日経新聞でサンプル百貨店を掲載！

　　　日経新聞の2/6に、ルーク19が運営するサンプル百貨店の記事が掲載された。見出しは、「ルーク19、食生活をデータ化、50万人会員のメニューなど」である。前回のブログで、クックパッドと食品スーパーマーケット7社が提携し、ID-POS分析をもとに、会員にレシピを提供するなど、ヴァーチャルとリアルの店舗の結びつきが試みられているという日経ヴェリタスの記事を取り上げた。今回は、ID-POS分析ではないが、前回同様、ヴァーチャルとリアルの店舗の結びつきであり、興味深い内容である。

　　　今回のヴァーチャルはルーク19が運営する試供品サイト「サンプル百貨店」であり、すでに、会員が約50万人であるという。サンプル百貨店のホームページを見ると、「『サンプル百貨店』は、一般的なインターネット通販サイト、懸賞サイトとは異なり、企業よりご提供いただくサンプル品、試供品、お試しセットやトライアルセット、そしてサンプル百貨店会員様限定商品などを “興味がある” “試してみたい” という方にお届けし、試していただいたみなさまのご意見・ご感想を、消費者の生の声として 企業に届けるサイトです。」とのことである。企業にとっては、自社の商品のトライアル顧客の獲得、商品開発等につながるプラットフォームの役割を果たしているといえる。

　　　一方、リアルの方であるが、新日本スーパーマーケット協会であり、食品スーパーマーケット約410社、賛助会員の食品メーカー約750社が加盟する食品スーパーマーケット業界、最大の業界団体である。同協会のホームページを見ると、「平成21年8月。全国スーパーマーケット協会と 日本セルフ・サービス協会が、食品スーパーマーケット業界の地位向上、“戸籍”の確立を目指し、合併しました。各種法制度への対応をはじめとする情報の一元化を図ります。合併から1年を迎えた平成22年9月、団体名を「社団法人新日本スーパーマーケット協会」に変更。平成24年からは一般社団法人に移行し、会員のために、また業界発展のために寄与してまいります。」とのことである。

　　　では、このヴァーチャルの約50万人のサンプル百貨店の会員とリアルの410社の食品スーパーマーケットがどのように接点を持つかであるが、日経新聞によれば、2点ある。まず1点は、「約50万人の消費者の食生活を記録したデータを同協会の会員企業向けに提供する。」とのことである。このようなことがなぜ可能なのかというと、このような調査に協力することにより、サンプル百貨店から魅力的な試供品がもらえるからである。サンプル百貨店は現在、7階建てになっており、1F食料品、生活雑貨、2Fコスメ、美容、3F文具、本、レッスン、ベビーキッズ、4F健康、ダイエット、5F家電、ペット用品、6F映画、TV、CD、DVD、ホテル、レストラン、7F RSPイベント、各種イベントブロガー大賞、サンプル百貨店TVでなりたっている。リアルの百貨店が試供品だけで、ヴァーチャルにできあがっており、ここに約50万人の顧客が試供品をもとめ来店しているという。

　　　このまさにヴァーチャルの百貨店に来店している顧客に消費者アンケートを実施するわけであり、しかも、自宅の食卓に並んだ料理や冷蔵庫の中身、台所の写真と食事のメニューや感想などを記録してもらうとのことである。Webアンケートによく似てはいるが、ここまで詳細な顧客の生活実態を調査することはできないといえ、まさに、サンプル百貨店ならではの調査といえよう。

　　　そして、2点目であるが、スーパーなどの店頭の調査も実施するとのことである。これは、「消費者に買い物で利用する店舗の来店頻度や購入する商品の評価などを聞く。調査に協力する企業の了解を得たうえで売り場の写真も撮影し、商品の品ぞろえや店員の接客などについて意見を求める。」とのことである。これは、まさにリアルの店頭調査であるといえ、Webではなく、リアルの調査会社が通常実施している店頭アンケート調査に近いといえる。

　　　いずれの調査内容も新日本スーパーマーケット協会410社を対象とした調査であるといえ、食品スーパーマーケット各社にとってはなかなか自社では顧客に直接聞きにくいアンケート内容であるといえよう。実際、この両面からの調査が可能となり、分析レポートが上がってくれば、当然、食品スーパーマーケット側としては、その調査結果をもとに自店のマーチャンダイジング政策、特に、品揃え、生鮮食品、惣菜等の商品開発などに活かすことができ、さらには、棚割りの見直し、レイアウトの改善等につなげてゆくことが可能となろう。

　　　このように、リアルの食品スーパーマーケットがヴァーチャルのサンプル百貨店とタッグを組むことにより、リアルの中ではなかなか踏み込めなかった消費者の購買行動をwebアンケートと店頭アンケートの両面から把握することが可能になるといえる。食品スーパーマーケットとしては、今後はリアルの中だけでなく、いかに、ヴァーチャルに集う消費者の声をも吸収し、その声をいかにリアルの店づくりに活かせるかが課題となってきたといえよう。今回の試みが、どのような成果を生むか、気になるところである。

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