イトーヨーカ堂 ｖｓ ヨークベニマル、本決算、明暗！

イトーヨーカ堂 ｖｓ ヨークベニマル、2016年2月、本決算、4/7
・http://www.7andi.com/index.html
・http://www.7andi.com/dbps_data/_template_/_user_/_SITE_/localhost/_res/ir/library/kt/pdf/2016_0407kt.pdf

B/S関連：キャッシュの蓄積：
・ＩＹ：総資産： 7,990.73億円（ＹＢ： 1,848.94億円）
・ＩＹ：自己資本比率：72.74％（ＹＢ：76.50％）
・ＩＹ：現金及び預金：281.54億円（ＹＢ：188.80億円）、ＩＹ：総資産比 3.52％（ＹＢ：10.22％）
・ＩＹ：有利子負債：140.19億円（ＹＢ：10.28億円）、ＩＹ：総資産比 1.75％（ＹＢ：0.56％）
・ＩＹ：買掛金：617.14億円（ＹＢ：191.53億円）、ＩＹ：総資産比 7.72％（ＹＢ：10.36％）
・ＩＹ：利益剰余金 ：3,577.02億円（ＹＢ：1,062.42億円）

P/L関連：キャッシュの創出：
・ＩＹ：営業収益：1兆2,895.86億円（ＹＢ：4,129.77億円）
　　⇒ＩＹ：売上高：0.18％増（ＹＢ：4.03％増）
・ＩＹ：営業利益：△139.80億円（ＹＢ：133.24億円）
・ＩＹ：経常利益：△134.05億円（ＹＢ： 145.29億円）
・ＩＹ：当期純利益：△239.23億円（ＹＢ： 89.69億円）
・ＩＹ：原価：77.19％（ＹＢ：76.53％）：+0.66、
・ＩＹ：売上総利益：22.81％（ＹＢ： 23.47％）：-0.66
・ＩＹ：経費：26.63％（ＹＢ： 21.86％）：-4.77
・ＩＹ：マーチャンダイジング力：-3.82％（ＹＢ：+1.61％）：-5.43
・ＩＹ：その他営業収入：2.71％（ＹＢ：1.66％）：+1.05
・ＩＹ：営業利益：-1.11％（ＹＢ：3.27％）：+4.38

イトーヨーカ堂 ｖｓ ヨークベニマルのコメント：
・スーパーストア事業における営業収益は2兆605億16百万円（前年同期比2.4％増）、営業利益は72億34百万円（同 62.6％減）となりました。
・国内の総合スーパーである株式会社イトーヨーカ堂は、当連結会計年度末時点で182店舗（前期末比1店舗増）を運営 しております。平成 27 年 5 月には本部主導のチェーンストア理論から脱却し、店舗が主体となり個店・地域特性に合わせ た品揃えを推進するための組織変更を実施したことに加え、同年 10 月に発表した店舗閉鎖や人員配置の適正化を含め た事業構造改革の実行に向けた取り組みを進めました。
・店舗面におきましては、グループ内外の有力テナントの誘致や、 デリカテッセンの強化及び生鮮食品の対面販売推進を目的とした売場改装を進めました。特に地方店におきましては、資 本・業務提携先との連携を強化し、食品分野を中心に地域の嗜好に合わせた品揃えを拡大いたしました。
・販売面におきま しては、「セブンプレミアム」や衣料品の新たなプライベートブランド商品「SEPT PREMIÈRES（セットプルミエ）」等のグル ープ力を活かした差別化商品の開発及び販売に注力いたしました。また、「omni7」のオープンに伴い、ネットで商品を確 認したお客様がご来店してお買い求めいただく「WEB ルーミング」効果が見受けられました。これらの結果、当連結会計 年度における既存店売上伸び率は、3 月における前連結会計年度の消費税増税前の駆け込み需要の反動を 4 月以降の 伸長が補い前年を上回りました。しかしながら、衣料品を中心に在庫削減を推進したことなどにより、収益性が悪化いたしま した。
・国内の食品スーパーにおきましては、当連結会計年度末時点で株式会社ヨークベニマルが南東北地方を中心に 205 店舗（前期末比 5 店舗増）、株式会社ヨークマートが首都圏を中心に 76 店舗を運営しております。ヨークベニマルは「生活 提案型食品スーパー」を目指し、生鮮食品の販売を強化するとともに、子会社の株式会社ライフフーズによる即食・簡便の ニーズに対応した惣菜の品揃えを拡大いたしました。これらの結果、当連結会計年度における既存店売上伸び率は前年 を上回りました。
・中国におきましては、平成 27 年 12 月末時点で四川省成都市に総合スーパー6 店舗、北京市に総合スーパー5 店舗を それぞれ展開しております。

PI研のコメント：
・セブン＆アイＨの2016年2月期の本決算の中から、ＧＭＳのイトーヨーカ堂と食品スーパーのヨークベニマルの本決算を比較してみました。結果は明暗、イトーヨーカ堂は赤字決算ですが、ヨークベニマルは堅調な決算となりました。両決算を比較すると、原価には大きな差がないのですが、経費比率の差が大きく、これがイトーヨーカ堂の利益構造を悪くしている要因となっています。特に、その差、すなわち、商品売買から得られる利益、マーチャンダイジング力がイトーヨーカ堂はマイナス、ヨークベニマルはプラスと対照的な利益構造となっています。本来、ＧＭＳはこのようなマイナス構造ですが、それをカバーする不動産収入、物流収入等がイトーヨーカ堂は2.71％と小さく、マーチャンダイジング力のマイナスをカバーできず、赤字決算となったといえます。総資産がイトーヨーカ堂 7,990.73億円とヨークベニマルの1,848.94億円の約4倍強ですので、不動産収入等が大きな柱となるはずですが、それが意外と小さいのがイトーヨーカ堂のある意味特徴ともいえます。したがって、イトーヨーカ堂が今後、収益回復を目指し、その他営業収入の増加を目指すのか、それとも商品原価の改善、経費比率の圧縮を目指してゆくのか、どちらも厳しい状況にあるといえます。今期、イトーヨーカ堂は「衣料品を中心に在庫削減を推進したことなどにより、収益性が悪化」と、コメントしていますので、これが一段落すると原価の改善が図られると思われますが、現状の売上総利益が22.81％、経費比率が26.63％ですので、その差を埋めるのはまだまだ厳しいといえます。したがって、必然的にその他営業収入へ収益回復の改善を絞らざるを得ないと思われます。イトーヨーカ堂、今後、株主から信任される新経営陣がどのような経営決断をし、どのような経営改善策を打ち出すのか、その動向に注目です。

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