スーパーマーケット販売統計調査2月度、既存店98 9％！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・一般社団法人 全国スーパーマーケット協会、一般社団法人 日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、食品スーパーの業界3団体が3/22、2月度のスーパーマーケット販売統計調査を公表しました。結果は既存店が98.9％、先月1月度が106.0％ですので、大きく失速、厳しい結果となりました。キーワードトップ３でも言及しているように、うるう年からの反動が大きく、これに保存性の高い食品の前年からの反動が加わったためと思われます。ただ、依然として巣ごもり需要が継続、さらに、この2月度は気温が高かったこともあり、部門により、好不調が分かれたといえます。好調な部門ですが、生鮮3品と惣菜です。いずれも堅調な数字となり、昨対をクリアーしました。一方、グロサリー関連はいずれも昨対を割り、明暗が分かれたといえます。好調な部門ですが、青果が103.3％と最も高い伸びであり、相場高等がプラスに寄与したとのことです。ついで、水産の102.9％で、気温の上昇、家飲み需要、そして、節分の恵方巻などが貢献したとのことです。生鮮3品の中では、最も厳しかったのが畜産で、100.3％でした。気温が上昇し、鍋物需要が激減したことに加え、昨年の反動で加工肉の消費が減少したことが大きかったとのことです。惣菜は比較的検討し、100.4％でした。節分の恵方巻が好調であったとのことです。一方、グロサリー関連はいずれも厳しい数字であり、日配98.4％、一般食品97.9％、非食品は89.5％と大きく下がりました。また、地方分類では九州・沖縄地方が厳しく、保有店舗数では10店舗以下が厳しく、以上と以下で明暗が分かれたといえます。食品スーパーを含め、客数に依存する小売業態は2月度は軒並み厳しい数値ですが、客数、客単価、特に客単価の構造は新型コロナウイルス感染症による新状態が定着、高い数字を維持しています。恐らく、次回、3月は堅調な数字に復帰することが予想されます。客数回復後、各社がどのような客単価アップ政策を打ち出すのか、その動向に注目です。

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