マックスバリュ東海、西日本、2008年2月期中間、好調！

　　　10/8、イオンの2008年2月期の中間決算の公表と同時に、子会社のマックスバリュ東海、西日本の中間決算が公表された。マックスバリュ東海は、売上高613.49億円（109.5％）、営業利益21.45億円（85.7%：売上対比3.49%）、経常利益21.91億円（93.9%：売上対比3.57%）、当期純利益10.05億円（77.7%：売上対比1.63%）と増収減益となった。減益となった要因に関しては8/1に静岡県浜松市を中心に食品スーパーマーケット展開するシーズンセレクトの株式を取得したため、そのための経費が一時的にかさんだためである。したがって、通期予想では、売上高1,270.00億円（111.6％）、営業利益54.00億円（111.8%：売上対比4.25%）、経常利益54.00億円（109.2%：売上対比4.25%）、当期純利益28.00億円（110.8%：売上対比2.20%）とほぼ2桁の増収増益を予想しており、この中間期の決算も実質増収増益の好決算であったといえよう。
　　　
　　　一方、マックスバリュ西日本であるが、営業収益1,050.08億円（110.4％）、営業利益37.99億円（108.5%：営業収益比3.61%）、経常利益39.62億円（108.2%：営業収益比3.77%）、当期純利益20.40億円（105.8%：営業収益比1.94%）と増収増益の好決算であった。通期予想も、営業収益2,150.00億円（109.7％）、営業利益83.00億円（108.2%：営業収益比3.86%）、経常利益85.00億円（106.9%：営業収益比3.95%）、当期純利益41.00億円（106.1%：営業収益比1.90%）と増収増益を予想しており、絶好調である。
　　　
　　　この好調な要因は、双方とも成長戦略が明確であることにある。マックスバリュ東海は新店こそ、石和店（6月山梨県）、山梨中央店（6月山梨県）、マックスバリュ韮崎店（6月山梨県）、の3店舗であったが、8/1にはシーズンセレクト14店舗を加え、店舗数は77店舗（静岡県61店舗、神奈川県8店舗、山梨県6店舗及び愛知県2店舗）となった。それ以前にも東海マートを吸収合併しており、新店開発からM&Aによる成長戦略に舵を切ったといえよう。

　　　これに対して、マックスバリュ西日本は、8店舗（防府東店・須磨海浜公園駅前店・ロックタウン周南店・大久保店・イオンタウン水島店・社店・熊見店・龍野店）の新店（設投資額64.87億円）をすべて自己資金でまかない、結果、総店舗数は140店舗となるなど、新店開発が積極的である。また、この中間決算では、6 月にザ・ビッグロックタウン周南店を13年ぶりにザ・ビックを新規出店しており、今後はこの業態に力を入れていくとのことである。マックスバリュ西日本のザ・ビックは140店舗中14店舗であるが、売上構成比は約20%であり、ほぼ通常の食品スーパーマーケット2店舗分の売上規模であるだけに、この業態への経営資源のシフトはより、成長性をもたらすものといえよう。
　　　
　　　ちなみに、両食品スーパーマーケットの自己資本比率であるが、マックススバリュ東海は64.9%（昨対70.1%）、マックスバリュ西日本は43.6%(47.3%)とどちらも昨年より下がっていることが気になるが、特にマックスバリュ東海は抜群の数字であり、成長性が期待できる内容である。さらに、両企業のキャッシュフローの流れを見てみると、マックスバリュ東海は、営業キャッシュフロー（47.40億円）、投資キャッシュフロー（-33.31億円）、財務キャッシュフロー（-15.36億円）、資金（-1.27億円）と投資キャッシュフローを営業キャッシュフローの範囲内で実施しており、財務キャッシュフローもマイナスと順流である。また、マックスバリュ西日本も営業キャッシュフロー（46.22億円）、投資キャッシュフロー（-43.16億円）、財務キャッシュフロー（-9.27億円）、資金（-6.21億円）同様に投資キャッシュフローを営業キャッシュフローの範囲内で行い、財務キャッシュフローもマイナスと順流である。どちらも、成長戦略のM&A、積極出店を順流のキャッシュフローで行っており、無理のない資金の活用といえよう。イオン本体が逆流のキャッシュフローであるのと対照的な財務状況である。
　　　
　　　そこで、この2社の中間決算の状況を投資家はどう判断したかを見てみたい。マックスバリュ東海については、この中間決算の公表のあった10/8以降も株価は下げており、まさに10/8、上場以来安値の1,000円を付け、厳しい状況である。一方、マックスバリュ西日本であるが、やはり、10/8以降も株価は下がり、現在1,200円前後で株価は推移している。ここ最近の未曾有の日経平均の株価の下落もあるとはいえ、現段階では、どちらの銘柄も投資家は売りと判断したようである。ちなみに、他のマックスバリュグループの株価を見てみると、マックスバリュ東北も10/10、上場以来最安値の499円をつけ、マックスバリュ中部も10/10年初来最安値700円をつけ、マックスバリュ北海道は10/9、年初来最安値の1,640円をつけ、苦戦している。イオン本体を含め、今後、株価対策も課題といえ、キャフローを新店開発だけでなく、自社株買い等へも活用してゆくことが課題となろう。
　　　
　　　このように、2008年2月期のマックスバリュ東海と西日本の中間決算が10/8、同時に公開され、内容を見てみたが、どちらも好決算といえ、特に、双方、積極的な成長戦略を明確に打ち出しており、しかも、キャッシュフローの範囲内での無理のない成長戦略であるといえる。株価は現在異常心理で動いているので、下げに転じているが、財務内容、成長戦略等、極めて健全であり、今後のさらなる成長が期待できるといえよう。両食品スーパーマーケットの今後の動向に注目といえよう。

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