食品の消費者物価指数を見る、2010年12月、0.7%！

　　　前回のブログで2010年12月度の全国の消費者物価指数（CPI)が昨対で99.7%という結果となったことを解説した。そして、その要因が、高校授業料のマイナスが大きく、食品のプラスを相殺している点にも触れた。そこで、そのプラス要因となった食品について、さらに詳しく、各項目にまで踏み込んで、その内容を見てみたい。

　　　まずは、食品の全体像であるが、前年同月は＋0.7%であり、平成17年度比はさらに高く、＋2.6%という結果である。この数字を見る限り、こと食品に関してはデフレを克服しつつあるように思える。そこで、前年同月日が＋0.7%となった要因を大項目で見てみると、プラスの大項目は果物20.2％、野菜・海藻6.6％、魚介類0.2％の3つであり、特に、この12月度は果物が異常値であり、それについで、野菜・海藻が食品全体の消費者物価を押し上げているといえる。これ以外の大項目はすべてマイナスであり、食品のプラス要因は果物、野菜・海藻であることが鮮明である。

　　　そこで、この2大項目について、小項目について見てみたい。まずは、果物であるが、かき(果物）52.2％、みかん28.0％、りんごＢ20.9％と、この3つが異常値といえ、果物全体の物価を押し上げている要因である。これ以外では、レモン5.6％、いちご5.0％、キウイフルーツ4.3％、オレンジ2.4％、グレープフルーツ1.3％と微増であるが、ほとんどの果物の物価が上昇していることがわかる。気になるのは、輸入果物についても上昇が見られることである。逆に、下がった項目は、バナナ－2.0％のみであり、これ以外の果物の集計項目はすべてプラスという状況であり、果物は消費者から見ても、実感として、価格が高いと感じていると思われる。

　　　この果物についで、野菜・海藻であるが、この大項目は、野菜と海藻から成り立っているが、物価の上昇が見られるのは野菜であり、その数字を見ると、12.1%と果物ほどではないが、大きく上昇している。そこで、その項目を見てみると、キャベツ84.3％、はくさい41.5％、たまねぎ31.2％、かんしょ25.3％、だいこん24.3％、にんじん23.1％、ばれいしょ21.7％、さといも21.6％と、これらが20%以上物価が上昇している項目であり、特に、キャベツ、はくさいは異常値である。この12月度は鍋物シーズンでもあり、その主力野菜がこれだけ上昇しており、消費者にとっては、果物以上に野菜が高いと感じていると思われる。この2つ以外にも、やはり鍋材料といえる土物関連、にんじん、ばれいしょ、さといも等も大きく物価が上昇しており、野菜がいかに高めで推移したかがわかる。

　　　これ以外の項目では、ねぎ19.9％、ブロッコリー18.7％、トマト14.3％、ながいも11.6％、かぼちゃ3.4％、れんこん2.5％、アスパラガス2.0％、ごぼう1.9％、なす1.5％、ピーマン0.4％という状況であり、食品スーパーマーケットにおける野菜の主力商品が全面高の様相である。皮肉にも、すでに、本ブログでも取り上げた同じ12月度の食品スーパーマーケット業界の売上速報を見ると、全体が101.2%と堅調な結果であるが、その要因は青果（売上構成比11.0%)の108.2%にあるといえ、明らかに、果物、野菜の物価上昇が売上増に結びついているといえ、食品スーパーマーケットにとっては、物価高がプラスの要因になっていることである。

　　　一方、野菜の中でも物価が下がった項目もあり、レタス－0.9％、ほうれんそう－1.2％、もやし－3.3％、さやいんげん－3.8％、しめじ－4.6％、えのきだけ－5.4％、生しいたけ－6.4％、きゅうり－7.8％である。10%以上下がった項目はなく、しかも、上昇項目と比べ、数は少なく、全体として見れば、野菜は全面高の様相を呈しているといえよう。

　　　ちなみに、果物、野菜以外の項目で5%以上物価上昇が見られた項目であるが、穀類0、魚介類では、さんま10.7％、肉類0、乳卵類では鶏卵5.1%、乾物・加工品類0、油脂・調味料0、菓子類0、調理食品0、飲料0、酒類0であり、わずか2項目のみである。一方、5%以上物価を下げた項目は穀類では、うるち米－6.9％、国産米Ａ－7.2％、国産米Ｂ－7.8％、スパゲッティ－7.8％、もち－5.4％、魚介類では、たらこ－6.2％、ししゃも－5.0％、肉類0、乳卵類0、乾物・加工品類0、油脂・調味料では、食用油－8.0％、ケチャップ －5.4％、菓子類では、ビスケット－7.7％、調理食品では冷凍調理ピラフ－7.2％、飲料ではコーヒー豆－5.6％、ミネラルウォーター－6.7％、酒類0という状況である。これをみても、果物、野菜のみが物価上昇にあり、その他はむしろ物価下落基調であるといえよう。

　　　このように、食品の物価は2重構造となっており、果物、野菜が異常な物価高、その他全食品は下げ基調にあるといえる。そして、その結果、食品全体では0.7%の昨対で見て物価上昇、平成17年度比ではさらに高く2.6%の物価上昇という結果となった。したがって、今後、青果の相場が下がると、この構造は大きく崩れ、食品全体もデフレ基調に転じるといえ、極めて不安定な物価構造にあるといえよう。こう見ると、食品スーパーマーケットを取りまく、経営環境は今年も厳しい状況が継続するものと予想され、デフレ基調の中で、どのように利益改善をはかるが当面の経営課題といえよう。

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