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March 16, 2008

食品スーパーマーケット、今週の株価、3/14、厳しい株価続く!

   日経平均が先週同様、依然として、厳しい状況で推移している。3/14現在、12,241.60円(-191.84円、-1.54%)となり、12,000円台は2005年中旬の頃の株価であり、この約3年間では最も低い水準となりつつある。売買高もこの日は通常の約20億株から30億株を超える大商いでの日経平均の下落であり、厳しい株価であるといえよう。当然、食品スーパーマーケット上場企業約50社の株価も全体としては厳しい状況で推移している。このような中で、3/14現在、食品スーパーマーケット上場企業の株価がどのような状況であるかを見てみたい。

   特に、ここでは、この数ケ月の長期トレンドである26週移動平均乖離率をベースに、5日、25日、13週の移動平均乖離率を必要に応じて参考にし、現状の食品スーパーマーケット業界の株価を見てみる。まず、このような厳しい株価の中でも26週移動平均が上昇気味で推移している食品スーパーマーケットがわずかではあるが存在する。3/14現在、5%以上26週移動平均が上昇した食品スーパーマーケットは、4社である。

   マミーマート(1,270円、5日-1.32%、25日2.00%、13週2.91%、26週8.45%)、CFS(527円、-0.93%、0.95%、5.18%、7.99%)、マルエツ(801円、-1.47%、-1.35%、2.69%、7.80%)、ドミー(610円、0.00%、0.00%、9.33%、6.62%)である。ただ、いずれも5日移動平均は厳しい状況であり、短期的には厳しが、中長期的に上昇傾向の株価である。特に、マミーマートとマルエツは来月初めには公表されると思うが、好決算が予想され、注目株といえよう。CFSはイオンとのプロキシーファイトが決着し、今後、イオン主導での経営の立て直しがほぼ決まり、それを好感しての株価の上昇といえ、今後、どのような具体的な経営計画が提示されるかにより、株価は変わり、まだ流動的な状況であるといえよう。ドミーはもともと売買高が少なく、わずかな取引で上下変動が起こり、不安定な株ではあるが、中長期的に見れば、上昇傾向であるといえよう。

   この4社についで、26週移動平均で1%以上、上昇した食品スーパーマーケットは3社あり、マツヤ(640円、0.00%、0.78%、1.58%、3.55%)、マルヨシセンター(340円、0.00%、0.00%、3.03%、2.71%)、ダイイチ(689円、-0.43%、2.22%、5.35%、2.52%)である。

   逆に、3/14現在、26週移動平均が大きく下落している食品スーパーマーケットを見てみたい。まず、30%以上の食品スーパーマーケットを見てみると、カウボーイ(57円、-1.72%、-6.55%、-3.38%、-35.22%)、アークランド(955円、4.37%、-7.01%、-18.30%、-31.68%)、大黒天物産(502円、-1.95%、-10.03%、-17.97%、-31.32%)、
マルヤ(173円、-5.97%、-14.77%、-16.82% 、-30.52%)の4社である。

   ついで、20%以下の食品スーパーマーケットは、イオン北海道(229円、1.32%、-7.66%、-11.92%、-27.07%)、マックスバリュ東北(698円、-2.10%、-9.35%、-21.48%、-26.52%)、マックバリュ西日本(1,072円、-7.02%、-18.35%、-21.58%、-24.45%)、バロー(925円、-0.96%、-12.40%、-19.63%、-24.42%)、サンエー(2,485円、3.06%、-8.90%、-16.13%、-23.65%)、平和堂(1,415円、-4.06%、-11.39%、-18.34%、-22.29%)、マックスバリュ東海(1,275円、-7.13%、-12.96%、-14.08%、-20.01%)の7社である。

   そして、15%以下、10%までの食品スーパーマーケットは、カスミ(464円、-4.72%、-13.27%、-16.39%、-19.72%)、イオン九州(1,405円、-3.96%、-15.15%、-18.73%、-19.71%)オークワ(1,150円、0.87%、-7.25%、-13.79%、-18.38%)、Olympic(554円、-4.64%、-8.88%、-11.50%、-18.28%)、原信ナルスホールディングス(928円、-1.38%、-5.69%、-7.56%、-17.14%)、イズミ(1,348円、-1.53%、-8.85%、-13.03%、-16.99%)、九九プラス(46,300円、-0.25%、-10.34%、-9.54%、-16.89%)、丸久(789円、2.86%、-12.33%、-17.89%、-15.88%)の7社である。

   合計18社が10%以上、26週移動平均、すなわち、中長期的に株価が下落した食品スーパーマーケットであり、先に見たように、1%以上がわずか7社であるので、残りの約20社は1%以下、15%までの26週移動平均であり、全体としては、食品スーパーマーケットの株価がいかに厳しい推移であるかがわかる。

   この厳しい株価の食品スーパーマーケットの中に、意外にマックスバリュ関係が多く入っているが、これは、イオン本体の業績が本決算では厳しい状況になることが予想されているため、その関係会社全体へ株価の影響がでているものといえよう。参考に、イオンとダイエーの株価を見てみると、イオン(1,032円、-4.70%、-17.44%、-24.72%、-32.28%)、ダイエー(513円、-5.69% 、-10.78%、-5.69%、-21.31%)という状況であり、短中長期すべての指標がマイナス、特にイオンは26週移動平均が30%を超える下落率であり、厳しい状況であるといえよう。

   このように、3/14現在の食品スーパーマーケット上場企業約50社の株価を26週移動平均をベースに見てみたが、上昇トレンドの食品スーパーマーケットはわずか数社であり、それ以外は10%から30%の下げトレンドで推移しており、厳しい株価が依然として続いているといえよう。来月には2月度決算企業の本決算の公表がはじまるが、当面、厳しい株価が続きそうである。

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March 16, 2008 in 経済・政治・国際 |

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