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April 26, 2017

トライアルH、ID-POSデータの実践活用!

電子レシートやIoTショッピングカート、
トライアルCIOが語る、スーパーマーケットの未来とは?

・ITmedia:4/24
・米ウォルマートに学び、日本型のスーパーセンター(食料品スーパーとディスカウントストアを一体化した店舗)「トライアル」を展開するトライアルホールディングスも、データ活用に取り組む企業の1つ。全国199店舗を展開する同社の年商は計3510億円。徹底したROI経営で急速に成長し、今後5年で年商1兆円を目指している。
・経済産業省からの委託事業で「電子レシート」の実証実験を行うなど、先進的なIT活用に取り組む同社で今何が起きているのか。日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)のユーザー会で講演を行った、トライアルホールディングス グループCIO、西川晋二氏の話をお届けしよう。
・商品戦略の要は「カテゴリーマネジメント:
・売り場の「中」で、顧客とどうつながるか:
・400万人の顧客を50のグループに:
・タブレット内臓型「IoTショッピングカート」の可能性:

PI研のコメント:
・4/24、ITmediaが「電子レシートやIoTショッピングカートーートライアルCIOが語る、スーパーマーケットの未来とは?」というタイトルの記事を配信しました。トライアルHのCIO、西川晋二氏が日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)のユーザー会で講演した内容をまとめたものです。いま、トライアルHがID-POS分析に、何を課題として、どう取り組んでいるかが垣間見れる興味深い内容です。すでに、「顧客ID付きPOSデータを約100億件保存するデータベース「SMART」」を運用しているとのことですが、約200店舗ですので、1店舗数万人の顧客が年間数百回来店し、1回当り数10点購入すると、数100億件のデータとなるため、実際には100億件は優に超えているのではないかと思われます。これをもとに、「SBU(Strategic Business Unit=戦略的事業単位)」を構築し、「MD-Link」という仕組みで230社へデータ公開をし、いわゆるカテゴリーマネジメントを実践しているとのことです。一方、顧客戦略への活用としては、「約400万人の顧客を50のグループに分け」と、クラスター分析を駆使し、顧客グループをつくり、様々な販促政策を仮説検証しているとのことです。さらに、電子クーポンやタブレット内臓型「IoTショッピングカート」を試すなど、顧客接点への対応も試みているとのとで、恐らく、自社でここまでできるのは中々ないといえ、「米ウォルマートに学び」と、日本版ウォルマートともいえるITへの取り組みといえます。トライアルH、「今後5年で年商1兆円を目指し、・・」とのことですが、この記事のタイトルにもあるように、「スーパーマーケットの未来」をITを通じて、とう構築してゆくのか、その動向に注目です。

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