トライアルカンパニーの現状を見る！

トライアルカンパニーの2008年3月期の決算を見る！

　　　九地、福岡県を中心にスーパーセンターを展開し、急成長を遂げている企業がある。トライアルカンパニーである。現在78店舗、2007年3月期の年商が1,310億円である。その急成長ぶりはここ最近の店舗数を見るとわかるが、2002年9月期（15店舗、216億円）、2003年9月期（25店舗、462億円）、2004年9月期（31店舗、664億円）、2005年3月期（決算変更、38店舗、424億円）、2006年3月期（51店舗、1,060億円）、2007年3月期（59店舗、1,310億円）、そして、現在78店舗である。これをグラフにすると右上がりの直線となり、その急成長ぶりがうかがえる。

　　　店舗展開の内訳は、福岡県32店舗、佐賀県4店舗、長崎県1店舗、熊本県2店舗、大分県4店舗、宮崎県1店舗と九州地区に44店舗、中国地区に8店舗、近畿地区に4店舗、甲信越地区に1店舗、関東地区に13店舗、東北地区に4店舗、そして、韓国に4店舗である。地元九州地区が主体ではあるが、関東にも13店舗、東北にも4店舗、韓国にも4店舗と日本全国、そして、海外も視野に入れての店舗展開である。

　　　また、主力業態は約50店舗を展開するスーパーセンターであるが、これ以外にもメガセンタートライアル、トライアルマート、ディスカウントコンビニトライアルと全部で4業態を商圏に応じて展開しているのが特徴である。その主力業態のスーパーセンターの初出店であるが、1996年10月と10年以上前に取り組みはじめており、ベイシアのスーパセンター1号店が2000年、PLANTのスーパーセンター1号店が1993年であるので、日本のスーパーセンター草創期におけるスーパーセンターの立ち上げであり、スーパーセンター業態としては現在最も多くの店舗を展開している企業である。

　　　なお、トライアルカンパニーは非上場であるが、2007年3月期の決算データを公開しているので、その財務諸表をもとに、現状の経営状況、今後の成長性をうらなってみたい。

　　　まず、売上高であるが、1,300.92億であり、売上総利益は15.53％であり、極めて低い粗利率である。これに不動産収入等が0.60％加わり、営業総利益は16.14％となるが、それでもかなり低い粗利率といえ、食品スーパーマーケット上場企業ではアオキスーパーが16.9％であるので、16.14％はいかに低い粗利率かがわかる。しかも、トライアルカンパニーは食品だけではなく、衣料、住関連の商品も幅広く扱っているスーパーセンターが主力業態であるだけに16.14％は極めて低い粗利率といえよう。ちなみに、PLNTの直近の粗利率は18.77％である。

　　　当然、これだけ低い粗利率で利益を出してゆくには、それ以上のローコストの仕組みが必要であり、トライアルカンパニーの販売費及び一般管理費をみると、売上対比14.86％と15％を切る驚異的な比率である。スーパーセンター本家ウォルマートは18％を超えており、日本はもちろん、世界的にも見ても14.86％は極めて低い販売費及び一般管理であるといえよう。したがって、差し引き、営業利益率は1.28％となり、営業利益が少し苦しい数字といえよう。今後、この営業利益を改善してゆくには、販売費及び一般管理費はほぼ限界に近い数字にあるといえ、粗利率の改善が課題といえよう。ウォルマートのように18％前後まで引き上げられれば、いうことはないが、もう1.0％から1.5％は改善したいところであろう。

　　　一方、トライアルカンパニーの自己資本比率を見てみると、4.16％と極端に低く、自己資本の増強が急務の状況といえる。その要因を負債と資産の両面から見てみてみると、負債については、その主要項目である社債および長短借入金の合計は91.86億円と総資産の26.8％となっていることがまず大きい。さらに、これに加え、買掛金が180.27億円と総資産の50.7％を占め、経営を大きく圧迫している状況といえる。これは、スーパーセンターやGMS業態特有の在庫負担が大きく、資産面の商品を見みると、94.33億円と総資産の27.5％を占めていることに加え、固定資産の買掛金も大きな負担となっているようである。

　　　その固定資産の特に出店にかかわる資産である土地、建物、敷金及び保証金の合計であるが、117.03億円と総資産の34.2％である。当然、自己資本比率の4.16％ではバランスがとれず、社債および長短借入金の26.8％を足してもそれを上回っており、買掛金の負担も入っているといえよう。ちなみに、全78店舗で出店にかかわる資産を割ると1.50億円であり、これはこれで極めて低い出店コストである。トライアルカンパニーが急成長した背景には、九州の寿屋、ニコニコ堂等の物件をはじめとする居抜物件への出店が多く、これが出店コストを大きく抑え、1.50億円という低コストでの出店が可能となったといえよう。ただ、これだけ出店コストを低く抑えた出店を果たし、急成長を遂げたにもかかわらず、借入金と買掛金に依存した出店構造となっているため、今後、さらに成長を続けてゆくには、思い切った資本の増強が急務といえよう。

　　　このように、トライアルカンパーは、ここ数年で居抜物件を中心に出店にかかわる資産を低くおさえ、主力のスーパーセンターの出店を果たしてきた。また、15％を切る驚異的なローコスト戦略を背景に、粗利率約15％強の商品戦略を武器に、競争に打ち勝ち、急成長を遂げてきたといえる。ただ、一方で、自己資本比率を見ると、わずか4.16％という厳しい財務状況であり、今後、さらに成長を続けてゆくには、粗利率を改善し、キャッシュフローを増やすか、思い切った自己資本の増強が急務といえよう。今期決算はあと数週間で終わるが、今期の営業利益と自己資本比率がどこまで改善し、来期以降の経営戦略をどのように打ち出してゆくかに注目したい。

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