家計調査データ、2008年2月度、食品好調、104.1%！

　　　家計調査データ2008年2月度が総務省から3/28公表された。すでに本ブログでもとりあげたCPI(消費者物価指数)とともに、食品スーパーマーケットにとっては重要な統計データであり、消費の実態を知る上において参考となる。特に、ここ数ケ月は食品の値上げ問題、中国餃子事件による冷凍食品の影響を知るためにも貴重なデータといえよう。本ブログでは、家計調査データについては、食品スーパーマーケットのマーチャンダイジングと連動を図るために、客単価とほぼ一致する1日当たりのデータに換算している。また、さらに、家計調査データは購入世帯も購入していない世帯もすべて含まれた1世帯当たりの消費額を示しているので、これを購入世帯の割合と購入世帯のみの消費額を算出し、より消費実態を深く落とし込んでいる。数式では家計調査データ＝購入世帯の割合×購入世帯のみの消費額という式になり、客単価3D分析のノウハウを取り入れている。

　　　さて、この2月度の数字であるが、外食を除く食料品の消費額は1,944.72円（104.1%）と好調な数字である。衣食住サービス等を合わせた全体の消費額が9,511.28円（101.1%）であるので、特に食品の消費額が好調であることがわかる。1月度 2,226.84円（97.9%）、12月度 2,648.74円（100.6%）、11月度1,962.13円（100.3%）であるので、あきらかに数字が上昇していることがわかる。もちろん、今年はうるう年ということで、例年よりも1日営業日数が多いこともあったかもしれないが、この数字は1日当りに換算しているので、それは相殺されているので、明らかに2月度の食品の消費額は良かったといえよう。

　　　気なる冷凍食品、すでに値上げされたカップめん、マヨネーズ等であるが、実際の数字を見てみたい。まず、冷凍食品であるが、中国餃子事件が起きたのが1月末であったので、このデータにはまるまるその影響が表れているといえ、その数字は、冷凍調理食品10.00円（73.4%）、購入世帯のみの消費額33.89円（93.0%）、購入世帯の割合29.5%（78.9%）という結果であり、購入世帯が約20％強減り、購入した世帯も10％弱減り、ダブルでの消費額の減少となり、約30％弱減という厳しい数字となった。1月度が13.03円（94.6%）、12月度が12.84円（101.0%）であるので、明らかな中国餃子事件の影響といえ、冷凍食品に関してはかなり厳しい2月度であったといえよう。

　　　次にカップめん、マヨネーズであるが、カップめんについては、8.59円（108.3%）購入世帯のみの消費額19.93（111.2%）、購入世帯の割合43.1%（97.4%）と、絶好調な数字である。購入世帯はやや減少しているが、購入世帯のみの消費額が2桁増加しており、その中身がPI値か平均単価かは、ここからは見えないが、CPI（消費者物価指数）、実際のPOSデータ等をみると平均単価が明らかに上がっており、値上げが、予想以上にPI値の落ち込みにつながらず、金額PI値を引き上げ、消費額の上昇につながったといえよう。家計調査データでも、平均単価のとれるものも一部あるが、g単価である場合が多く、平均単価はCPI(消費者物価指数)を参考にした方が良いといえよう。一方、マヨネーズについては、7.83円（106.1%）、購入世帯のみの消費額14.14円（105.6%）、購入世帯の割合55.4%（100.5%）という結果となり、やはり好調な数字である。その中身も購入世帯の割合は横ばいであり、購入世帯のみの消費額が伸びており、これもCPI(消費者物価指数)を見ると、平均単価の上昇が著しく、PI値よりも平均単価のアップが消費額に反映されての数字といえよう。

　　　また、全体が好調に推移した要因を大分類で見てみると、肉類220.34円（110.5%）、油脂・調味料108.69円（109.5%）、野菜・海藻275.66円（108.4%）、穀類211.93円（106.8%）、酒類104.79円（105.6%）、菓子類224.62円（105.3%）の6部門である。特に、肉類、油脂・調味料、野菜・海草が好調であり、この3部門が食品全体の消費を押し上げた要因であるといえよう。その中でも特に好調な項目は肉類では、鶏肉36.41円（120.8%）であり、油脂・調味料では、つゆ・たれ10.52円（116.0%）、ふりかけ4.45円（115.2%）、ケチャップ1.90円（114.6%）、風味調味料5.79円（113.5%）、カレールウ 4.45円（113.2%）、乾燥ス－プ7.45円（112.5%）である。そして、野菜・海草では、はくさい4.03円（156.0%）、キャベツ6.24円（132.1%）、かんしょ3.97円（130.7%）、干ししいたけ1.48円（130.3%）が相場の関係もあり、大きく消費額を牽引している。

　　　　逆のこの好調な数字の中で厳しかった大分類は、調理食品251.59円（95.6%）、果物91.72円（99.0%）であり、やや苦戦したのは、魚介類238.52円（100.8%）、飲料108.72円（100.9%）、乳卵類108.17円（103.3%）の5部門である。その中でもうなぎのかば焼き4.34円（63.0%）、ぎょうざ3.72円（60.0%）とこの2項目が大きく、下がっているが、冷凍食品と並び、中国餃子事件の影響をもろに受けたといえよう。これ以外では、他の柑きつ類13.41円（78.1%）、煮干し1.14円（73.3%）、いわし2.21円（73.6%）、かに4.21円（79.7%）、紅茶 2.28円（88.0%）である。

　　　　このように、この2月度の家計調査データは、まさに中国餃子事件と食品の値上げの影響をもろに受けた数字となっており、中国餃子事件では冷凍食品、調理食品（惣菜）のうなぎのかば焼き、ぎょうざが厳しい状況といえる。ただ、値上げ食品に関してはいずれも好調な数字となっており、平均単価のアップがPI値のダウンにダイレクトに反映されず、金額PI値がアップし、消費額に反映されるという結果となっており、現時点では値上げがプラスに作用している状況といえる。さて、今後についてであるが、さらに値上げ商品が増えるため、3月度、4月度、5月度ぐらいまで消費状況は不安定な状況が続くといえ、来月以降も注意深く、家計調査データを見てゆく必要があるといえよう。

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