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February 28, 2015

大塚家具、2014年12月本決算、減収減益、財務は安定!

大塚家具、2014年12月、本決算、2/13
・http://www.idc-otsuka.jp/
・http://www.idc-otsuka.jp/company/ir/tanshin/h-27/h27-2-13.pdf

CF関連:キャッシュの配分:
・営業活動によるキャッシュ・フロー: 7.63億円(昨年 5.28億円)
  →投資有価証券売却損益(△は益):△21.49億円(昨年△2.06億円)
・投資活動によるキャッシュ・フロー:40.66億円(昨年3.24億円)
  →有形固定資産の取得による支出:△5.01億円(△1.40億円)
  →投資有価証券の売却による収入:47.50億円(昨年6.02億円)
・財務活動によるキャッシュ・フロー:△7.42億円(昨年 △7.41億円)
・現金及び現金同等物の増減額(△は減少):115.19億円(昨年74.31億円)

B/S関連:キャッシュの蓄積
・総資産:467.10億円
・自己資本比率:74.2%(昨年 76.1%)
・現金及び預金:115.19億円(総資産比 24.66%)
・有利子負債:0.00億円(総資産比 0.00%)
・利益剰余金 :279.91億円

P/L関連:キャッシュの創出:
・売上高:555.01億円(△1.3%)、営業利益:△4.02億円
・経常利益:△2.42億円、当期純利益:4.73億円(△44.7%)
・原価:44.86%(昨年 44.70%):+0.16、売上総利益:55.14%(昨年 55.30%):-0.16
・経費:55.88%(昨年 53.75%):+2.13
・営業利益:-0.74%(昨年 1.55%):-2.29

大塚家具のコメント:
・当社ではブランドイメージ再構築をはじめ営業・マーケティング戦略の見直しに取り組みました。
・上期におきましては、耐久消費財としての家具・インテリアに対する価値観の醸成や、店舗内を見せることによる来店に対する心理的障壁の軽減を企図したものなど新たなテレビCMを展開。消費者とのコミュニケーションにおいて重要なウェブサイトでは、インテリア相談のための来店予約を促すオンラインツーオフラインも開始しました。
・下期においては、消費増税後の消費マインドの低下を考慮しつつ、イメージ訴求と販売促進の両側面に注力した広告活動、販売促進と連動した売り場づくり、より魅力的な商品構成の実現に向けた在庫調整や為替動向を念頭とした価格調整を含む商品政策の見直し、業務全般の効率化を企図した組織改編など、様々な見直しを図りました。

大塚家具の株価:
・http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/chart/?code=8186.T

PI研のコメント:
・経営主導権の座を社長、会長による激しい争奪戦が続く大塚家具が2/13、2014年12月期、本決算を公表しました。結果は減収減益となる厳しい決算となりました。特に、利益は営業、経常段階では赤字となりました。原価の上昇に加え、経費が大きく増加したことが、その要因といえます。一方、財務の方ですが、 自己資本比率は、若干下がったとはいえ、74.2%(昨年 76.1%)と堅固であり、有利子負債も0.0%、無借金経営、現金も 115.19億円(総資産比 24.66%)と豊富です。さらに、利益剰余金は279.91億円と、十分に蓄積されており、経営を立て直す余力は十分といえます。大塚家具は、今期の問題の所在を「来店に対する心理的障壁」、及び、「商品政策」にあるとコメントしています。そして、 それに対する取組みとして、「ブランドイメージ再構築をはじめ営業・マーケティング戦略の見直し、・・」に注力してきたとのことです。すでに中期経営計画も公表しており、現社長による方針は明確です。今後、どちらの手により、どのように経営再建がなされるか、予断をゆるさない状況といえますが、経営再建に向けて、経営幹部、従業員、そして、株主がどのような判断を下すか、注目です。

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