家計調査データ、2009年4月度、食品99.5%！

　　　家計調査データ2009年4月度が総務省統計局から5/29公表された。結果は、外食を除く食品は1世帯1日当たり、1,939.43円（99.5%）と若干下がり、陰りが見え始めたといえよう。外食を含む食料は2,352.87円（99.5%）、全体は10,211.33円（98.6%）と、全体の消費はさらに下がる傾向がでており、ここへきて、消費者の節約志向が鮮明になったといえよう。ちなみに、3月度の外食を除く食品は1,942.03円（99.2%）、2月度は1,934.39円（99.5%）、1月度は1,793.74円（102.2%）、昨年12月度は2,646.16円（99.9%）、11月度は2,019.07円（102.9%）、そして、10月度は1,982.81円（101.9%）という推移であるので、3ケ月連続のマイナスであり、消費の陰りが見え始めたといえる。

　　　このような中で、昨対100%を超えた部門は穀類223.57円（102.7%）、菓子類211.73円（102.4%）、乳卵類110.20円（101.3%）、油脂・調味料107.47円（101.1%）、果物85.20円（100.9%）、飲料121.53円（100.2%）酒類111.83円（100.0%）と11部門中7部門と大半を占めるが、その伸び率はわずかであり、全体を押し上げるまでにはいたっていない状況である。特に、昨年を下回った4部門には、魚介類222.43円（95.3%）、肉類207.70円（95.8%）、野菜・海藻284.87円（98.8%）、調理食品252.90円（99.3%）と、果物以外の生鮮食品、そして、惣菜が入っており、食品スーパーマーケットの主力部門である生鮮、惣菜の消費状況が厳しい結果である。また、昨年は絶好調であった肉類もダウンしており、全体へ与える影響も大きいといえよう。

　　　そこで、まず、好調な部門、穀類223.57円（102.7%）、菓子類211.73円（102.4%）を見てみたい。この2部門の中で、特に110%%以上伸びた項目は、穀類では、小麦粉（2.37円：110.9%、消費世帯のみ10.52円：110.8%、消費世帯の割合22.5%：100.1%）、スパゲッティ（4.20円：110.5%、10.76円：100.6%、39.0%：109.9%）、カップめん（8.67円：110.2%、18.62円：98.3%、46.5%：112.0%）という状況である。この数字の中で、初めの数字は全消費世帯の平均数字であり、2つ目が対象項目の消費世帯のみの数字であり、そして、3つ目がその対象項目の消費世帯の割合である。この3つの関係は全体の消費額＝対象項目の消費額×対象項目の消費世帯の割合となっている。したがって、全体の消費額を対象世帯のみの消費額が多かったか、それとも対象世帯が新たに増えたのかを判別することができ、同じ110%伸びた項目でも、その中身の違いをみることができる。

　　　こう見ると、この4月度は小麦粉は消費世帯の消費額が大きく増加しての伸びであり、スパゲティ、カップめんは消費世帯の割合が増えての伸びであることがわかる。小麦粉そのものは新たな消費世帯を増やしてはいないが、消費世帯の量が増えたか、平均単価が上昇したかであるが、恐らく、この段階では、小麦価格はまだ高い状況が続いており、量が増えずに、平均単価が昨年よりも高いために、消費額が上昇しているのではないかと推測される。5月からは小麦粉の価格が下がっているので、5月度の数字には変化が現れるのではないかと思う。そして、スパゲティ、カップめんは逆に、消費世帯が増えての全体の消費額の上昇であり、この2項目はあきらかに、新規顧客を増やしているといえ、消費世帯の需要シフトがみえる。ちなみに、即席めんは（4.77円：108.3%、15.06円：104.4%、31.7%：103.8%）という状況であり、同様に好調であるが、消費世帯の消費額も、消費世帯の割合も増加しており、理想的な消費額の伸びである。

　　　ついで、菓子類であるが、カステラ（2.63円：119.7%、23.02円：108.8%、11.4%：110.0%）、アイスクリーム・シャーベット（18.97円：113.6%、31.45円：106.3%、60.3%：106.8%）、キャンデー（7.03円：112.2%、14.99円：106.0%、46.9%：105.9%）と、この3項目が110%以上伸びており、好調である。しかも、いずれも、消費世帯の消費額も、消費世帯の割合もバラン良く伸びており、菓子は特に好調である。

　　　これに対して、この4月度、消費が厳しかった部門を見てみたい。魚介類222.43円（95.3%）、肉類207.70円（95.8%）であり、いずれも、95%台と厳しい状況である。この中で、特に、消費が落ち込んだ項目は、魚介のつくだ煮（2.63円：78.2%、19.62円：85.3%、13.4%：91.7%）、いわし（1.70円：79.7%、12.35円：92.0%、13.8%：86.6%）が70%台であり、消費世帯の消費額も、消費世帯の割合も下がっており、厳しい状況である。また、生鮮魚介では、かつお（5.43円：83.6%、20.71円：89.6%、26.2%：93.3%）、さしみ盛合わせ（14.00円：91.7%、45.78円：96.1%、30.6%：95.4%）、まぐろ（15.63円：92.7%、34.79円：92.9%、44.9%：99.8%）など、主力項目が伸び悩んでおり、しかも、消費世帯の消費額も、消費世帯の割合も双方下がっており、厳しい状況である。

　　　また、肉類については、昨年は絶好調であった鶏肉が、（34.43円：99.6%、42.37円：99.4%、81.3%：100.2%）と伸び悩んでおり、今期は、この数字を維持できるかが課題といえよう。それ以外でも牛肉（50.30円：92.0%、75.00円：92.5%、67.1%：99.4%）、豚肉（67.10円：96.3%、71.83円：96.3%、93.4%：100.0%）、そして、加工肉でも、ハム（12.40円：95.1%、20.18円：96.6%、61.5%：98.5%）と厳しい状況であり、全体的に伸び悩んでいる状況である。

　　　このように、この4月度は、消費全体も、食品も消費額が伸び悩み厳しい状況になった。特に、この4月度は生鮮関連部門がほぼ全滅という状況であり、食品スーパーマーケットにとっては、主力部門であり、全体に大きく響いたのではないかと懸念される。昨年の値上げ関連商品の好調さ、節約志向に合致した商品の伸びが、以前よりも見られなくなりつつあり、消費環境が新たな局面に入りつつあるといえよう。ここしばらくは、消費環境がどのようにかわるか、見極めることが重要といえ、今後、極めて先行きが不透明な段階に入るのはないかと懸念される。次回、5月度の家計調査データに注目したい。

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