12/12、株式暴落、食品スーパーマーケットも厳しい株価！

　　　注目のアメリカ自動車業界ビック3への最大140億ドルの資金繰りを支援する法案の修正協議が物別れに終わったとのことで、日本の株式市場へ衝撃が走り、さらには、円高が13年ぶりの90円を切り88円台をつけるなど異常事態となっている。これを受けて、アメリカのニューヨーク証券取引所はアメリカ政府が支援に乗り出すのではとの観測が流れ、12/12の株価は軟調で終わったが、来週週明けの世界の株式市場がどのような状況になるか予断を許さない状況といえよう。
　　
　　　まず、12/12現在の日本の東京証券取引所であるが、5分足のチャートを見ると、9:00には8,600円の株価が、10分足らずで、いきなり8,450円まで下がったが、その後、株価は徐々に上昇を続け、前場はもとの8,600円に戻し、堅調な動きであった。ところが、午後に入ると、株価は急落、12:30から13:30までの1時間で一時は8,100円を割り込む急激な下げとなった。その後はやや持ち直したものの、この日は8,235.87円（－484.68、－5.56%）で引けた。いつ株価が7,000円台に入ってもおかしくない状況といえ、波乱含みの1日であったといえよう。
　　
　　　このような中で、食品スーパーマーケットの12/12の株価の動きであるが、この日、株価騰落率が1.0%以上下がった食品スーパーマーケットは、マルエツ512円（-8.57%）、イオン九州1,310円（-5.61%）、ライフコーポレーション1,768円（-4.94%）、ジョイス458円（-4.58%）、イズミ1,299円（-4.27%）、フジ1,635円（-3.31%）、いなげや887円（-2.95%）、大黒天物産1,490円（-2.29%）、ヤオコー2,640円（-2.22%）、エコス617円（-2.06%）、ＣＦＳ616円（-2.06%）、ユニバース958円（-2.04%）、マルヨシセンター294円（-1.67%）、バロー889円（-1.44%）、オークワ1,310円（-1.42%）、ドミー415円（-1.19%）の16社である。特にマルエツの落ち込みは大きく、小売業の上昇企業約400社の中でもワースト10に入る落ち込みである。
　　
　　　また、5日移動平均乖離率で2.0%以上下がった食品スーパーマーケットは、マルエツ-8.40%、ユニバース-3.62%、ライフコーポレーション-3.33%、フジ-3.02%、ジョイス-2.55%、イズミ-2.55%、マルキョウ-2.47%の7社であるが、これを見てもマルエツはダントツで低い数字であり、今週は投資家から厳しい株価の評価を受けたといえよう。マルエツ以外でも、マルキョウを除き、ほぼ12/12の騰落率の大きい食品スーパーマーケットと一致しており、今週はこれらの食品スーパーマーケットが特に、株価が厳しい週であった。
　　　
　　　これに対して、12/12、株価が上昇した食品スーパーマーケットを見てみたい。PLANT214円（5.41%）、アークランドサカモト1,055円（4.35%）、ハローズ621円（3.67%）、イオン北海道350円（2.94%）、九九プラス63,000円（2.10%）、サンエー3,330円（1.83%）、オオゼキ2,650円（1.53%）、MV中部910円（1.44%）、スーパーＶ1,081円（1.02%）、平和堂1,382円（0.50%）、原信ナルスホールディングス1,026円（0.48%）、マミーマート1250円（0.40%）、アークス1,319円（0.38%）、関西スーパーマーケット805円（0.24%）の14社である。特に、ディスカント色の強いスーパーセンター業態のPLANT、アークランドサカモトが12/12は投資家から強く評価されたといえよう。ちなみに、5日移動平均乖離率の高い食品スーパーマーケットを見てみると、スーパーＶ5.56%、PLANT4.90%、イオン北海道4.79%、マミーマート3.73%、ハローズ3.50%、マルミヤストア2.74%、アークランドサカモト2.42%、サンエー2.14%、九九プラス2.10%という状況であり、株価騰落率とほぼ連動しているといえる。
　　　
　　　ここで、今週の厳しい株価により、12/12時点の時価総額とPBR（株価純資産倍率）がどのような状況かを見てみたい。PBR0.8倍以下の食品スーパーマーケットの時価総額とPBR(株価純資産倍率)を見てみると、マルキョウ56億円（0.14倍）、PLANT15億円（0.23倍）、マルヤ27億円（0.26倍）、Olympic142億円（0.49倍）、ユニバース102億円（0.50倍）、イズミヤ513億円（0.51倍）、マルミヤストア24億円（0.56倍）、ヤマザワ138億円（0.59倍）、ジョイス51億円（0.59倍）、天満屋ストア93億円（0.69倍）、MV東海243億円（0.69倍）、北雄ラッキー27億円（0.73倍）、アークランドサカモト218億円（0.74倍）、ベルク205億円（0.79倍）、オークワ593億円（0.79倍）であり、かなり厳しい状況といえよう。
　　　
　　　逆に、PBRが1.5倍以上の食品スーパーマーケットの時価総額とPBRを見てみると、丸久252億円（2.95倍）、MV東北74億円（2.93倍）、イオン北海116億円（2.53倍）、ライフコーポレーション945億円（2.37倍）、大黒天物産214億円（2.27倍）、イズミ1,599億円（2.01倍）、ドミー57億円（1.85倍）、MV北海道125億円（1.81倍）、MV中部232億円（1.79倍）、ヤオコー528億円（1.79倍）、マツヤ49億円（1.50倍）である。ただ、PBRは時価総額÷純資産であるので、借入等負債が多く、自己資本比率の低い企業は比較的PBRが高くなりがちであるので、自己資本比率も合わせてみる必要があるが、PBRが2.0倍以上の食品スーパーマーケットが現在6社という状況である。
　　　
　　　このようにアメリカの金融不安がまさに、実態経済に波及し、12/12、日本に直撃したといえるが、来週、以降、全く先が読めない展開となりつつあり、今後、食品スーパーマーケットはもちろん、日本の株式市場、そして、世界の株式市場のゆくえが注目される。ただ、どのような状況になろうとも、食品スーパーマーケットビジネスの基本は商品と顧客との関係を最良に保つことであり、目の前の顧客への満足度をいかに上げるかが基本である。その意味で、この基本に徹した食品スーパーマーケットが最後は生き残ってゆくといえ、株価の動向と同時に、食品スーパーマーケットのファンダメンタルズに注目したい。

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