売上速報、食品スーパーマーケット4月度、102.2%！

　　　食品スーパーマーケット、上場企業約20社の2009年4月度の売上速報をまとめた。現在、食品スーパーマーケット業界では約60社が上昇しているが、その内、月度の売上速報を公表しているのは、約20社である。その結果であるが、単純平均で、102.2%と低調な数字となった。やはり、ここへきて、消費環境が大きく変化しており、さすがの食品スーパーマーケットも売上がやや厳しい数字となったといえよう。この数ケ月間の売上の推移をみると、3月度101.5%、2月度102.3%、1月度104.7%、昨年12月度104.0%、11月度106.2%、10月度103.9%であるので、今年に入り、低調な売上が続いているといえる。

　　　このような中で、110%以上の売上を達成した食品スーパーマーケットが3社あった。No.1はスーパーバリュー、113.7%（既存店101.3%）と絶好調であり、昨年11月の川口前川店、12月の入間春日町店の新店のオープンが大きく売上増に貢献しており、現在8店舗であるので、2店舗の新店は全体の売上を飛躍させる原動力となっている。また、スーパーバリューは既存店も101.3%と好調であり、既存店が100%を超えた食品スーパーマーケットはこの約20社のうち、わずか3社であり、この4月度は好調な売上であったといえる。その既存店が100%を超えた3社であるが、スーパーバリューに加え、九九プラス、106.1（既存店103.4%)、オオゼキ102.9%(既存店100.7%)の2社である。この3社のみが、この4月度、公表約20社の中で、既存店が100%を超えた食品スーパーマーケットであり、4月度は売上が厳しかったといえよう。

　　　次に、110%超え、No.2となったのはハローズであり、111.5%(既存店99.0%)と既存店はやや伸び悩んだが、全体の売上は好調であった。ハローズも昨年来新店が多く、昨年6月には四国、香川県1号店となるハローズ丸亀店、11月にはハローズ六条店、12月にはハローズ笠岡店、そして、今年に入り、2月にハローズ総社店、4月にハローズ岡南店と次々に新店をオープンしており、これら新店が全体を牽引し、好調な売上となった。当面、こられ新店の効果により、2桁の売上が維持されると思われる。今後は、いかに、既存店を活性化するかが課題といえよう。

　　　そして、もう1社、この4月度110%を超えた食品スーパーマーケットはマックスバリュ東海であった。111.3%(既存店94.2%)と、既存店はかなり厳しい状況となったが、全体の売上は昨年8月に吸収合併したシーズンセレクトの売上が貢献しており、全体の売上を押し上げたといえよう。マックスバリュ東海は売上以外にも、その中身である、客単価、PI値、平均単価を公表しているが、既存店の数字が伸び悩んだ要因は客数が99.3%であったのに対し、客単価が94.9％と大きく落ち込んだことが大きかった。特に、PI値96.1%、平均単価98.8%と、双方落ち込んでおり、今後、既存店の活性化が急務といえよう。

　　　こう見ると、食品スーパーマーケットの売上は新店かM&Aによる貢献が大きいといえ、今後、売上を引き上げて行くには、新店戦略をしっかり構築するとともに、さらに、M&A戦略をいかに進めるかが大きなポイントといえよう。

　　　一方、この4月度、全体の売上が95%を下回った食品スーパーマーケットが2社ある。マックスバリュ北海道91.9%(既存店88.7%)、マックスバリュ東北94.9%(既存店91.5%)である。どちらもマックスバリュグループであり、マックスバリュグループは、No.3のマックスバリュ東海113.3%(既存店94.2%)、No.4のマックスバリュ西日本107.1%(既存店98.7%)、そして、No.13のマックスバリュ中部101.6%(既存店96.9%)と、明暗が分かれており、東高西低の傾向が鮮明である。特に、マックスバリュ北海道、東北は既存店も88.7%、91.5%と厳しい状況であり、今後の動向が気になるところである。

　　　以下、No.4以下の4月度の食品スーパーマーケットを見てみると、No.4は先ほども言及したマックスバリュ西日本107.1%(既存店98.7％)、No.5ダイイチ106.3%(既存店98.1%)、No.6九九プラス106.1%(既存店103.4%)、No.7カスミ103.3%、No.8CFSコーポレーション食品部門103.3%（既存店95.9%)、No.9オオゼキ102.9%（既存店100.7%)、No.10PLANT102.6%（既存店93.0%)、同じくバロー102.6%(既存店97.3%)、そして、No.11ユニバース102.4%(既存店98.8%)であり、以上が、この4月度102.0%以上の食品スーパーマーケットである。さらに、101%まで見てみると、No.13マックスバリュ中部101.6%(既存店96.9%)、No.14マルエツ101.2%(既存店99.4%)、No.15イズミ101.0%(既存店95.0%)となる。

　　　このように、この4月度の食品スーパーマーケット上場企業で売上速報を公表している企業約20社の数字は、ここへきて、売上が伸び悩みはじめたといえる。特に、既存店の伸びがみられなくなり、それに加え、積極的な新規出店、M&Aを実施する食品スーパーマーケットが限られた企業のみになり、各社が投資を控えはじめたといえる動きが見える。今後も消費環境はより、厳しさが予想され、大手GMSが本格的な価格競争に走りはじめた。そして、これに対抗するディスカウント指向の食品スーパーマーケットが対抗価格を打ち出し、価格競争が全国的に激しさを増す中、既存の食品スーパーマーケットが苦戦しはじめたという構図となり、既存店が厳しい状況に追い込まれつつあるといえる。5月以降、売上、特に、既存店がどのような数字で落ち着くか、しばらくは予断を許さない状況が続くといえよう。

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