ちなみに、ここでは集計していませんが、食品スーパーもこの6月度は100.2％ですので、この6月度は好調な業態がなく、小売業全体が厳しい状況であったといえます。東京、沖縄では再び、新型コロナウイルス感染症の緊急事態差宣言に入りましたので、7月度も先行きが読めない状況が続くといえます。次回、7月度、どこまで回復するか、各業態の今後の動向が気になるところです。

続きは、・・https://twitter.com/PurchaseTW　＃小売業　　

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食品スーパー、売上速報、2021年6月度、低調！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・食品スーパー、2021年6月度の売上速報です。主要企業20社を集計しています。ベスト10は、1.成城石井106.3％、2.ベルク105.6％、3.ライフコーポレーション101.8％、4.ハローズ101.8％、5.マックスバリュ東海100.7％、6.マルエツ100.5％、7.USMH100.0％、8.ヤオコー99.9％、9.ヨークベニマル99.6％、10.アークス99.6％です。全体では100.2％ですので、かなり厳しい結果といえます。ただ、昨年の6月度が105.4％ですので、逆算すると一昨年対比では105%強となりますので、堅調な伸びとも見れます。客数、客単価の状況ですが、客数は102.0％、客単価は98.2％と、これまでの客単価増、客数減が逆点、客数増、客単価減となっています。しかも、この傾向が数ケ月続いていますので、潮目が変わり、定着しつつあるといえそうです。実際、この6月度100%を超えた企業は客数の伸びが著しい状況です。参考に、GMSも集計しましたが、この6月度は95.6％、5月度が101.9％でしたので、失速しています。GMSは食品スーパーとは結果が真逆、やはり、食品を主体にした食品スーパーと衣食住、総合のGMSとの業態の違いが顕在化したといえそうです。食品スーパー、グラフを見ると、V字傾向で客数、客単価がこの数ケ月回復しており、今後、新型コロナウイルス感染症の不透明な状況もありますが、今後の動向に注目です。

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