食品スーパーマーケット、株価速報、12/5時点の株価!
リーマンブラザーズ破綻以降、依然として、世界中の株価は低迷しており、日経平均も、それでまでは13,000円前後であったが、現在、8,000円前後で推移しており、約40%の下落という状況である。日経平均が10,000円の大台を切ったのは10月に入ってからであるが、その後、株価は回復することなく、下がり続けており、世界の金融不安は解決の糸口がまだ見えない状況にあり、日本の政治も混迷の度合いを日々深め、株価の回復は当面、厳しい状況であるといえよう。
このような中、12/5現在、食品スーパーマーケット業界の株価はどのような状況であるかを、約50社の上場企業をもとに見てみたい。まず、この1週間、5日移動平均乖離率で1.0%以上上昇した企業を見てみると以下の15社である。大黒天物産1,428円、10.52%(5日移動平均乖離率9.00%)、アークス1,420円、2.52%(4.64%)、イズミヤ557円、1.82%(3.72%)、ダイイチ560円、3.70%(3.70%)、Olympic615円、-1.60%(2.84%)、エコス591円、2.42%(2.42%)、オークワ1,374円、0.00%(2.30%)、サンエー3,130円0.64%(2.15%)、CFS625円、-0.31%(1.95%)、イオン北海道307円、0.65%(1.65%)、PLANT200円、3.62%(1.52%)、フジ1,621円、2.07%(1.50%)、イズミ1,315円、-0.45%(1.30%)、相鉄ローゼン468円、0.64%(1.29%)、ライフコーポレーション1,782円、-0.33%(1.13%)である。
また、5日移動平均乖離率がプラスになった食品スーパーマーケットは26社であるので、約半分の食品スーパーマーケットがプラス、半分の食品スーパーマーケットがマイナスとなる状況であるので、この15社は食品スーパーマーケット50社の中では投資家から、今週、注目された食品スーパーマーケットといえよう。特に、No.1の大黒天物産はNo.2のアークスと比べても、9.00%と4.64%であり、断トツの伸び率であり、小売業約400社の中でもベスト3に入り、ずば抜けた株価上昇率である。ちなみに、小売業No.1はイチヤ3円、0.00%(50.00%)であるので、これは、例外として、No.2のヤマダ電器5,630円、6.83%(10.13%)につぐ、事実上No.2といえる株価上昇率である。
大黒天物産はちょうど、11月度の数字が12/5に公表されたが、それを見ると、全体の売上が110.2%と2桁の伸びであり、既存店は107.5%と絶好調である。食品スーパーマーケットの既存店が105%以上伸びることは稀なことであり、それだけ、大黒天物産への顧客の強い支持が広がっているのではないかと推測される。しかも、既存店は客数が106.1%、客単価が100.8%という数字であるので、客数が伸びての売上上昇であり、既存顧客の来店頻度はもちろん、新規顧客の増加も大きいといえよう。ちょうど、アメリカではウォルマートが独り勝ちという状況であるが、日本でも、ディスカウントストア、大黒天物産が絶好調であり、この金融不安から景気後退、不景気へと大きく経済情勢が変化する中、ディスカウント戦略が顧客からの支持を受け始めた兆候が表れたといえよう。
実際、大黒天物産の25日、13週、26週の移動平均乖離率を見てみると、14.60%、17.62%、34.08%とすべてプラス、しかも、徐々に上昇しているのがわかる。チャートを見ると、リーマンブラザーズ破綻直後の10月上旬には一時900円を下回る株価となったが、その後、株価は回復し、上げ下げはあったが、ほぼ右上がりで推移しており、12/5現在、1,428円(+136、+10.52%)と年初来最高値をつけた。今後、12/9にはラ・ムー赤穂店の新規出店も決まっており、さらに、成長が期待でき、現在、最も注目の食品スーパーマーケットの株価であるといえよう。
逆に、12/5、5日移動平均乖離率が厳しかった食品スーパーマーケットの株価を見てみると、マルヨシセンター294円、0.0%(5日移動平均乖離率-4.76%)、マルキョウ360円、-2.96%(-2.70%)、マミーマート1,150円、0.0%(-2.70%)、カスミ513円、-1.91%(-2.28%)、オオゼキ2,585円、-1.52%(-2.19%)、ハローズ606円、0.00%(-1.78%)、北雄ラッキー410円、0.0%(-1.67%)、原信ナルスホールディングス1,012円、-1.65%(-1.65%)、スーパーバリュー960円、0.00%(-1.63%)、マルヤ117円、0.00%(-0.85%)、MV東海1,401円、0.00%(-0.84%)、九九プラス59,900円、3.27%(-0.69%)、MV中部885円、-0.44%(-0.67%)、平和堂1,375円、-2.20%(-0.65%)、ユニバース990円、0.00%(-0.60%)、東武ストア340円、-1.44%(-0.58%)、丸久963円、-1.23%(-0.51%)、ヤマザワ1,250円、-1.26%(-0.47%)、ココス1,885円、-0.31%(-0.42%)、天満屋ストア785円、-0.63%(-0.38%)、関西スーパー790円、-1.12%(-0.37%)、MV西日本1,350円、-0.66%(-0.14%)、アークランドサカモト1,020円、-8.10%(-0.09%)、ヤオコー2,675円、0.75%(-0.07%)である。
今年は食品スーパーマーケット業界は厳しい年末商戦が予想される。大手GMSが前倒しで空前の価格訴求をかけることが、ほぼ確実となった。西友のちらし持参による地域最低価格保証政策の発動、イオン、セブン&アイホールディングスの家計応援セール、円高還元セール、PB強化など目白押しでの年末商戦へ向けて価格訴求が強く打ち出されることとなる。したがって、食品スーパーマーケット業界もいかに重点商品の価格については、慎重に対応することが課題となり、価格設定を間違えると、顧客からの支持を失いかねず、厳しい年末商戦となろう。その意味で今年の年末は価格がキーワードといえ、各社どのような価格政策を打ち出すか、それにより、業績も大きくかわり、株価へも影響がでるものといえよう。来週以降の食品スーパーマーケット業界の株価、そして、すでにはじまりつつある年末商戦の動向に注目といえよう。
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