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March 10, 2008

PBR(株価純資産倍率)、食品スーパーマーケットの現状を見る!

   食品スーパーマーケットの株価が厳しい状況が続いている。食品スーパーマーケットに限らず、日本の株全体が厳しい状況といえるが、このような中で、株価の価値をはかる重要な指標のひとつにPBRがある。PBRは株価純資産倍率のことで、株価を1株当たりの純資産で割って算出する指標であり、時価総額を純資産で割っても算出できる。一般に、この指標、PBRは1.0を下回ると、時価総額よりも純資産が上回ることになり、極端な話、株を売却するよりも、会社を解散して、純資産を分配した方が得になり、株式をもっていてもその価値がないことになる。

   会社としての価値、すなわち、株式を発行し、その株価以上の付加価値を生み出すことができないという状況にあるといえ、株式を発行して付加価値を生み出す目的で設立された株式会社そのものの存在意義が問われかねないことになる。したがって、1.0を下まわった場合、株価は危険な状況にあるといえよう。その場合、その株式会社は、株価が低すぎるという評価を下されるか、逆に企業価値向上への取り組みが極めて弱いと見なされるか、見方が分かれるが、いずれにせよ、PBR1.0を大きく下回る場合は何らかの企業としてのアクションが急務な状況といえよう。

   さて、このような観点から、3/7現在の食品スーパーマーケット業界のPBRの現状を見てみると、0.5を下回った企業は、マルキョウ0.25(97億円)、PLNT0.35(21億円)、マルヤ0.42(45億円)、イズミヤ0.43(444億円)の4社であった。この( )内は参考に時価総額を示した。この中でもマルキョウPBRは極端に低く0.25であり、時価総額が97億円であるので、逆算すると純資産は約400億円となり、株価が異常に低い状況といえよう。同様に、PLNTも純資産は約60億円、マルヤは約100億円、イズミヤは約1,000億円となり、いずれも、この4社は株価が極端に低い状況にある。

   逆に、3/7現在の食品スーパーマーケットで、PBRが高い企業、1.5以上を見てみると、丸久3.12(220億円)、ドミー2.56(81億円)、ヤオコー2.21(576億円)、ライフコーポレーション2.13(779億円)、マルエツ2.08(1,013億円)、スーパーバリュー1.85(26億円)、イズミ1.83(1,727億円)、マックバリュ中部1.77(235億円)、マックスバリュ北海道1.76(118億円)、イオン九州1.64(301億円)、イオン北海道1.60(73億円)、マツヤ1.54(54億円)、オオゼキ1.53(347億円)の13社である。特に、丸久、ドミー、ヤオコー、ライフコーポレーション、マルエツの5社は2.0を超えており、純資産に対し、価値のある株価となっており、投資家が高く評価している株価といえよう。

   ただ、PBRは株価と純資産の関係を示しているので、純資産が極端に低いとPBRは高くなる傾向がある。特に、長短借入金等が多いと、純資産は低くなりがちであり、純資産の状況も見ておく必要があろう。そこで、この5社の自己資本比率を見てみると、丸久(20.5%)、ドミー(20.4%)、ヤオコー(42.6%)、ライフコーポレーション(23.5%)、マルエツ(34.5%)という状況であり、この5社の中では自己資本比率が42.6%のヤオコーが株価と企業価値のバランスが最も良いPBRといえよう。その他の4社はPBRは高いが、自己資本比率が低く、負債の比率が高くなっており、相対的に純資産が低くなり、PBRを押し上げている状況といえよう。

   参考に、PBRが0.5以上、1.0以下の食品スーパーマーケットは以下の通りである。マルミヤストア0.52(22億円)、ユーストア0.60(228億円)、ユニバース0.61(119億円)、ダイイチ0.63(27億円)、ジョイス0.63(56億円)、ヤマザワ0.69(157億円)、アークランドサカモト0.70(198億円)、北雄ラッキー0.71(26億円)、オークワ0.71(507億円)、ベルク0.73(177億円)、カウボーイ0.74(14億円)、マックスバリュ東海0.79(263億円)、東急ストア0.82(312億円)、九九プラス0.84(85億円)、マミーマート0.88(136億円)、マルヨシセンター0.90(29億円)、大黒天物産0.90(78億円)、関西スーパーマーケット0.92(221億円)、サンエー0.92(419億円)、カスミ0.92(334億円)、CFS0.93(153億円)、平和堂0.97(889億円)。

   また、逆に、1.0以上、2.0以下の食品スーパーマーケットは以下の通りである。スーパーバリュー1.85(26億円)、イズミ1.83(1,727億円)、マックバリュ中部1.77(235億円)、マックスバリュ北海道1.76(118億円)、イオン九州1.64(301億円)、イオン北海道1.60(73億円)、マツヤ1.54(54億円)、オオゼキ1.53(347億円)、ハローズ1.39(117億円)、ヤマナカ1.35(225億円)、いなげや1.32(489億円)、東武ストア1.29(249億円)、アークス1.28(537億円)、マックスバリュ西日本1.18(325億円)、相鉄ローゼン1.17(126億円)、バロー1.15(509億円)、エコス1.09(64億円)、フジ1.07(570億円)、アオキスーパー1.04(134億円)、原信ナルスホールディングス1.03(170億円)。

   このように、現時点での食品スーパーマーケット上場企業のPBRを見てみたが、約半分の食品スーパーマーケットが1.0以下であり、厳しい株価の状況であることがわかる。今後、食品スーパーマーケット業界は安全、安心に加え、厳しい値上げ問題に直面しており、このような中で会社の付加価値を引き上げてゆかねばならない状況である。今期は、食品スーパーマーケット業界も大きく、このPBR同様、2極化がさらに広がってゆくのではないかと懸念される。

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March 10, 2008 in 経済・政治・国際 |

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