主要食品スーパーマーケットに見る商品構成比の実態！

　　食品スーパーマーケットの最新のデータである2007年度中間決算の数値をもとに主要食品スーパーマーケットの商品構成比の実態を見てみると、昨対に比べ、惣菜の構成比が大きく伸びていることがわかる。昨年度までは10％強の平均であったが、今期は11％強となり、1ポイントアップしているのが特徴である。これにより、これまで生鮮3品の次が惣菜であった商品構成比が鮮魚、精肉を抜き、とうとう青果の次のNo.2となった。いまや、食品スーパーマーケットにおける惣菜は生鮮3品と同等の地位を確立し、主力商品群になったといえよう。特に、ヤオコーでは青果の13.2％を抜き、惣菜が13.7％となり、生鮮群の中でNo.1部門となった。

　　そこで、まず、惣菜の主要食品スーパーマーケットの商品構成比であるが、ヤオコーが13.7％でトップであり、ついでヨークベニマルの12.1％となる。ただし、ヨークベニマルはその他商品構成比が10.4％あるので、これを差し引いて惣菜の構成比を計算し直すと13.5％となるが、ヤオコーも同様の計算でその他3.3％を差し引くと14.2％となるので、No.1はヤオコー、No.2はヨークベニマルである。そして、No.3はマックスバリュ東海であり、11.5％と10％を越える商品構成比であり、青果についで生鮮群2番目となる。このように、主要食品スーパーマーケットでは惣菜の強化が大きなポイントとなってきており、生鮮3品以上の強い惣菜部門の構築が当面の目標といえよう。その他の食品スーパーマーケットでは、原信ナルスホールディングスが10.7％、マルエツが10.5％、ハローズが10.3％、エコスが9.2％である。

　　次に、生鮮3品であるが、生鮮3品については各社戦略がまちまちであり、No.1部門は青果である食品スーパーマーケットが多いが、精肉、鮮魚がNo.1の食品スーパーマーケットもある。精肉No.1の商品構成比の食品スーパーマーケットはハローズであり、11.4％である。青果が10.6％、鮮魚が8.5％で生鮮全体では30.5％となる。鮮魚No.1の商品構成比の食品スーパーマーケットはベルクであり、13.3％である。青果13.1％、精肉9.6％であり、生鮮3品合計では36.0％となる。その他の主要食品スーパーマーケットはすべて青果の商品構成比がNo.1であり、その中でもオオゼキの21.9％が突出しているが、オオゼキの場合は日配のデータが青果に一部含まれていると思われ、特に高いといえよう。鮮魚は13.0％、精肉12.0％である。オオゼキについで、青果を戦略的にNo.1にしている食品スーパーマーケットはマックスバリュ東海の12.9％、鮮魚9.2％、精肉7.9％であり、青果が圧倒的な強さである。その他の食品スーパーマーケットでは、原信ナルスホールディングスの青果12.6％、鮮魚9.9％、精肉9.9％である。マルエツも青果12.4％、鮮魚9.6％、精肉9.3％、エコスも青果12.5％、鮮魚11.6％、精肉10.3％と青果の構成比が高いのが特徴である。

　　そして、日配と一般食品、その他であるが、日配の場合は各社分類が少し違うため一概に比較することが難しいが、最も構成比の高い食品スーパーマーケットはマックスバリュ東海の23.9％である。ついで、エコスの23.1％、ハローズの21.8％。マルエツの21.0％である。その他の主要食品スーパーマーケットは20％を切り、ヤオコー19.7％、オオゼキ19.4％、ヨークベニマル18.9％、原信ナルスホールディングス16.6％である。一般食品については、菓子、酒を含め、オオゼキの31.6％がトップであり、ついで、マルエツの28.6％、原信ナルスホールディングスの27.2％、マックスバリュ東海の27.0％、ヤオコーの26.9％、エコスの26.7％と続く。また、雑貨についてはベルク、マックスバリュ東海が7.1％でトップであり、ついで、ヨークベニマル5.9％、ハローズの5.7％、原信ナルスホールディングスの5.0％が5.0％以上の食品スーパーマーケットである。ちなみに酒については、ハローズ7.2％、オオゼキ7.0％、エコス6.0％であり、食品スーパーマーケットにおける酒は7.0%前後に成長してきたといえよう。

　　このように、この中間決算期における商品構成比を主要食品スーパーマーケットで見てみると、惣菜の構成比が各社上昇気味であり、ヤオコーではついに生鮮3品を抜きNo.1となるなど、惣菜のウェートが重みを増しているが特徴である。また、生鮮3品の中でも青果がNo.1の食品スーパーマーケットが多いが、鮮魚、精肉をNo.1としている食品スーパーマーケットもあり、各社の特徴が出ているといえよう。グロサリーでは酒が定着しはじめ、7.0%前後の構成比となり、菓子を抜き、主要部門のひとつとなったといえる。2007年度はこのような主要食品スーパーマーケットの状況を見ると、再度、現状の商品戦略を検討する時期に来たといえよう。

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