Target Finder、PLSA活用、見込み顧客発見！

東急カード、購買行動から顧客を28分類、リボ払いやキャッシングの新規顧客を開拓
・日経Big Data：10/5
・http://business.nikkeibp.co.jp/atcl...
・東急カードは顧客の購買行動を分析するツールを活用し、リボやキャッシングを利用していない顧客に対する電話による勧誘の成功率を引き上げることに成功した。一般的に0.3～6.9％とされているが、10.6％まで向上させたという。顧客の性・年齢や家族構成などのパーソナルデータを一切使わず、カードの利用の購買データのみでリボやキャッシングの見込み顧客をあぶり出した。
・今回活用したツールは、広告代理店の東急エージェンシーが、産業技術総合研究所（産総研）などと開発した「ターゲット・ファインダー」。ID-POSのようにIDと購買状況が結び付いたデータを、PLSA（確率的潜在意味解析）と呼ぶ手法で自動的にグルーピングする。
・購買情報だけで自動分類：
・具体的には、5000人の顧客に対して合計で7500回の勧誘電話を実施。1900件が相手につながり、約1割の顧客がリボやキャッシングを利用するに至ったという。「1回目の試みでここまで高い確率になるとは思わなかった」（大沼課長）。導入コストとしては「2回ほどで元がとれるのではないか」（同）。

Target Finder：
・東急エージェンシー：
・http://www.targetingnext.com/

PI研のコメント：
・10/5の日経Big Dataが「東急カード、購買行動から顧客を28分類、リボ払いやキャッシングの新規顧客を開拓」との記事を掲載しました。兼ねてから注目されていたPLSA（確率的潜在意味解析）を用いたクラスター分析の成果について言及しています。この分析手法は東急エージェンシーが、産業技術総合研究所などと開発したID-POS分析の仕組みであり、従来の1対1分類によるグループ分けをPLSAを用いて1対多分類にする手法であり、顧客の嗜好をより反映できる可能性を秘めた試みといえます。今回は「東急カードは顧客の購買行動を分析するツールを活用し、リボやキャッシングを利用していない顧客に対する電話による勧誘の成功率を引き上げることに成功」とのことですので、いわゆる見込み客を発見することに活用し、「電話による勧誘の成功率」を大きく引き上げたとのことです。まだ、はじまったばかりの試みですが、着々と成果があらわれつつあるといえ、今後、様々なマーケティング戦略に活用されてゆくのではないかと思います。PLSA、まずは、既存のマーケティング政策の精度アップをどこまではかってゆけるのか、今後の動向に注目です。

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