Z理論、1周年、量販チェーン政策研究会で講演！

量販チェーン政策研究会でZ理論を講演：7/23
(・公財)流通経済研究所：
・事務局：理事/拓殖大学教授 根本重之、研究員 後藤亜希子
・http://www.dei.or.jp/project/sellerchain/index.html
・研究会のねらい：
・消費と流通の今を捉え、先を読む：
・量販チェーン政策研究会は、チェーン小売業を中心に流通の動向を把握し、メーカーのマーケティング、営業政策を考える研究会です。そのために、人口や世帯の構造、制度や規制、情報通信技術などの変化を捉え、流通・消費の変化について検討します。
・2015年度は、多くのメーカーが値上げを進めようとするなか、足もとの経済、消費の状況を冷静に捉えるとともに、ネット勢の台頭を含めた小売競争の状況に関する情報収集レベルを高め、国内市場開拓のあり方を考えます。また、インバウンド需要の高まり、食品の機能性表示規制の緩和などのホットなテーマについても情報収集を続けます。
・平行して、2017年4月予定の消費税率引き上げ、可能性が高まってきた軽減税率導入に向けて何をすべきか提案します。そして中長期的には、2020年の東京オリンピックまでの変化をどう読み、どのような展開をしてゆくべきか、さらに高齢化が一層深まる2025年前後の時期も視野に入れて、今からどのような準備をすべきか考えます。

講演内容：
・Z理論、ID-POS分析の最新研究成果、FSPから脱却せよ！
　　→ID-POS分析はロングテール、平均値からテール、Zに注目せよ！
　　→どんな商品も約50％はZ顧客、どんな顧客も約50％はZ商品で占められている！
　　→店舗の大半の商品はZ商品、F(頻度)1.0が来店動機の決め手！
・テキストの章立て：
・０.Z理論って何？：
・１.ID-POS分析はロングテール、平均値からテール、Zに注目せよ！
・２.どんな商品も約50％はZ顧客、どんな顧客も約50％はZ商品で占められている！
・３.店舗の大半の商品はZ商品、F(頻度)1.0が来店動機の決め手！
・４.ID-POS分析の基本方程式
・参考： ID-POS分析とPOS分析との関係

PI研のコメント：
・Z理論を提唱してから、この７月で満1年が経過し、その記念すべき講演の機会を(公財)流通経済研究所主催の量販チェーン政策研究会でいただきました。偶然、事務局の根本先生との出会いがきっかけで実現した講演です。Z理論をテーマにした講演、セミナーは、この１年の間に数回実施しています。発端は、一般財団法人 流通システム開発センターの卸研での講演、その後、Z理論の創設となった株式会社大木での講演、さらに、マーケティング研究協会でのセミナー、CGCグループの商談会でのミニセミナー、そして、今回と続きます。特に、今回はZ理論、創設１年目の最新の研究成果として、新たな分析資料も数点加えての講演となりました。Z理論を取りまく環境もこの1年で大きく変化しており、まさに、ビッグデータの時代へと激変しています。昨年はFSPの考え方を真っ向から否定するには分析が十分でなかったのですが、この１年でほぼ反証材料は揃ったといえ、いまでは確信をもって、FSPの時代は終わったといえます。今回のテーマを敢えて「FSPから脱却せよ！」としたのはその意図があります。顧客と商品の関係を解くカギはZ、すなわち、F1.0にあるといえ、このF1.0を徹底的に研究することが、これからの流通業のマーケティングの出発点になるといえます。顧客の来店動機はFSP商品ではなく、Z商品であり、品揃えの要諦は売れ筋ではなく、死に筋、Z商品にこそ価値があるといえます。どこからどう分析しても、顧客と商品の関係はZに帰着しますので、Z理論こそ、流通業が学び、研究すべきテーマではないかと思います。講演終了後、根本先生からもお墨付きをいただきましたので、今後、さらに、Z理論の研究を深めてゆこうと思います。ちなみに、新たな分析資料とは、これまで、年間約300回の購入顧客をもとにZ商品、すなわち、１回しか購入しない商品が約50％あることを実証してきましたが、今回は数年間で1000回以上の購入顧客をもとに分析しました。結果は約3000種類の商品を購入し、やはり約50％がZ商品、1.0回の商品であり、Z理論が補強された結果となりました。

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