マックスバリュ東海、2008年2月期決算、成長路線鮮明！

　　　マックスバリュ東海が4/7、2008年2月度の決算を公表した。マックスバリュ東海は昨年、年商1,000億円の大台を超え、1,026.31億円（117.4％）となり、今期はさらに増収となり、売上高1,137.74億円（110.9％）と2桁の伸びとなった。現在、2009年度までの第2次中期3ヵ年経営計画の目標値として、売上規模1,500億円、店舗数80店舗体制の構築を掲げているが、その目標までには売上規模であと約400億円弱、店舗数で約20店舗が必要であり、今後、成長のペースがさらに加速されるものといえよう。そして、そのためには積極的な新店開発に加え、M&Aも視野に入れているという。

　　　実際、その中期経営計画の骨子は、①確実な新規出店とM&Aの推進による持続的成長、②マーケット変化に適応した新しいマーチャンダイジングの構築、③選択と集中によるインストア製造の強化、④100店舗体制に向けた組織・仕組みの構築、⑤従業員満足度の向上、⑥企業の社会的責任（ＣＳＲ）の観点に基づくコンプライアンス・内部統制・環境問題への取組みを掲げており、M&Aが経営戦略にしっかり組み込まれている。

　　　また、今期の利益面であるが、営業利益48.31億円（106.2％：売上対比4.24％）、経常利益49.46億円（107.7％：売上対比4.34％）、当期純利益25.27億円（97.3％：2.22％）となり、営業、経常段階では増益となったが、当期純利益では減損損失等が響き、若干の減益となった。

　　　マックスバリュ東海は、意欲的な成長戦略を掲げているが、その裏づけとなるのが、マーチャンダイジングの強さと、強固な財務体質である。マーチャンダイジングについては、特に、客数とPI値（買上点数）にこだわっており、今期のスローガンも「客数増と買上点数増で“異常値”を創ろう！」であり、その具体的な政策として、火曜・水曜市をはじめとした買上点数増にこだわる恒例企画に継続して注力し、“異常値”作りに挑戦しているという。さらに、買上頻度の高い生活必需品を選定し、上限価格を凍結してお買得価格を訴求した「生活応援宣言」企画を対象商品を季節に応じて入れ替えながら継続実施してきたという。この生活応援宣言はすでに300品を超え、その期間内の売上構成比は4.0％を超えたという。さらに、イオンのPB、トップバリュ商品の販売強化を進め、継続的な販促企画とともに売場での訴求を高めた結果、その売上構成比は前期に比し0.6ポイント増加し6.1％となったという。

　　　実際、マックスバリュ東海の商品構成比、粗利率を見ると、客数に直結するPI値の高い青果とグロサリーの粗利率を全体の粗利率が26.0％に対し、どちらも19％台、青果が19.7％、グロサリーは19.4％と低く抑えており、しかも、青果の売上構成比は12.6％と鮮魚の8.8％、精肉の8.0%と比べても生鮮3品の中でダントツである。グロサリーも19.4％であり、構成比は27.8％とデイリーの23.9%を超えるNo.1部門である。徹底的にPI値にこだわった結果としての商品戦略であるといえよう。ちなみに、粗利貢献度商品としての惣菜であるが、粗利率は46.2％、商品構成比は11.3％であり、掛けた相乗積が5.2％あり、粗利貢献度では26.0％の約20％と、惣菜が極めて重要な部門となりつつある。青果の相乗積が2.4％、グロサリーが5.3％であるので、グロサリーとほぼ同じ相乗積であり、この点からも惣菜は戦略部門といえよう。

　　　一方、マックスバリュ東海の強固な財務体質であるが、今期の自己資本比率は70.5％（昨年71.3％）と昨年よりは若干下がったが、極めて高い数字である。負債の主要項目である長短借入金が5億円（昨年5億円）しかなく、総資産に占める割合は1.02％であり、実質無借金経営となっており、借入に全く依存しない経営体質となっている。また、資産の主要項目である出店にかかわる資産である土地、建物、敷金・差入保証金の合計については、223.8億円（昨年197.8億円）であり、総資産に占める割合は45.9％であり、これは自己資本比率70.5％で十分に賄えているバランスである。ちなみに、この出店にかかわる資産を全店61店舗で割ると3.6億円であり、通常の食品スーパーマーケットと比べも低い出店にかかわる資産である。

　　　これを受けてマックスバリュ東海の株価であるが、4/7、1,380円（前日比104.1％）、4/8、1,454円（105.3％）、4/9、1,458円（100.2％）、4/10、1,450円（99.4％）、4/11、1,461円（100.7％）と徐々に上昇し、ここ数日では、4/22、1,520円（0％）と4/7の株価と比べ140円の上昇であり、実際、チャートを見ても3月中旬ぐらいから株価が反転し、右上がりで推移しており、投資家は買いと判断しているようである。

　　　このように、マックスバリュ東海の2008年2月期の決算が公表されたが、減損損失等があり、当期純利益は若干減少したが、営業、経常段階では増収増益の好決算であった。今後、中長期的にマックスバリュ東海は80店舗、1,500億円ヘ向けて高成長路線の舵をきっており、M&Aも含め、積極的な新規出店が見込まれる。また、それを支えるマーチャンダイジングと財務戦略にも一層の磨きがかかっており、今後のマックスバリュ東海の動向には注目といえよう。

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