スーパーバリュー、2009年2月第3四半期、増収減益！

　　　スーパーバリュ－が、2009年2月期の第3四半期決算を1/8公表した。結果は、売上高271.75億円（101.6％）、営業利益7.86億円（93.7%：売上対比2.9%）、経常利益6.63億円（95.3%：売上対比2.4%）、 当期純利益3.96億円（97.7%：売上対比1.4%）となる増収減益となった。増収幅も今期はわずかではあったが、この11月に川口前川店を新規出店し、12月にも入間春日町店を新規出店し、店舗数は現在、合計8店舗となったため、通期ではこの新店2店舗も寄与し、好決算が期待されよう。実際、通期予想では、売上高372.50億円（103.9％）、営業利益11.90億円(106.5％：売上対比3.2％)、経常利益10.00億円（108.1％：売上対比2.7%）、当期純利益5.80億円（107.8％：売上対比1.5%）と増収増益予想である。

　　　スーパーバリューは食品スーパーマーケットにホームセンターを併設した業態であり、これにより、通常の食品スーパーマーケットでは不可能な圧倒的な集客力を増すことが可能となり、全体の客数を増やし、食品スーパーマーケットの2倍以上の売上を達成することが可能となる新業態ともいえよう。店舗フォーマットとしては、食品主体のスーパーセンターがイメージに近いといえよう。

　　　実際、この第3四半期のSM事業部の売上高は183.60億円（102.5％）、HC事業部の売上高は88.15億円（99.8％）となり、SMの売上構成比は67.5%であることから、通期予想に11月以降の新店2店舗を合わせて半期分組み入れ、6.5店舗で計算すると、1店舗57.3億円となる。SM事業の構成比は67.5%であるので、38.6億円となり、通常の食品スーパーマーケットの2倍以上の売上となる。また、HC部門の構成比が32.5%であるので、ほぼ2対1の割合でSMの構成比が高く、SM主体の業態であることがわかる。その意味で、スーパーバリューはNSCとも一線を画し、本格的なスーパーセンターとも違い、独特な食品スーパーマーケットを主体にした新業態と位置づけられる。

　　　では、もう少し、スーパーバリューのマーチャンダイジングを掘り下げてみたい。まず、売上面であるが、スーパバリューは部門をSM部門とHC部門に分け、さらに、SM部門を生鮮とグロサリー、HC部門を第1グループから今期新設になった第4グループ、そして、その他とに分けている。HC部門の第１グループは、日曜大工用品、園芸用品、エクステリア用品、第2グループはカー用品、レジャー用品、ペット用品、第3グループは家電製品、対面（時計、カメラ）、インテリア用品、家庭・日用雑貨、文具・玩具、ドラッグ、そして、第4グループがリフォームである。

　　　この中で売上構成比で見ると、グロサリー34.1%、生鮮食品33.4%が突出しており、ついで、第3グループ17.1%、第2グループ8.5%、第1グループ6.1%、新設の第4グループはまだ0.2%というところである。そして、これを粗利率（売買差益）で見ると、第1グループが25.9%、生鮮食品が23.5%、第2グループが22.0%、第3グループが20.2%、グロサリーが19.7%、第4グループが7.5%となり、第1グループが生鮮食品を抜き、トップとなる。

　　　こう見ると、粗利面から見る限り、SM部門で集客を図り、HC部門で利益を取るという構造になっており、HC部門を広域集客の手段として位置付けているというよりは、周辺のSM以外の商品の需要創造と、SM強化による来店頻度をひきあげることにより、近隣商圏の来店密度を最大にするマーチャンダイジング政策ととらえることができよう。スーパーバリューが草加、越谷、戸田、練馬大泉、春日部武里、南船橋、杉並高井戸、上尾愛宕という比較的人口密集地に出店し、平均年商約60億円弱、食品SMで40億円近い通常の食品スーパーマーケットの2倍以上の数字を達成しているのを見ても、広域集客というよりも、来店頻度、来店密度を同時に引きあげた新業態であるといえよう。

　　　では、粗利構成比、すなわち、相乗積はどうかを見てみたい。全体のこの第3四半期決算の数字は粗利（売買差益）が20.4%であった。この中で、最も粗利貢献度の高い、すなわち、相乗積の高い分類は生鮮食品の7.9%、ついで、グロサリーの5.5%であり、粗利率が低くとも、売上構成比の高いこの2分類がトップ2である。合わせて、13.3%となり、粗利全体の65.2%となり、売上構成比にほぼ比例している。ついで、第3グループの3.4%、第2グループの1.9%、第1グループの1.6%となり、新設の第4グループはまだ0.0%である。その他が0.2%となるが、HCグループは合計7.1%となる。

　　　このように、この第3四半期のスーパーバリューの決算は増収減益となったが、今後、新たに11月以降2店舗の新店が加わり、8店舗体制になり、通期は増収増益となる予想である。ただ、ひとつ気になるのは、今回、深く言及しなかったが、自己資本比率である。今期12.9%であり、昨年の8.9%と比べると改善はしているが、今後、新たな新店を出すのにはかなり厳しい財務状況であり、負債に大きく依存する出店構造であることである。今後、この財務面の改善をどうはかるかが、最大の経営課題といえよう。スーパーバリューとしての、新業態のマーチャンダイジングは8店舗体制となり、かたまりつつあるので、来期は財務面での改善を期待したいところである。

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