食品スーパーマーケット、マーチャンダイジング力の実態！

　　　食品スーパーマーケットのマーチャンダイジング力、売上総利益（原価）－経費、すなわち、商品売買から得られる利益の直近の動向を見てみたい。取り上げる食品スーパーマーケットは、ここ数ケ月以内に公表された中間決算、本決算、四半期決算の主要食品スーパーマーケットである。全部で19社を取り上げて見たい。まずは、結論であるが、マーチャンダイジング力がプラスになった食品スーパーマーケットが7社、マイナスになった食品スーパーマーケットが12社となった。したがって、この結果を見る限り、マーチャンダイジング力は厳しい状況にあるといえる。

　　　そこで、まず、プラスの食品スーパーマーケットのマーチャンダイジング力を見てみたい。数字が高い順に見てみると、大黒天物産、マーチャンダイジング力5.77％（昨年5.28%）、原価77.36%（昨年77.09%）、売上総利益22.64%(昨年22.91%)、経費比率16.87%（昨年17.63%）、原信ナルスH、マーチャンダイジング力マーチャンダイジング力は3.39%(昨年2.67%)、原価73.74％（昨年73.74%)、売上総利益26.26%(昨年26.26%)、経費比率22.87%(昨年23.59%)であり、この2社が特に好調な結果となった。ただ、どちらも、経費を削減してのマーチャンダイジング力のプラスであり、経費削減が好調の要因である。

　　　ついで、PLANT、マーチャンダイジング力2.18%(昨年1.39%)、原価80.36%(昨年80.76%)、売上総利益19.64％（昨年19.24%)、経費比率17.46%(昨年17.85%)、マルキョウ、マーチャンダイジング力1.63%(昨年1.48%)、原価78.99％（昨年79.68%）、売上総利益は21.01%(昨年20.32%)、経費比率19.38%(昨年18.84%)、ハローズ、マーチャンダイジング力1.0%（昨年0.3%）、原価77.0%（昨年77.1%）、売上総利益23.0%（昨年22.9%）、経費22.0%（昨年22.6%）、ダイイチ、マーチャンダイジング力0.71%(昨年0.70%)、原価76.95%(昨年76.81%)、売上総利益は、23.05％（昨年23.19%）、経費比率22.34%(昨年22.49%)、マミーマート、マーチャンダイジング力0.36%(昨年0.33%)、原価75.94%(昨年75.99%)、売上総利益は24.06%(昨年24.01%)、経費比率23.70%(昨年23.68%)である。

　　　この内、原価のみ改善した食品スーパーマーケットはマルキョウ、マミーマートであり、経費のみ改善した食品スーパーマーケットは、ダイイチのみである。これ以外の食品スーパーマーケット、PLANT、ハローズは原価、経費双方を改善しており、理想的なマーチャンダイジング力の改善となった。

　　　一方、マーチャンダイジング力が、マイナスとなった食品スーパーマーケットであるが、ダイエー、マーチャンダイジング力－7.29％（昨年－8.41%）、原価69.98%(昨年70.35%)、売上総利益30.01％（昨年29.65%）、経費比率37.30%(昨年38.06%)、アオキスーパー、マーチャンダイジング力－2.58%(昨年－1.65%)、原価84.85%(昨年84.63%)、売上総利益15.15%(昨年15.37%)、経費比率17.73%(昨年17.02%)、オークワ、マーチャンダイジング力－1.89%（昨年－2.04%)、原価75.19%(昨年75.39%)、売上総利益24.81%(昨年24.61%)、経費比率26.70%（昨年26.65%)、マックスバリュ東北、マーチャンダイジング力－1.76%（昨年－2.39%）、原価77.10％（昨年76.81%）、売上総利益22.90％（昨年23.19%）、経費比率24.66%（昨年25.58％）、バロー、マーチャンダイジング力－1.14％（昨年－1.26%）、原価76.66%(昨年76.60%)、売上総利益23.34％（昨年23.40%）、経費比率24.48%(昨年24.66%)の5社が－1.0%以上のマイナスとなった。

　　　さらに、これ以外のマーチャンダイジング力がマイナスとなった食品スーパーマーケットであるが、関西スーパーマーケット、マーチャンダイジング力－0.88％（昨年－1.36%)、原価76.87%(昨年76.51%)、売上総利益23.13%(昨年23.49%)、経費比率24.01%(昨年24.85%）、イズミ、マーチャンダイジング力－0.58％（昨年－0.79%）、原価78.83%（昨年78.32%）、売上総利益21.17%（昨年21.68%）、経費比率21.75%(昨年22.47%)、カスミ、マーチャンダイジング力－0.45％（昨年－0.75%）、原価74.46%(昨年73.99%)、売上総利益25.54%(昨年26.01%)、経費比率25.99%(昨年26.76%)、ヤオコー、マーチャンダイジング力－0.21%(昨年0.16%)、原価71.53%(昨年71.38%)、売上総利益28.47%(昨年28.62%)、経費比率28.68%(昨年28.46%)、マルエツ、マーチャンダイジング力－0.09％（昨年0.60%）、原価71.56%(昨年71.65%)、売上総利益28.44%(昨年28.35%)、経費比率28.53%(昨年27.75%)、マックスバリュ西日本、マーチャンダイジング力0.08％（昨年0.57%)、原価76.01％（昨年75.44%）、売上総利益23.99％（24.56%）、経費比率23.91%(昨年23.99%)、アークス、マーチャンダイジング力3.02%(昨年3.14%)、原価77.26%(昨年77.70%)、売上総利益22.74%(昨年22.30%)、経費比率19.72%(昨年19.16%)の7社である。

　　　この12社の内、原価のみ上昇した食品スーパーマーケットは、マックスバリュ東北、バロー、関西スーパーマーケット、イズミ、マックスバリュ西日本の5社であり、経費のみ上昇した食品スーパーマーケットはオークワ、マルエツ、アークスの3社である。そして、原価、経費ともに上昇した食品スーパーマーケットは、アオキスーパー、カスミ、ヤオコーの3社である。また、ダイエーは原価、経費ともに下がっており、マーチャンダイジング力は大きくマイナスであるが、昨年よりは改善している。

　　　このように、ここ最近の食品スーパーマーケットの決算結果を見ると、マーチャンダイジング力がマイナスとなった食品スーパーマーケットが多いといえる。そして、その要因は原価の上昇であるケースがどちらかというと多いといえ、経費はむしろ全体として改善傾向にあるといえよう。これは、まさに、デフレによる経営環境の厳しさを反映しているといえ、価格競争が原価に跳ね返っているといえよう。したがって、このような経営環境の中でも利益を確保してゆくには経費の削減しかないといえ、各社が経費の削減に強く取り組んだ結果ともいえよう。当面、この傾向は続くといえ、今期の本決算は経費削減が利益を確保するための最優先での経営課題となるものといえよう。

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