首都圏、食品スーパーマーケット、ネットに熱い視線!
食品スーパーマーケットのネットスーパーがいよいよ首都圏でも本格的な展開期に入りはじめたといえよう。ここ最近、首都圏でも95店舗と最大級の店舗数を誇る食品スーパーマーケット、サミットのネットスーパーの会員募集のちらしが、私の自宅にも届くようになった。首都圏ではすでに、西友、イオン、セブン&アイHのGMSをはじめ、マルエツや東急ストアなどもネットスーパーを展開しているが、サミットの本格展開がはじまったことにより、首都圏ではネットスーパーの本格的な時代に突入したといえよう。
サミットのネットスーパーが首都圏で本格展開した意義は大きい。それは、従来のネットスーパーのほとんどは店舗からの食料品の配送であるが、サミットの場合は、住友商事が100%出資のセンター出荷型のネットスーパーであるからである。実はサミットも2007年4月から店舗出荷型ネットスーパー事業を展開していたが、2008年12月に住友商事がセンター出荷型の住商ネットスーパー株式会社を設立したことにより、これに合流、サミットもサミットネットスーパー株式会社を2009年5月に、住商ネットスーパー株式会社の子会社として立ち上げており、センター出荷型へと舵をきることになった。
先日入ったサミットのネットスーパーのちらしを見てみると、「あなたの街にもお届けします、新規会員募集!!」という見出しで、「いまなら新規会員登録で500円クーポンプレゼント!!」という特典付きのちらしである。現在、すでに、東京23区の内、目黒区、渋谷区、新宿区、豊島区など11区への配送が可能となっており、これに加え、三鷹市、調布市など6市への配送も可能となっている。東京全区、そして、埼玉県、神奈川県など首都圏への配送も、センター次第であり、時間の問題であろう。ちなみに、ネットスーパーにも目玉があり、今回入ったちらしでは、牛切り落とし国内産100g198円(通常388円)、豚もも切り落とし国内産100g90円(通常178円)、やわらかロースとんかつ198円(通常357円)と、この3つの商品が大きな写真入りで強く全面に打ち出されている。
では、サミットのネットスーパーというよりも、住友商事の住商ネットスーパーであるが、「食品・食材分野における住友商事のマルチチャネル販売戦略の中核事業の一つと位置づけて、・・」とのことで、住友商事の中でもメディア・ライフスタイル事業部門の管轄であり、メディア事業とリテイル事業を融合させようとする意図にもとづいているのが特徴といえる。また、サミットの位置づけも、「第1号提携先であるサミットを皮切りに、首都圏の複数の食品スーパーとの提携により順次加工・配送センター数を増やし、売上規模拡大に従って運営効率を上げることにより、本格的ネットスーパー事業への参入による食品スーパー各社のマルチチャネル販売戦略に寄与する、・・」とのことであり、サミットは第1号提携先であるという。したがって、今後、第2号、第3号の食品スーパーマーケットとの提携がいつ発表されてもおかしくないといえよう。
これは、店舗出荷型ではなく、センター出荷型だからこそ可能な事業である。現在、公表されている計画では、10事業年度というので、営業開始が昨年10月であるので、2019年度には、首都圏に36拠点のセンターをもち、年商1,100億円を目指すという。したがって、1センターあたり、約30億円であり、サミットの1店舗の平均年商が現在約20億円強であるので、店舗当たりの売上げを超えることになる。ちょうど、サミット50店舗強ということになり、中堅の食品スーパーマーケットチェーンがバーチャルの世界にまるまる出現することになる。
首都圏のネットスーパーは、3/13の日経新聞によれば、セブン&アイHがこの2月期決算で営業黒字を実現したとのことで、ザ・プライスでもネットスーパーがスタートするという。イオンも今後、ネットスーパーに力を入れていくという。西友はすでに10年前からネットスーパーに取り組んでおり、現在50店舗でネットスーパーを手掛けているという。マルエツ、東急ストアも楽天の食卓.jpを活用して、ネット上に出店しているという。さらに、オーケーもこの春には参入予定であるといい、店舗同様、格安で販売してゆくという。
こう見ると、これから10年後には、計画段階で住商ネットスーパーが1,100億円を超える予定であるので、現在取り組んでいる食品スーパーマーケットに加え、新規参入が相次ぐと、年商5,000億円を超えることも十分に可能性があり、食品の一大ネット市場ができあがるといえよう。ちなみに、首都圏の上場食品スーパーマーケットの年商は15社で約2兆円であるので、上場食品スーパーマーケットが4から5社、バーチャル上に出現するイメージである。今回の住商ネットスーパーの宅配型が主導権を取るか、それとも、既存の店舗出荷型がシェアを占めるのか、今後、数年で大勢が判明するといえよう。
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