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May 06, 2008

MV西日本、2008年2月期、好調、来期2,000億円へ!

   マックバリュ西日本が4/7、2008年2月期の決算を公表した。営業収益1,959.38億円(106.8%)、営業利益76.70億円 (111.8%)、経常利益79.51億円 (111.7%)、当期純利益38.65億円 (125.8%)と好調な決算であり、何れも過去最高益を更新した。既存店に関しても対前期比で102.9%という堅調な数字であった。来期はいよいよ、年商2,000億円を達成する予想であり、営業収益2,150.00 億円(109.7%)、営業利益83.00億円(108.2%)、経常利益85.00億円 (106.9%)、当期純利益41.00億円(106.1%)の予想である。

   マックスバリュ西日本は、ここ最近、積極的な新規出店を行っており、年間2桁以上の出店による積極的なスクラップ&ビルドを推進している。2006年より、四国へもドミナントエリアを拡大しているが、今期も2店舗(丸亀城南店・西の土居店)を出店し、四国エリアは3店舗となった。現在、マックスバリュ西日本は、この四国3店舗を加え、兵庫県に73店舗(売上構成比50.7%)、岡山県8店舗(6.4%)、広島県21店舗(22.4%)、山口県30店舗(20.2%)の合計135店舗を展開している。

   今期、マックスバリュ西日本が過去最高の増益となった要因を見てみると、販売費及び一般管理費は22.8%(昨年22.77%)と0.1ポイント上昇しているが、売上原価を75.2%(昨年75.5%)と0.3ポイント引き下げたことが大きかった。営業収入は昨年同様2.0%であったので、結果、営業総利益が26.8%(昨年26.5%)と0.3ポイント上昇し、販売費及び一般管理費の0.1ポイントの上昇をカバーし、営業利益が4.0%(昨年3.8%)と0.2ポイント改善した。これに、営業収益106.8%が相まって、営業利益を過去最高の数字に押し上げたといえよう。

   マックスバリュ西日本は食品スーパーマーケット業界の中でもグロサリー関連構成比が高く、加工食品23.5%、酒類6.9%、日配食品9.8%、パン・生菓子5.5%、乳製品・冷蔵飲料7.2%、冷凍食品3.3%、日雑他7.4%と非生鮮構成比が63.6%と約60%強を占めている。生鮮関連は農産10.8%、水産8.8%、畜産8.5%、惣菜8.3%の36.4%である。したがって、グロサリー関連の粗利率の改善が全体へは大きな影響を与える構造であり、今期は特に、イオンのPB、トップバリュの売上構成比が前期の6.3%から7.4%へと1.1%上がっているので、この影響も大きかったといえよう。今後、イオンではグループをあげてトップバリュの強化に入ることから、マックスバリュ西日本も近々には売上構成比が10.0%を超えてくるものといえ、さらに、粗利改善につながるものといえよう。

   また、マックスバリュ西日本は様々な業態開発にも取り組んでおり、現在、SSM(スーパースーパーマーケット:NSCを含む)が73店舗と最も多く、全体の売上の54.7%を占めている。今期新規出店の9店舗の内、7店舗がSSMであり、しかも、このすべてがNSC(近隣型ショッピングセンター)である。食品スーパーマーケット業界の主力フォーマットは現在、NSCとなりつつあるが、マックスバリュ西日本もここ最近はNSC業態での積極的な新規出店を繰り広げている。SSMについで、SM(スーパーマーケット)が多く、40店舗(売上構成比23.4%)である。もともと、マックスバリュ西日本は小型食品スーパーマーケットのウェルマートが発祥であり、依然は小型食品スーパーマーケットが主力業態であったが、ここ最近は、主力業態がSSMへ移ったといえる。

   これら2つの業態に加え、立地によっては、ザ・ビックというディスカウント業態もあり、現在13店舗、売上構成比は19.5%となっている。この業態は既存の店舗を業態変換する場合が多く、価格競争が厳しい既存店のディスカウント政策として、業態転換する場合が多い。さらに都市部の店舗面積が限られる立地にはCSM(コンビエンススーパーマーケット)という業態もあり、現在9店舗、売上構成比は2.4%である。業態としては、4つ持っているが、主力業態は現在SSMに絞られつつあり、今後、このSSMを主体にNSCでの展開が増えてゆくものと予想される。

   そこで、これらを支える出店余力であるが、今期決算時の自己資本比率は46.4%(48.0%)であり、若干、昨年よりは下がったが、安定した自己資本比率である。出店にかかわる資産である土地、建物、差入保証金の合計は320億円(昨年286.3億円)であり、総資産に占める割合は50.5%とほぼ自己資本比率46.4%とバランスがとれており、自己資本内での新規出店が可能な構図であり、出店余力は高いといえよう。ちなみに、これを全135店舗で割ると1店舗当たり2.3億円となり、食品スーパーマーケット業界の中でも極めて出店にかかわる資産が小さい構造であり、ここ最近2桁の積極的な出店を裏づける財務構造であるといえよう。また、負債について、その主要項目である長短借入金等を見てみると、6.34億円(昨年20.08億円)であり、この好調な決算が続けば、来期は無借金経営が可能であり、財務的には極めて堅固な体制が築かれつつあるといえよう。

   このようにマックスバリュ西日本の決算は増収増益の過去最高の決算となり、いよいよ、来期は年商2,000億円、かつ無借金経営が視野に入ったといえ、今後、瀬戸内海地区では最も元気な食品スーパーマーケットの1社として、成長が期待できる堅固な経営体制が築かれつつあるといえよう。今後のマックスバリュ西日本の動向には注目である。

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May 6, 2008 |

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