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February 08, 2006

惣菜強化に取り組む食品スーパーマーケットの現状!

  オリジン東秀へのTOBがドン・キホーテとイオンから同時にかかる中、改めて惣菜が注目されつつある。ドン・キホーテは次世代コンビニエンスストア構想の中核部門としてオリジン東秀との新業態を構築し、惣菜で既存のコンビニエンスストアと決定的な差別化をはかる計画であったという。一方、イオンは惣菜強化が現状の課題ととらえ、オリジン東秀を傘下に治めることにより、他社と惣菜での差別化がはかれるものととらえているといえよう。このように、惣菜の強さは、今後の食品を扱う小売業にとっては、業態の如何をとわず、決定的な差別化につながる可能性を秘めた部門であるといえる。
 
  一般的に食品スーパーマーケットの惣菜の構成比は売上対比で8~10%であるのが実情である。たとえば、マルエツは10.0%、エコスは8.6%、マックスバリュ東海は8.6%、ハローは8.4%という数字である。

  では食品スーパーマーケットで惣菜を強化したらどのくらまであがるのだろうか。日本の食品スーパーマーケットの中でも極めて惣菜が強いヤオコーとヨークベニマルの惣菜の売上構成比を見てみると、ヤオコーが12.9%、ヨークベニマルが13.5%であり、この2社がずば抜けて高いことがわかる。特に、ヤオコーは生鮮3品の中で最も売上構成比の高い青果の12.8%を抜き、惣菜が生鮮4品の中ではNo.1部門となった。また、ヨークベニマルは生鮮3品個々の売上構成比を公開してはいないが、生鮮3品の合計が33.8%であるので、恐らく、惣菜が生鮮4品の中ではNo.1の部門であろう。

  このように、惣菜を本当に強化すると青果、鮮魚、精肉よりも売上が高くなることが食品スーパーマーケットでは実証されたといってもよく、ここまで来ると、惣菜が食品スーパーマーケットの差別化の大きなポイントであるといえよう。この2社以外は、まだまだ、12%~13%という、生鮮3品を越える企業は少ないが、ここまで惣菜を伸ばした両企業は惣菜が圧倒的な差別化部門であり、青果と並ぶ集客部門でもある。しかも、惣菜の粗利は、一般惣菜で約40%、寿司で約50%、インストアベイカリーで約50%と粗利も高いため、食品スーパーマーケットの中では圧倒的な収益部門でもある。

  では惣菜の重点商品とは何であるかを、直近の家計調査月報でみてみたい。家計調査月報は1世帯当り1ケ月の数字での消費金額であるので、これを1日当りに換算して、ちょうど食品スーパーマーケットの客単価に近い数字でみてみると、ベスト3は、すし39.6円、弁当37.7円、天ぷら・フライ30.4円であり、いずれも30円を越える超重点商品である。オリジン東秀が弁当と惣菜に特化した業態開発を行い、ここまで急成長した背景にはこの数字の高さがあったといえよう。この3つを合計すると100円を越えるので、2000人/日の食品スーパーマーケットでは、この3部門だけで、1日20万円は越える計算であり、実際、この3部門は食品スーパーマーケットの惣菜の中核部門となっている。この3部門についで高い商品群はおにぎり他10.0円、サラダ8.8円、ぎょうざ6.3円であり、ついで、やきとり5.8円、コロッケ5.2円、うなぎのかば焼き5.1円、カツレツ4.5円、しゅうまい2.8円、ハンバーグ2.6円と続く。実際、食品スーパーマーケットの惣菜売場をみても、これらの商品は天ぷら・揚物の次に配置され、強化されている商品であり、特に、サラダは他の冷惣菜と合わせ、いまや食品スーパーマーケットの最強化部門といえよう。

  これらすべてを合計すると、約150円となり、これに加え、その他の惣菜、インストアベイカリーを入れると200円を優に越え、食品スーパーマーケットの客単価約2000円の10%強となる。このように、食品スーパーマーケットでは惣菜の売上構成比が年々上がっており、ヤオコー、ヨークベニマルに限らず、近い将来、惣菜が生鮮4品のNo.1部門になる可能性は極めて高い超有望商品群であるといえよう。

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