家計調査データ、2009年9月度、食品99.9%、堅調！

　　　総務省統計局から、10/30、2009年9月度の家計調査データが公表された。家計調査データは毎月月末に前月のデータが公表されるため、現在は11月に入っているが、最新のデータは9月度である。その結果であるが、全体が98.5%とやや消費の落ち込みが見られるが、食品（外食を除く）は、99.9%と堅調な結果となった。家計調査データでは、食品関係は外食も含め、食料と一括されているが、本ブログでは独自に集計し、食品として、外食を除く数値を算出している。

　　　消費全体が98.5%になった要因であるが、最も落ち込みが大きかったのは、90.3%となった光熱・水道である。灯油が60.0%、電気代が88.3%となったことが大きく、昨年の異常なエネルギー価格の高騰に反し、今期は落ち着いた価格になったことが大きい。これは、消費者物価指数(CPI)でも明らかであり、いかに、エネルギー関係が消費に影響を与えているかがわかる。ついで、家具・家事用品の94.0%であり、冷暖房用器具73.0%、室内装備・装飾品72.0%となったことが大きい。これは9月度のデータであるので、天候による冷房設備の消費不振といえよう。そして、もうひとつ、住居が93.0%となったことである。これは、設備材料が62.7%、工事その他のサービスが81.9%と、リフォーム関係の落ち込みが大きい。これら、３つの部門が10%近い、消費の落ち込みとなったことが、この9月度は大きく、消費支出全体に影響を与えたといえる。

　　　一方、伸びた部門であるが、保健医療の111.3%と外食の101.0%のみである。医療費は、6月の薬事法改正に影響もあると思われるが、新型インフルエンザの影響も大きいといえ、特に、この9月は伸びが著しい状況である。ちなみに、ここ数ケ月の数字を見ると、8月度102.8%、7月度97.5%、6月度112.4%、5月度101.6%、4月度93.1%、3月度104.1%、2月度93.9%、1月度98.9%という状況であり、6月、9月が突出した伸びとなっている。

　　　そこで、食品であるが、全体は99.9%と、ほぼ昨年並みの数字を達成したが、中身を見ると、伸びている部門と伸び悩んでいる部門がある。まず、伸びている部門であるが、乳卵類111.50円（101.4%）、菓子類204.47円（104.1%）、調理食品264.30円（102.1%）、油脂・調味料105.47円（101.8%）、野菜・海藻284.07円（101.4%）、飲料128.93円（100.5%）の5部門である。その要因であるが、特に、伸び率の大きい菓子類と、調理食品を見てみると、菓子類では、カステラ2.83円（128.8%）、他の洋生菓子16.37円（114.5%）、キャンデー6.20円（112.0%）が、110%以上の伸びであり、菓子類を牽引している。また、調理食品については、うなぎのかば焼き6.07円（121.3%）、そうざい材料セット10.60円（112.4%）、しゅうまい3.03円（112.3%）、やきとり5.10円（110.1%）が110%以上の伸びである。

　　　一方、数字が伸び悩んだ部門であるが、酒類103.93円（93.0%）、魚介類213.63円（97.7%）、肉類202.03円（95.4%）、果物115.97円（98.6%）と、この4部門の落ち込みが大きい。その要因であるが、酒類では、発泡酒17.13円（87.7%）、ビール34.90円（88.7%）と、この2項目が特に10%以上消費が下がっており、酒全体の消費を押し下げた要因である。酒はかなり、この9月度は消費が厳しく、伸びた項目はウイスキーの3.17円（101.1%）のみであり、その他はすべて昨対を割るという厳しい状況である。また、ビールについては、さらに、その要因を消費世帯の消費額か、消費世帯の割合かで分解してみると、ビール34.90円（88.7%）は、消費世帯のみの消費額107.15円（89.5%）、消費世帯の割合32.6%（99.2%）という状況であり、顧客数はあまり変化がないが、客単価が下がったといえ、価格の下落か、消費料が減っている状況といえ、厳しい状況である。

　　　酒類以外では、生鮮関連の落ち込みが大きく、その要因を見ると、魚介類では、ぶり6.60円（85.3%）、あじ3.77円（86.3%）、たらこ 6.57円（86.4%）の落ち込みが特に大きい。肉類では、他の生鮮肉5.47円（84.5%）が大きいが、その他も牛肉50.43円（97.5%）、豚肉65.23円（94.3%）、鶏肉32.07円（92.9%）と、軒並み95%前後で伸び悩んでいる状況である。そして、果物であるが、バナナ13.23円（85.0%）、メロン1.70円（81.0%）の落ち込みが大きい。特に、バナナはその要因を見ると、バナナ13.23円（85.0%）、消費世帯のみの消費額18.86円（86.1%）、消費世帯の割合70.2%（98.7%）と、ビールと同じ状況であり、消費世帯のみの消費額が大きく落ち込んでいる。

　　　そこで、バナナのここ数ケ月の動きを見ると、8月度バナナ13.29円（107.0%）、7月度バナナ15.48円（114.3%）、6月度バナナ18.23円（118.4%）、5月度バナナ18.48円（131.1%）、4月度バナナ18.07円（136.5%）、3月度バナナ16.13円（140.8%）、2月度バナナ15.57円（156.8%）、1月度バナナ13.68円（163.1%）、昨年12月度バナナ14.00円（166.9%）、11月度バナナ15.67円（164.9%）、10月度バナナ18.23円（170.7%）、バナナ15.06円（151.1%）、・・と、2008年3月以来、何と約18ケ月連続で伸び続けたバナナも、とうとう、息切れとなったようである。

　　　このように、消費全体はやや減少傾向が見られるが、食品は意外に堅調であり、消費者物価指数（CPI)が明らかにデフレ傾向を示す中、価格面では厳しいものがあると思われるが、数量面で検討している結果といえよう。ただ、デフレはより厳しさを増すと思われ、消費環境は今後さらに厳しくなるものと予想される中、来月以降、どのような数字で落ち着くか、注意深く消費動向を見守る必要があろう。
　　
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