食品スーパー、ID付POS分析をMDに活用！

スーパーマーケット年次統計調査：
・平成２７年調査（平成２７年１０月公表）：
・http://www.super.or.jp/wp-content/uploads/2015/10/H27nenji-tokei.pdf
・日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、当協会のスーパーマーケット業界三団体合同で、「スーパーマーケット年次統計調査」を実施、公表しております。
有効回答数3団体会員企業226社、回収率41.2%

1.ID付POS分析の活用：
・ポイントカードによるID-POS 分析実施率は55.9%、分析実施機関は「自社内」が多 く76.0%。
・ 「商圏」についての分析が最も多く81.4%が実施。実施率はほとんどの項目で増加傾向。
・ポイントカードによるID-POS 分析内容は、「商圏」についての分析が最も多く、81.4%である。 次いで「顧客属性」が51.0%、「売れ筋の商品」が44.1%と続く。前回調査と比較すると、「曜日や時間帯の影響」などの一部を除き、ほぼすべての項目で回答の割合が増加している。
・回答伸び率(昨対）：30％以上の項目
・NO.1： 商品のカテゴリー 33.3％（159.33％:昨年20.9％）
・NO.2：売れ筋の商品 44.1％（129.33％：昨年34.1％）
・NO.3：チラシ掲載や特売の影響35.3％（123.00％：昨年28.7％）
・参考：
・商圏81.4％（105.03％：昨年77.5％）
・顧客属性51.0％（104.51％：昨年48.8％）

2.ID付POS分析の効果：
・ポイントカードの導入効果は「固定客の確保」が最も高く84.4%。
・ポイントカード導入の効果は、「固定客の確保」が84.4%と最も高い。次いで「ポイントアッ プ等のイベントによる集客効果」が71.5%、「来店頻度増加」が66.1%、「客単価の増加」が53.2% と続く。前回調査と比較すると、「客単価の増加」の割合が大きく増加しているほか、ほぼすべ ての項目で回答の割合が増加している。

3.ポイントカードの導入率：
・ポイントカードの導入率は82.3%で、「ほぼ全店舗での導入」が多い。
・導入しているポイントカードの種類は、「自社独自」が最も多く81.2%。
・全体では、「ほぼ全店舗で導入」が76.1%と最も高く、「一部店舗で導入」（6.2%）を合わせた導入率は82.3%である。保有店舗数別にみると、どの保有店舗数においても「ほぼ全店舗で導入」が75%～80%前後、導入率が80%～90%前後の値を示しているが、中でも保有店舗数26～50店舗の企業の導入率が88.9%と、他の店舗数に比べて高くなっている。

PI研のコメント：
・食品スーパーのID付POS分析の活用方法がこれまでのCRMからMDへの活用にシフトしつつあるといえます。依然として、商圏の把握、顧客属性等への活用は高いものの、伸び率は低調であり、ID付POS分析への意識が大きく変わりつつあるといえそうです。また、導入効果も「固定客の確保」が84.4%、「ポイントアッ プ等のイベントによる集客効果」が71.5%と高い数値ですが、「客単価の増加」も53.2%と高い数値であり、しかも、「「客単価の増加」の割合が大きく増加」とのことですので、効果も含め、MDシフトが起こっているといえそうです。また、ポイントカードの導入率は82.3％とのことですので、食品スーパーではID付POS分析の環境は整ったといえ、しかも、「保有店舗数26～50店舗の企業の導入率が88.9%と、他の店舗数に比べて高く」とのことですので、中小食品スーパーの関心が高いといえます。2016年度の本決算の公表がはじまりましたが、今期はID付POS分析を、いかにMDに活用し、その効果を上げてゆくか、ここが問われる年となりそうです。

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