日経MJ、6/24、第42回小売業売上高ランキング2008！

　　　日経MJが第42回目となる2008年度版、小売業売上高ランキングを公表した。この調査は日経MJが1,534社の小売業に調査票を送付し、有効回答のあった775社中、上位500社の売上高のランキングを集計したものである。500社の合計売上が56兆6,800億円とのことであるので、先に取り上げたブログで、日本の食品マーケットを概観したが、小売業全体の売上が134兆5,716億円であったので、シェア42.1％であり、やはり、この数字を見ても、日本の小売業マーケットはいかにすそ野が広いかがわかる。
　　
　　　今回の結果を見て、おおよその数字であるが、ベスト10が1兆円、ベスト100が1,000億円、ベスト500が100億円という数字であり、500社以内に入るには、100億円の売上高が必要といえ、小売業としては、100億円の売上高が最初のステップといえよう。ちなみに、200億円で400位、300億円で300位、400億円で250位、500億円で200位、600億円で170位、700億円で150位、800億円で130位、900億円で120位であり、100億上がるたびに、順位間隔が狭まり、より、売上達成の困難さが表れているといえよう。
　　
　　　さて、今回のNo.1であるが、昨年同様、セブン＆アイHの5兆6,499億円である。No.2は僅差で、昨年同様、イオンであり、5兆5,230億円であり、この2社が小売業全体の中では頭抜けた売上規模である。No.3は昨年同様、ヤマダ電機であり、2兆349億円であり、ここまでが、小売業界の中で2兆円を超える企業である。以下、1兆円を超えた小売業を見てみると、No.4三越伊勢丹H、1兆4,266億円、No.5ユニー、1兆1,902億円、No.6J．フロントリテイリング、1兆966億円、No.7ダイエー、1兆408億円の7社である。この７社が2008年度の売上高が1兆円を超えた小売業である。
　　
　　　食品スーパーマーケット業界では、No.15にイズミが5,002億円（106.3%)で入り、トップである。ようやく、食品スーパーマーケット業界も、5,000億円を超えはじめたといえる。No.16にはライフコーポレーションが4,629億円（105.3%)と5,000億円に迫る勢いであり、No.20にも平和堂が4,122億円（97.9%)と、4,000億円を超えており、食品スーパーマーケット業界もいよいよ、年商5000億円の時代に入りつつあるといえよう。
　　　
　　　この20番台から30番台は食品スーパーマーケットが数多く登場し、ちょうど、この付近が、年商2,000億円から3,000億円であり、ここが食品スーパーマーケットのトップクラスの年商規模といえよう。その食品スーパーマーケットのランキングを見てみると、No.24イズミヤ、3,811億円（100.0%)、No.27ヨークベニマル、3,488億円（105.7%)、No.29マルエツ、3,423億円（102.0%)、No.31バロー、3,363億円（105.8%)、No.32フジ、3,211億円（99.9%)、No.33ベイシア、3,070億円と、ここまでが売上高3,000億円以上の食品スーパーマーケットである。

　　　そして、ここからが2,000億円台となり、No.39オークワ、2,765億円（110.0%)、No.41コープこうべ、2,659億円（98.9%)、No.43アークス、2,538億円（105.2%)、No.44東急ストア、2,478億円（98.0%)、No.46コープさっぽろ、2,387億円（100.3%)、No.47サミット、2,363億円（104.6%)、No.49万代、2,334億円（106.6%)、No.51いなげや、2,281億円（100.4%)、No.52マックスバリュ西日本、2,162億円（110.4%)、No.54カスミ、2,083億円（102.7%)、No.55ヤオコー、2,082億円（103.0%)と続く。以上が、売上高2,000億円以上の食品スーパーマーケットであり、全部でちょうど20社である。

　　　ちなみに、食品スーパーマーケット以外で、売上高2,000億円以上の気になる小売業を見てみてみると、ビックカメラNo.11（6,307億円）、ファーストリテイリングNo.12（5,864億円）、コジマNo.17（4,598億円）、しまむらNo.21（4,118億円）、ドン・キホーテNo.22（4,049億円）、マツモトキヨシHNo.23（3,922億円）、カインズNo.28（3,467億円）、大創産業No.30（3,412億円）、コメリNo.38（2,775億円）、オートバックスセブンNo.42（2,591億円）、ニトリNo.45（2,440億円）、カワチ薬局No.48（2,339億円）、青山商事No.56（2,065億円）等である。
　　
　　　また、この売上高ランキング以外にも、様々な数値の比較も日経MJでは特集されているが、その中でいくつか気になる数値を見てみると、販売管理費ランキングであるが、ホールディング、FC本部などを除くと、オーケーの14.7%が断トツであり、ついで、マルアイ15.7%、アオキスーパー15.8%となり、これ以外では、ベイシア17.3%、大黒天物産18.7%、オオゼキ18.0%などが食品スーパーマーケットでは経費比率の極めて低い企業である。逆に粗利率では、サンエーの30.0%、三徳の29.8%、ヤスサキの29.2%が極めて高く、これ以外では、ヨークマート28.8%、クイーンズ伊勢丹28.5%が高い数値である。
　　　
　　　このように2008年度の小売業の売上高ランキングが、日経MJから公表されたが、食品スーパーマーケットはベスト50に約50社が入り、健闘しているといえよう。また、地域スーパー、地方スーパーともに、売上高伸び率が百貨店、全国スーパー（GMS)、生協等が伸び悩む中、専門店とともに堅調な伸びを示しており、小売業界全体を牽引しているといえよう。そして、今期は昨年好調であったコンビニもtaspo効果が薄れ、売上は失速することが予想され、食品スーパーマーケットの小売業界における役割はますます重要な位置を占めることになろう。食品スーパーマーケットも年商2,000億円から3,000億円の企業の層が厚くなっており、5,000億円を超える企業も誕生した。今期は厳しい年になると思われるが、食品スーパーマーケットの今後の成長にさらに期待したいところである。

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