食品ｽｰﾊﾟｰﾏｰｹｯﾄ、売上速報６月度、値上げ傾向鮮明！

　　　食品スーパーマーケット、2008年6月度の売上速報を独自に集計してみた。GMSは除き、スーパーセンターを含めた上場約25社、約2,500店舗の売上速報である。この中には九九プラスの約850店舗が入っているが、それを抜いても1,500店舗を優に超え、食品スーパーマーケット業界の先行指標となる売上速報といえよう。この6月度の最大の特徴は平均単価まで公表している数社の数字であるが、ここ最近では最高の平均単価となったことである。しかも、売上は好調であり、これらの企業を含め、全体の売上も106.1%、既存店も100.8％と好調な売上であったことである。値上げ問題が、値上げ商品だけにとどまらず、食品スーパーマーケット全体へ影響を与えはじめたといえる動きである。

　　　このような中で、売上伸び率No.1となったのはマックスバリュ中部であり、126.5％と唯一120%を超えた。既存店も101.3％と堅調であり、好調な売上を維持し続けている。昨年の10月に吸収合併したマックスバリュ名古屋の数字がそのままオンされており、当面、この高い伸び率が維持されるものといえよう。ここへきて、マックスバリュ中部に限らず、M&Aが増えている。つい最近では、オークワがパレを、マックスバリュ東海がシーズンセレクトへM&Aを実施し、子会社化している。今後、食品スーパーマーケット業界ではいつどのような形でM&Aが起こっても不思議ではなく、今後、数年間に様々なM&Aが起こるものと予想される。

　　　No.2は大黒天物産であり、119.6％である。懸案の既存店も103.7％と好調に推移しており、平均単価が103.1％（既存店103.0％）と大きく上昇し、PI値は98.1％（既存店98.3％）と昨年を割ったが、客単価は101.1％（既存店101.3％）とプラスに転じ、客数の伸び117.0％（既存店101.7％）と相まって、全体、既存店ともに売上がプラスになった。今回の平均単価を公表している大半の食品スーパーマーケットはほぼこのような傾向であり、平均単価アップ、PI値ダウン、客単価アップ、客数増、そして、売上増という構造となっており、まさに、値上げ問題が直撃し、結果、数量減とはなったが、平均単価のダウンほどには下がらず、客単価がプラスになり、堅調な客数増に支えられ、売上がプラスと好調な売上となった。ただ、これ以上、値上げが継続すると、さらに平均単価が上がり、結果、PI値のダウンがそれ以上に大きくなれば客単価はダウンし、それが客数でカバーできず、売上ダウンということにもなりかねない。今後、どこまで値上げが続くかが今後の食品スーパーマーケットの売上の鍵を握っているといえよう。

　　　No.3はハローズであり、114.6％、既存店も102.2％と好調であった。No.4はマックスバリュ東海であり、111.4％（既存店102.3％）、そして、No.5はマックスバリュ西日本であり、110.1％（既存店103.0％）であった。以上が110%以上の売上が伸びた食品スーパーマーケットであるが、マックスバリュグループがベスト5に3社入る好調さである。ただ、マックスバリュ東北はNo.11の105.2％（既存店98.4％）、マックスバリュ北海道はNo.22の100.3％（既存店92.6％）とやや苦しい数字であり、西高東低という結果であった。

　　　ついで、105%以上の食品スーパーマーケットを見てみると、No.6カスミ108.4％、No.7マルエツ108.0％（既存店102.9％）、No.8ヤオコー107.9％（既存店101.4％）、No.9バロー107.4％（既存店100.2％）、No.10ユニバース105.3％（既存店102.0％）、No.11マックスバリュ東北105.2％（既存店98.4％）、そして、No.12 PLANT105.1％（既存店98.4％）という状況である。この中ではPLANTが2008年3月13 日に福島県に2店目となる「PLANT－4大熊店(福島県双葉郡大熊町)」をオープンさせ、また、2008 年7月2日、岡山県鏡野町に、「スーパーセンターPLANT－5鏡野店」と2店舗をオープンさせ、売上が急回復している。来月には7月開店の新店の売上もオンされるため、大幅な売上増となろう。ただ、既存店は98.4％と苦戦しており、今後、既存店の活性化が課題となろう。

　　　　これに対し、この6月度、売上が厳しかった食品スーパーマーケットは、アークランドサカモトが95.3％（既存店97.1％）と唯一100%を切り、厳しい数字であった。ただ、それ以外の食品スーパーマーケットでも、伸び悩んでいる食品スーパーマーケットを見てみると、エコス100.2％（既存店96.9％）、マックスバリュ北海道100.3％（既存店92.6％）、ダイイチ100.8％（既存店101.8％）、トーホー101.6%（既存店99.8％）、オオゼキ101.9％（既存店101.9％）と、この5社が101％台の食品スーパーマーケットである。特に、気になるのはオオゼキであり、今期、第1四半期決算も増収増益と好調であり、自己資本比率も77.7％、無借金経営であるにも関わらず、1年以上新店がなく、既存店＝全店の売上という構造が続いていることである。

　　　このように、この6月度の食品スーパーマーケットの売上は極めて好調に推移しているといえ、昨対で100％を下回る企業は1社のみであり、既存店も堅調に推移しているのが実情といえよう。ただ、その背景には値上げ問題がプラスに左右していることが数字からも読み取れ、今後、さらなる値上げが予想される中、この好調さを維持できるかどうかは予断をゆるさない状況といえ、今後の値上げ問題を注意深く見てゆく必要があろう。ここ数ケ月の売上がどのような推移となるかが、今期の食品スーパーマーケットの決算の鍵を握るといえよう。

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