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August 24, 2009

食品スーパーマーケット売上速報、2009年7月、100.4%!

   食品スーパーマーケット上場企業、24社の2009年7月度の売上速報を集計した。コンビニほどではないが、単純平均で100.4%と、厳しい結果となった。ここ最近の数字は6月度101.3%、5月度104.9%、4月度102.2%、3月度101.5%、2月度102.3%、1月度104.7%という状況であり、昨年の7月度が106.7%であるので、昨年がやや高かったこともあるが、今年に入り、最低の伸び率、しかも、昨対ぎりぎりと厳しい数字となった。客数、客単価まで公表している食品スーパーマーケットは、この内、10社あるが、客数は103.1%、客単価が98.1%であるので、客単価の落ち込みが大きいといえ、消費環境が一層厳しくなっているといえよう。

   特に、既存店の数字が厳しく、96.0%であり、既存店を公表している食品スーパーマーケットは23社あるが、昨対を超えたのはスーパーバリュー101.4%と、オオゼキ102.2%のみの2社であり、残り、21社は既存店が昨対を切るという厳しい結果である。食品スーパーマーケット業界も、ここへきてこれまで堅調であった売上げに陰りが見え始めたといえ、今後、後半戦に向け、マーチャンダイジング戦略を再検討する必要があろう。折しも、大手GMS、西友、イオン、セブン&アイH等があいついで、ディスカウント路線を鮮明にしており、食品スーパーマーケット業界としても、ますます価格競争が進むものといえ、客数はともかく、客単価の確保が厳しくなり、当面、厳しい経営が続くものといえよう。

   このような厳しい状況の中で、110%以上の売上を達成した食品スーパーマーケットが2社ある。スーパーバリューと、マックスバリュ東海である。スーパーバリューは、ここへ来て、順調に新店をオープンしており、この7/1にも東所沢店をオープンさせ、結果、7月度は119.9%と断トツのトップの伸び率となった。既存店も先に見たように、101.4%と堅調な数字となっており、食品スーパーマーケット+HCのコンビネーションが好調な要因のひとつといえよう。また、マックスバリュ東海も112.1%と好調であり、昨年8/1にシーズンセレクトを吸収合併した効果が継続しているのが、その要因である。ただ、既存店は93.2%と伸び悩んでおり、来月度は合併効果が一巡するので、112.1%の伸び率は期待できず、来月以降、どのように売上げを確保するか課題となろう。

   この好調な2社についで、105%以上、売上げを伸ばした食品スーパーマーケットが2社ある。ハローズとオオゼキである。ハローズは107.0%と、ここへ来て、4月にハローズ岡南店、6月にハローズ花尻店とあいついで新店を出店しており、これが寄与し、好調な数字である。ただ、既存店は94.2%と厳しい数字となっており、既存店の客数が95.0%となり、既存店の動向が気になるところである。一方、オオゼキであるが、105.3%と好調な売上げであり、4月に久しぶりに新規オープンした市川店の貢献が大きいといえよう。ただ、既存店も102.2%と堅調な売上げを維持しており、今回の集計24社の中では最も安定した結果であるといえる。

   以下、この7月、100%以上の食品スーパーマーケットを見てみると、ユニバース104.3%(既存店99.5%)、ダイイチ103.7%(既存店95.7%)、カスミ102.4%、ヤオコー101.4%(既存店99.8%)、マックスバリュ西日本101.4%(94.7%)、CFSコーポレーションSM部門101.0%(既存店96.1%)という状況であり、いずれも、新店効果による売上増であり、既存店はすべて、昨対を割っている状況である。

   これに対して、売上が大きく伸び悩んだ食品スーパーマーケットは、奇しくも、アークランドサカモトとPLANTがワースト1、2となり、ホームセンター、スーパセンター関連の業態が厳しい状況となった。アークランドサカモトは90.1%と大きく売上が落ち込み、既存店も94.3%となった。PLANTも94.4%、既存店も95.0%と厳しい結果であり、食品よりも住関連商品の落ち込みが、特に、この7月度は大きかったようである。

   これ以外ではエコス94.8%(既存店97.3%)、トーホー95.2%(既存店95.5%)、Olympic95.5%(既存店94.7%)、マックスバリュ北海道96.2%(既存店91.7%)、イズミ96.8%(既存店94.3%:推定)、マルエツ97.4%(既存店95.8%)、九九プラス98.1%(既存店97.3%)、マックスバリュ東北98.2%(既存店96.9%)、いなげや98.4%(既存店94.6%)、ヤマザワ98.8%(既存店95.9%)、バロー99.1%(既存店93.6%)、そして、マックスバリュ中部99.3%(既存店93.8%)という結果であった。これらの食品スーパーマーケットは、いずれも既存店が95%前後と厳しい状況であり、この7月度は全体はともかく、既存店が特に大きくダウンしたことが売上げダウンの大きな要因といえよう。

   このように、この7月度の食品スーパーマーケット業界の数字は、これまでになく、厳しい数字となり、ここ最近では見られない、昨対ぎりぎりの数字となった。ただ、この中でも、順調に新店を出店するか、M&Aにより、店舗数を増加させた食品スーパーマーケットの数字は好調であり、新店を出店できる出店余力が成長の明暗を分けたといえよう。当面、食品スーパーマーケット業界は厳しい消費環境が続くと思われ、来月以降も予断を許さない厳しい経営環境が予想される。今後、このような厳しい経営環境の中で、各食品スーパーマーケットがどのような経営戦略を打ち出すかに注目である。

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