マルヤ、2014年3月、中間、依然厳しい決算!
マルヤ、2014年3月、第2四半期決算、赤字、11/11!
・http://www.maruya-group.co.jp/
・http://www.maruya-group.co.jp/pdf/annual_reports/26.3-2.pdf
P/L関連:
・営業収益 102.17億円、営業利益 △820億円、経常利益 △787億円、当期純利益 △737億円
・原価 80.82%(昨年 78.92%):+1.90、売上総利益 19.18%(昨年 21.08%):-1.90
・経費 34.41%(昨年 31.71%):+2.70
・マーチャンダイジング力 -15.23%(昨年-10.63%):-4.60
・その他営業収入6.68%(昨年 5.83%):+0.85
・営業利益 -8.55%(昨年 -4.80%):-3.75
・上表の対前年同四半期増減率については、当社は2013年3月期に決算日を2月20日から3月31日に変更しており、前期とは比較対象期間が異なることから、記載しておりません。
B/S関連:
・自己資本比率 32.9%(昨年 36.5%)
・現金及び預金 5.93億円(総資産比 5.77%)
・商品及び製品 4.93億円(総資産比 4.80%)
・買掛金 9.54億円(総資産比 9.26%)
・有利子負債 41.31億円(総資産比40.25%)・
CF関連:
・営業活動によるキャッシュ・フロー:△10.96億円(昨年 △2.19億円)
・投資活動によるキャッシュ・フロー:0.45億円(昨年0.75億円)
→有形固定資産の取得による支出 △0.93億円(昨年△1.51億円)
・財務活動によるキャッシュ・フロー:5.99億円(昨年 △2.15億円)
・現金及び現金同等物の増減額(△は減少):△4.50億円 (昨年 △3.59億円)
マルヤのコメント:
・当社は、このような事業環境の中、2012年11月に株式会社ゼンショーホールディングスの連結子会社となり、「地域社会に愛され、信頼される店づくり」という当社の経営理念を達成すべく、グループシナジーを最大限に活用し、生鮮部門の強化や取扱い商品の拡充など抜本的な取り組みを行っております。
・また、物流システムを再構築すべく、鮮魚・青果部門の商品を取り扱う生鮮物流センター(埼玉県上尾市)、精肉・日配品部門等の商品を取り扱うチルド物流センター(埼玉県春日部市)を新設いたしました。 店舗面におきましては、一部店舗において設備及び備品の更新や取扱い商品の見直しなどを行い、収益の改善に向けて取り組みました。
・継続企業の前提に関する重要事象等:
・当社は、2007年2月期(平成19年2月期)以降営業損失を計上しております。また当第2四半期累計期間においても、営業損失8億20百万円、四半期純損失7億37百万円を計上しており、引き続き事業の業績の着実な改善に取り組んでまいります。当該状況により当社には、将来にわたって事業活動を継続するとの前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しておりますが、2012年11月に株式会社ゼンショーホールディングスの連結子会社となり、そのグループシナジーを最大限に活用することにより、業績改善に取り組んでおり、財務的支援も十分に受けることができる環境が整いました。 このような背景から、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められなくなったと判断し、継続企業の前提に関する注記の記載を解消しております。
マルヤの株価:
・http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/chart/?code=9975.T
PI研コメント:
・マルヤが、11/11、2014年3月期の中間決算を公表しました。昨年11月、ゼンショーホールディングスの連結子会社となり、ほぼ1年、注目の決算結果ですが、依然として赤字と、厳しい決算です。特に、原価、経費ともに、大きく上昇じ、ダブルで利益を圧迫、商品売買から得られる利益、マーチャンダイジング力は大きくマイナス、厳しい状況です。マルヤはもともと食品スーパーというよりも、GMSに近い財務構造であり、経費比率が異常に高く、これを不動産収入、その他営業収入で補うという収益構造でしたが、それがさらに進んでいるといえます。親会社ゼンショーホールディングスの改革は、「鮮魚・青果部門の商品を取り扱う生鮮物流センター(埼玉県上尾市)、精肉・日配品部門等の商品を取り扱うチルド物流センター(埼玉県春日部市)を新設・・」とのことですので、食品スーパーの本来の姿に回帰する戦略と思われますが、数値は、むしろ逆に動いています。結果、財務状況も自己資本比率が32.9%(昨年 36.5%)と悪化、有利子負債も多額にのぼり、キャッシュフローも営業段階でマイナス、新たな投資も厳しい状況にあります。今後、ゼンショーホールディングスがどこまで、本格的な改革に踏み切るのか、現状の延長では数値の改善は難しいといえ、その決断に注目です。
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