食品スーパーの強み、来店動機調査、日経MJ8/3!

食品スーパー、千客万来、来店頻度増えた11％、消費者支持、3店舗以上使い分け4割！
・日経MJ：8/3
・食品スーパーの業績が好調だ。消費増税後に苦戦する総合スーパー（GMS)とは対照的に、日々の暮らしに欠かせない食の専門業態として消費者の支持を集めている。流通経済研究所（東京・千代田区）の調査では、直近の1年間で食品スーパーへの来店頻度が高まっていることが判明。食品スーパーを利用する人の4割は目的に応じて3店舗以上を使い分けていることも分かった。
・ポイント：
・食品スーパーの利用頻度が高まっており、食の専門業態として支持されている。
・食品スーパーは用途や目的に応じて使い分けられており、4割が3店舗以上を利用。
・食品スーパーを選ぶ際は価格の他、品揃えや安心・安全を重視する人の割合が高い。

記事抜粋：
・利用頻度：
・食品スーパー：頻度が「増えた」（11.2%）、「減った」（7.2％）
　　→GMS：「増えた」（8.9％、「減った」（11.2％）
　　→ドラックストア：「増えた」、「減った」（11.6％）
　　→コンビニ：「増えた」（12.9％）、「減った」（11.1％）
・野菜・果物を最もよく買う小売業の業態：
・食品スーパー：66.0％
　　→GMS：39.7％
・食品スーパーの店舗を選択する際に重視すること：
・価格が安い（59.1％）
・自宅や勤務地から近い（55.1％）
・安全に配慮した商品が多い（29.8％）
　　→コープさっぽろ（31.0％）
　　→阪急オアシス（29.3％）
　　→みやぎ生協（29.2％）
　　→イトーヨーカ堂食品館（20.8％）
　　→ハローデイ（20.4％）
・品揃えの幅が広い（26.4％）
　　→オーケーストア（30.8％）
　　→イトーヨーカ堂食品館（30.2％）
　　→カスミ（25.0％）
　　→ヨークベニマル（24.6％）
　　→ヤオコー（22.2５）

参考：
・消費者の業態・店舗選択とチェーン評価に関する調査報告書
・流通経済研究所：
・http://www.dei.or.jp/information/pub_gyoutai2015.html

PI研のコメント：
・興味深い食品スーパーの調査結果が日経MJ、8/3に掲載されました。この調査は（財）流通経済研究所が昨年12月に東京圏（東京50km圏）、大阪圏（大阪50km圏）、中京圏（名古屋30km圏）、札幌市、仙台市、北関東、広島市、福岡市・北九州市在住の8地域で、4,672人（女性4,042人／男性630人）に実施したインターネット調査を集計したものです。調査は多岐に渡っていますが、日経MJでは利用頻度、選択理由、店舗の評価等に絞ってまとめています。食品スーパーの強みが生鮮食品、惣菜にあることが改めて浮きぼりになり、しかも、安全と品揃えが評価のポイントであることが鮮明です。中でも、イトーヨーカ堂食品館が消費者から高い支持を受けているとの結果であり、都市型小型店としてはバランスのよい食品スーパーといえるかと思います。特に、品揃えに挑戦するのは小型店では難しく、実際、このベスト5はイトーヨーカ堂食品館以外はすべて500坪以上の中大型店ですので、極めて高い評価といえます。セブンイレブン等で培ってきた単品管理にもとづく、すばやい商品の入れ替え等のノウハウがふんだんにいかされているのではないかと思います。また、改めて食品スーパーの来店動機の決め手は安全はもちろんですが、品揃えも重要であることがわかり、興味深い結果です。

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