スーパーマーケット、販売統計調査、5月度､97 0%！

PＩ研のコメント（ｆａｃｅｂｏｏｋ）：
・6/22、食品スーパーマーケットの業界3団体、全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会が全国の食品スーパー、270社、8,201店舗の販売統計データを公表しました。その結果ですが、既存店が97.0％と、昨年の新型コロナウイルス感染症の反動が大きく、マイナスとなりました。ただし、先月は94.0％ですので、上昇基調にあります。また、一昨年対比では106.7％で堅調な結果といえます。この5月のキーワードは、1. 前年緊急事態宣言下からの反動、2. 青果相場安、精肉相場高、3. 週末を中心に来客数回復とのことで、反動が大きかったといえます。実際、各部門で見ても、生鮮3品の反動は大きく、青果93.1％、水産98.5％、畜産94.3％と大きく下がっています。一方、昨年、厳しかった惣菜は、一転、108.0％と唯一昨対をクリアーしています。「サラダ関連や自宅では調理しにくい商品群である寿司類や揚げ物、てんぷらなどが好調に推移」とのことです。また、日配95.5％、一般食品97.9％、非食品92.9％といずれも厳しい結果です。ちなみに、地方分類では西高東低、西日本が堅調であり、東日本は厳しい状況です。また保有別店舗数では規模の小さい、10店舗以下の企業が厳しい状況といえます。食品スーパー、昨年の反動は大きいといえますが、徐々に回復の兆しが見えはじめたといえ、来月以降、どこまで回復するのか、注目です。

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