食品スーパー、客単価の時代へ！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・新型コロナウイルスにより、食品スーパーの進路が決まったようです。この1年間の月別の主要企業20社の月別売上速報を集計したところ、客単価が決め手であることが判明しました。年間平均で客単価の20社平均は106.4％、1社も昨対を下回った企業はありません。ベスト5は、成城石井121.4％、ヤオコー119.5％、ライフコーポレーション112.1％、マルエツ112.0％、いなげや111.6％です。特に、成城石井とヤオコーは図抜けており、No.3以下とは一線を画しています。一方、客数の方ですが、集計20社の年間平均は96.3％ですので、客単価とは対照的な数字になっています。ちなみに、ただ1社だけ年間平均の客数が100%を超えた企業があります。ベルク102.1％です。それだけ、この1年、食品スーパーが客数を昨対以上にアップさせることは難しかったといえ、これが新型コロナウイルスの新状態の本質といえるかと思います。結果、売上高＝客数×客単価の売上高ですが、No.1はベルク、No.2はヤオコー、No.3はマックスババリュ関東でした。ちなみに、客単価No.2の成城石井は売上高ではNo.8でした。食品スーパーにとって、蜜が許されず、販促を打てなかった1年でしたが、一方で、従業員の新型コロナウイルスの感染を防ぎ、徹底的に感染防止策を顧客を含め取り組んできたといえます。その結果が数字としては客単価に現れたといえ、これが新状態の実態といえます。この新状態は、後戻りできない段階に入ったといえ、当面、この新状態は続くと予想されます。食品スーパーの今期本決算が今後、続々と公開されますが、各社、この新状態とどう向き合い、来期、どう対応してゆくのか、各社の一層の客単価アップ政策に注目です。

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