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July 22, 2021

スーパーマーケット販売統計調査、6月度、98 9%!

PI研のコメント(facebook):
・7/21、全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会の食品スーパーマーケット業界3団体が2021年6月度のスーパーマーケット販売統計調査を公表しました。加盟企業270社、8,200店舗の食品スーパーマーケットの統計数字であり、食品スーパーマーケットとしては最大規模となります。その結果ですが、既存店が98.9%となり、やや厳しい結果となりました。5月度が96.9%でしたので、若干、上昇しています。また、一昨年と比較すると103.7%ですので、昨年の新型コロナウイルス感染症による巣ごもり需要の特需の反動を考慮すると、堅調な結果ともいえます。この6月度のキーワードですが、1.前年からの反動やや縮小、2.外食の時短営業、酒類提供抑制による影響、3.梅雨入り時期の変化です。特に、1の反動やや縮小と、新状態から状態、もとの消費にもどりつつあるとのことです。部門別に見ると、青果、水産、畜産、いずれのDI、ディフュージョンインデックスも不調と、生鮮3品は昨対を割り、厳しい状況ですが、これも、一昨年と比較すると105%前後と、安定した結果となっています。この6月度、好調なのは昨年厳しい数字だった惣菜であり、DIは好調、105.9%と全部門の中で最も伸び率が高い結果となりました。ただし、一昨年と比べると、105.8%でしたので、生鮮3品とほぼ同じ結果です。日配、一般食品、非食品はいずれも厳しい状況であり、DIはやや不調か、不調です。日配、一般食品は一昨年と比べると、105%を若干下回り、堅調ともいえますが、非食品は一作昨年対比では唯一、97.3%とマイナスとなり、この6月度、最も厳しい部門となりました。ちなみに、地方別では関東、中国・四国地方が伸び率が高く、保有店舗数別では11店舗以上が堅調で、10店舗以下は厳しい結果でした。食品スーパーマーケット、昨対は依然として厳しい結果が続いていますが、一昨年対比では堅調な結果となり、もとの消費にもどりつつあるといえそうです。来月、7月度、新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言が東京、沖縄に発っせられましたでの、結果がどうなるか、気になるところです。

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July 22, 2021 |

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