売上速報、食品スーパーマーケット、2008年12月、堅調！

　　　今月は、食品スーパーマーケットの売上速報の公表が遅くなってしまった。大黒天物産の公表をまっていたからであるが、残念ながら、1／27現在、まだ公表がないので、今回は大黒天物産なしでの2008年12月度の食品スーパーマーケットの売上集計である。結果は24社約2,000店舗の集計であるが、104.0%と堅調な数字となった。11月度106.2%。10月度103.9%、9月度103.5%、8月度104.7%、・・であるので、ほぼこれまでの伸び率に近い数字であり、堅調な数字といえよう。

　　　現在、未曾有の経済危機に突入しはじめたといえる厳しい消費環境の中ではあるが、食品スーパーマーケットはコンビニと並び、比較的堅調な伸びを示しており、この12月度も落ち込むことなく、売上数字を伸ばしたといえよう。今回集計した食品スーパーマーケットは上場企業の中で月次売上を公表している24社であるが、この12月度昨対を下回った食品スーパーマーケットはわずか4社であり、20社が昨対を超え、110%以上が3社、105%以上が9社、合計12社の半数が昨対を105%上回っており、堅調というよりも、好調といっても良い状況といえよう。これは、食品スーパーマーケットが家計の節約志向、内食需要をとらえ、その追い風に乗ったということも大きな要因であるといえよう。

　　　このような中で、この12月度110%を超えた3社であるが、No.1はPLANTであり、何と114.3%である。昨年、改正まちづくり3法施行前に申請したPLANTの新店2店舗の貢献が大きく、売上を大きく伸ばしている。ただ、既存店も100.5％と堅調な伸びであり、PLANTがここへきて、売上が回復しつつあるといえよう。No.2はマックスバリュ西日本であり、111.8%である。既存店も104.2%と順調に推移しており、特に、既存店の客数が103.5%とよく伸びている。そして、No.3がここへきて積極的な新店戦略を打ち出したスーパーバリューであり、110.4%である。昨対は99.8%とわずかに下がったが、新店効果により、売上は順調に推移している。

　　　また、110%にはわずかに届かなかったが、109.9%となった食品スーパーマーケットが2社ある。1社はマックスバリュ東海であり、109.9%、既存店は100.0%である。客数と客単価をみると、全体、既存店ともに客数が伸びており、全体の客数は116.3%。既存店も102.5%と伸びており、客単価は逆に全体が94.6%、既存店も97.5%と厳しい状況であり、客数アップ政策が売上を大きく伸ばす結果となった。特に、8/1にシーズンセレクトを吸収合併したことが全体の数字を押し上げた要因である。そして、もう1社はハローズであり、109.9%、既存店は97.0%と苦戦気味であるが、新店戦略が功を奏し、全体を大きく押し上げたといえよう。

　　　以上がこの12月度110%以上、あるいは、ほぼ110%の力強い売上の伸びを示した食品スーパーマーケットであるが、いずれも、積極的な新店政策に支えられた売上の伸びといえ、攻めの経営がここに来て、明暗を分けているともいえよう。食品スーパーマーケットの成長が改めて新店戦略にあることが明確になったともいえる。

　　　ついで、105%以上の食品スーパーマーケットを見てみたい。No.6は九九プラスであり、107.5%であり、既存店も102.7%と堅調な伸びを示している。ローソンとの業務提携も着々と進み、節約志向の追い風にものり、既存店も含め、堅調な伸びといえよう。No.7はマックスバリュ東北である。106.8%であり、既存店も101.1%という伸びである。マックスバリュは、西日本、東海、東北の3社が好調といえ、この12月度は中部（101.2%）、北海道（92.5%）と、この2社は伸び悩んだといえよう。特に、マックスバリュ北海道は既存店が89.1%となる深刻な数字となり、今後、抜本的な改革が必要といえよう。

　　　続いて、105%以上の食品スーパーマーケットであるが、No.8はイズミであり、106.5%である。先月の新店オープン効果の117%台からは大きく後退したが、堅調な伸びが続いている。No.9はオオゼキ、106.4%であり、以前として、新店がない中、既存店だけの数字であるが、106.4%は高い伸びであり、今回の全食品スーパーマーケットの中で最高の既存店の数字である。No.10はダイイチであり、105.8%、既存店は99.3%とやや厳しい数字であるが、新店が寄与したといえよう。No.11はヤオコーであり105.8%、既存店も101.8%と
堅調な数字であった。そして、No.12がユニバースであり、105.1%、既存店も102.0%であった。

　　　以上がこの12月度105%以上の食品スーパーマーケットであったが、逆に、100%を下回ったのは、先ほどもあげたマックスバリュ北海道92.5%、エコス96.8%、Olympic97.6%、トーホー99.0%の4社のみであった。

　　　このように、この12月度も食品スーパーマーケットは売上が堅調に推移しており、昨対を下回る企業はわずか4社であり、改めて食品スーパーマーケットの好調さを示したといえよう。ただ、経済情勢は日々悪化し、消費環境も予断を許さない状況となり、家計は節約志向から、家計のリストラへとむかいつつあり、生活設計そのものの見直しに入りはじめたといえよう。したがって、昨年のように、節約志向の追い風に乗った売上の確保はより、厳しくなることが予想され、今期は厳しい状況に追い込まれることもないとはいえない。次の1月、そして、2月の数字がどのように推移するか注意深く見守ってゆく必要があろう。

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