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August 01, 2016

食品スーパー、財務3表連環分析2016:売上総利益vs経費

売上総利益率(粗利率):前の数値
25%以上:20社
・アークランドサカモト 36.8% 28.2% サンエー 31.0% 28.5% Olympic 29.9% 35.5% 平和堂 29.5% 31.9% 東武ストア 28.6% 27.0% USMH 28.2% 28.2% いなげや 28.1% 30.3% ヤオコー 28.1% 28.4% ライフコーポレーション 27.7% 28.5% ヤマザワ 27.5% 26.0% アクシアルR 27.4% 23.6% イオン九州 27.0% 34.7% ドミー 26.9% 29.7% マミーマート 25.9% 24.4% ベルク 25.9% 22.1% ヤマナカ 25.9% 29.9% マックスバリュ中部 25.8% 26.6% オークワ 25.6% 28.0% 天満屋ストア 25.1% 26.1% 北雄ラッキー 25.1% 26.7%

20%以上:20社
・バロー 24.9% 25.1% リテールパートナーズ 24.7% 22.6% ハローズ 24.7% 23.3% マルヨシセンター 24.6% 25.7% マックスバリュ東海 24.6% 24.3% アークス 24.4% 21.5% エコス 24.3% 24.1% ダイイチ 24.1% 22.4% 関西スーパーマーケット 23.9% 24.4% マックスバリュ西日本 23.7% 23.7% ヨークベニマル 23.5% 21.9% マックスバリュ九州 23.4% 23.4% フジ 23.2% 26.9% 大黒天物産 23.1% 19.2% マルキョウ 22.7% 20.1% マックスバリュ東北 22.6% 23.3% マックスバリュ北海道 21.8% 22.2% イズミ 21.5% 21.2% オーケー 21.2% 16.5% スーパーバリュー 21.1% 20.7%

20%以下:3社
・PLANT 19.7% 16.9% アオキスーパー 16.0% 17.6% トライアルホールディングス 14.8% 14.1%

経費比率:後の数値
20%以下:7社
・トライアルホールディングス 14.8% 14.1% オーケー 21.2% 16.5% PLANT 19.7% 16.9% アオキスーパー 16.0% 17.6% 大黒天物産 23.1% 19.2% マルキョウ 22.7% 20.1% スーパーバリュー 21.1% 20.7%

25%以下:18社
・イズミ 21.5% 21.2% アークス 24.4% 21.5% ヨークベニマル 23.5% 21.9% ベルク 25.9% 22.1% マックスバリュ北海道 21.8% 22.2% ダイイチ 24.1% 22.4% リテールパートナーズ 24.7% 22.6% マックスバリュ東北 22.6% 23.3% ハローズ 24.7% 23.3% マックスバリュ九州 23.4% 23.4% アクシアルR 27.4% 23.6% マックスバリュ西日本 23.7% 23.7% エコス 24.3% 24.1% マックスバリュ東海 24.6% 24.3% マミーマート 25.9% 24.4% 関西スーパーマーケット 23.9% 24.4% バロー 24.9% 25.1% マルヨシセンター 24.6% 25.7%

25%以上:18社
・ヤマザワ 27.5% 26.0% 天満屋ストア 25.1% 26.1% マックスバリュ中部 25.8% 26.6% 北雄ラッキー 25.1% 26.7% フジ 23.2% 26.9% 東武ストア 28.6% 27.0% オークワ 25.6% 28.0% アークランドサカモト 36.8% 28.2% USMH 28.2% 28.2% ヤオコー 28.1% 28.4% サンエー 31.0% 28.5% ライフコーポレーション 27.7% 28.5% ドミー 26.9% 29.7% ヤマナカ 25.9% 29.9% いなげや 28.1% 30.3% 平和堂 29.5% 31.9% イオン九州 27.0% 34.7% Olympic 29.9% 35.5%

PI研のコメント:
・財務3表連環分析2016から、今回は、食品スーパーの売上総利益(粗利)と経費との関係を集計しました。まず、売上総利益ですが、約50社の平均はちょうど25.0%となります。総店舗数5,543店舗ですので、ほぼ、日本の食品スーパーの平均数値といって良いと思います。ただ、グラフにすると、大きくは2つ、25%を境にそれ以上とそれ以下に分かれます。すなわち、付加価値追求型の食品スーパーと価格訴求型の食品スーパーといって良いかと思います。そして、これを裏付けるように、経費比率も同様な結果となり、全体の平均は24.8%、ほぼ売上総利益とイーブン、これもグラフにすると、大きく2つ、25%以上と25%以下に分かれます。さらに、この2つのxyグラフをつくると右上の直線上に全体がプロットされます。すなわち、日本の食品スーパーは売上総利益(粗利)と経費がほぼ同じ数値となっており、いわゆる商品売買から得られる利益、マーチャンダイジング力はプラスマイナス0ということになります。これが実態ですので、営業利益はこれに不動産収入、物流収入等が加わってはじめてプラスになるという経営構造にあるといえます。実際、これら、その他営業収入は2.54%であり、営業利益率は2.80%ですので、ほぼイコールです。いかに、商品売買、すなわち、マーチャンダイジングで稼ぐことが難しくなったかがわかります。食品スーパーは店舗規模の拡大と店舗数の増大の中、収益構造も大きく変えてきたといえます。食品スーパー、いかに稼ぐか、戦略を明確にし、利益の源泉をしっかりみつめた経営戦略の構築力が大きな分かれ目に入ったといえます。

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August 1, 2016 |

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