マックスバリュ東海、第１四半期、大幅増収増益！

　　マックスバリュ東海の第１四半期の決算が6/22公表された。それによると、売上高240.7億円（119.5％）、営業利益9.9億円（116.2％：売上対比4.1％）、経常利益9.9億円（115.6％：売上対比4.1％）、当期純利益6.0億円（120.6％：売上対比2.5％）と大幅な増収増益であった。前回の本ブログでも取り上げたように、マックスバリュ東海は、この5月度の売上の数字を見ても、食品スーパーマーケットの月間数字を公表している約20社の上場企業の中でも図抜けており、今回の決算発表で明らかなように、売上だけでなく、利益もともなっており、好調な経営が続いているといえる。

　　特に、マックスバリュ東海では、この第１四半期、客数と買上点数（ＰＩ値）のアップに力を入れて取組んだという。具体的には、少量パック、小分け販売に取組み、一品単価を下げても、客数と買上点数（ＰＩ値）アップにこだわったという。その結果、客数は103.9％、買上点数(ＰＩ値)は102.3％となり、既存店の売上げに関しても102.9％と堅調な推移であったという。現在、ほとんどの食品スーパーマーケットが既存店の数字を落としているのに対し、マックスバリュ東海の数字は特筆に価するといえよう。

　　また、この時期、チェーンストアの原則どおり、スクラップ＆ビルドにも取組み、マックスバリュ平塚河内店を新規出店する一方、ヤオハン下田銀座店を閉鎖し、店舗数は50店舗を維持し、売上、利益を大幅に改善するという理想的な食品スーパーマーケットの経営を実践しているといえる。しかも、Ｂ／Ｓをみると、無借金経営であり、長短借入れ金は０である。したがって、流動比率194.5％、固定比率82.9％と、短期的にも長期的にも現時点では財務上は全く問題がない超健全経営であるといえる。課題を強いてあげれば、キャフローがほんのわずか減ったぐらいであるが、それも約7億円であり、依然として、現金および現金同等物の金額は100億円を越えており、問題はないといえよう。

　　では、マックスバリュ東海の第１四半期のマーチャンダイジングのポイントを見てみたい。一般的に食品スーパーマーケットのマーチャンダイジングは商品群の売上構成比と粗率でみることができる。それによると、マックスバリュ東海の売上構成比の高い部門はグロサリーの27.1％、デイリーの23.7％、生鮮では青果の12.9％が3大構成比の高い商品群である。また、惣菜は11.5％であり、鮮魚の9.5％、精肉の8.0％と比べ高く、惣菜が青果についで高いのが特徴といえよう。このように、ＰＩ値の高い3大商品、青果、デイリー、グロサリーをしっかり強化しており、ＰＩ値アップのマーチャンダイジングが実践されているといえる。

　　しかも、粗利率を見ると、デイリーは26.1％であるが、グロサリー17.9％、青果18.5％と特に、この2部門の価格訴求がかけられており、第１四半期はこの2部門を集客対策として位置づけたことがわかる。昨年は青果20.8％、グロサリーは19.3％であり、1ポイント以上、粗利率を下げていることからも、この2部門の価格訴求が特に客数が好調な原因といえよう。その結果、全体も昨年と比べると1ポイント下がり、26％が25％となったことがちょっと気になるが、売上高が約120％伸びているので、粗利額は大幅に増えているので、問題はないといえよう。

　　マックスバリュ東海の過去1年間の既存店の推移をみても昨年対比を割ったのは10月と3月のみであるが、その時でも、客数は100％を越えており、ここ1年は客数増による売上アップが続いている。反面、客単価は、平均単価が下がっているため、ＰＩ値は100％を越えているが、100％を越えることが難しいのが現状であり、客単価アップが当面の課題といえよう。

　　今後、さらにＰＩ値をアップさせ、客単価をアップさせるか、平均単価の改善に入り、客単価をアップをはかるかが課題であるが、商品構成を見る限り、平均単価の高い鮮魚、精肉、ノンフーズ等の構成比が低いので、この部門のＰＩ値アップをはかることにより、平均単価は充分に改善できるものと思う。少量パック、小分け政策に加え、ワンランクアップの付加価値政策を検討することが、強いていえば、今後のマックスバリュ東海の当面の課題といえよう。

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